かつてメディアといえば、テレビや新聞などのマスメディアのことを指していた。しかしWebやSNSが生まれ、生活の一部と言えるほど浸透した今、決して「メディア＝マスメディア」ではない。ひと昔前と比べて、世の「メディア観」は確実に一変したと言えるだろう。
またGoogle、Facebook、YouTube、Netflixなどのプラットフォーマーは巨大化の一途をたどり、旧来型のメディアや新興メディアは運営・継続が難しくなっている。
こうした中で、ブロックチェーンやトークンを用いてこうした状況を変えようと、新たなメディア、サービスが生まれつつある。
2019年10月2・3日のブロックチェーンカンファレンス「b.tokyo 2019」で行われるセッション「海外スタートアップに学ぶトークン化はメディアに何をもたらすか？」では、Unlock、CivilのCEOとFacebookのディレクターが登壇する。その議論は、メディアがこれからどう変わっていくのかを占うものになるだろう。
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ジュリアン・ジュヌストゥー氏（Unlock CEO）
リアルタイムWeb APIを提供する会社Superfeedrを2009年に立ち上げたジュヌゥストゥー氏。同社がMediumに買収された後はSEO対策をリードし、Mediumが検索から受け取るトラフィックのシェアを4倍に引き上げている。最初に立ち上げた会社は学生向けの求人掲示板「Jobetudiant」で、当時は在学中だったというジュヌゥストゥー氏は、強力なオープンウェブ支持者であり、W3C WebSubプロトコルの共同執筆者でもある。スタートアップやプロジェクトに投資し、ウェブをより良い場所にしようとしているいくつかの会社にアドバイスを続けている。
マシュー・アイルズ氏（Civil CEO）
“Civil is the decentralized marketplace for sustainable journalism.”（Civilは持続可能なジャーナリズムのための分散型プラットフォームです）とWebサイトで宣言されているCivilは、アイルズ氏が2016年に立ち上げた、ブロックチェーンを使ってジャーナリズムを支援しようという仕組みだ。ジャーナリズムの倫理・理想を尊重するというジャーナリストをユーザー・読者がトークンを介して支援、見守ろうというもの。アイルズ氏はデューク大学でジャーナリズムを学んだ。
モデレーター：馬渕邦美氏（Facebook Japan Director）
2018年にFacebook Japan着任する以前も、長年に渡りエージェンシー・デジタルマーケティング業務に従事、トップマネジメントを務めてきたプロフェッショナル。英国のデジタル・メディアエージェンシーProfero incとのジョイントベンチャーとしてProfero Tokyoを設立、代表取締役社長を務めたほか、WPPグループ、オグルヴィ・ワン・ジャパン、ネオ・アット・オグルヴィの代表取締役に就任し、同グループ日本法人のデジタルビジネスをけん引、再生を成功させている。『データ・サイエンティストに学ぶ「分析力」』『ブロックチェーンの衝撃』（共に監修、日経BP）などの著書がある。マーケター、エージェンシーの立場から、また経営者の立場から、メディアの現状と課題を踏まえた鋭い質問をしてくれることだろう。
分散化、インセンティブデザインがメディアをどう変えるのか
メディアには、ジャーナリズムの精神や中立性が求められるなど、ユーザー、視聴者・読者から課せられている期待や使命は小さくない。フェイクニュースのまん延により、失望の声も上がっていることも事実だが、かえってその重要性にフォーカスが当たったとも言える。
一方で、メディアもたいていは民間企業が運営しているため、ビジネスとしても成立・継続させる必要がある。
その両方を求めることは決して容易なことではない。
そこで、新たに登場したブロックチェーン技術がもたらす「分散化（ディセントラリゼーション）」や、トークンによる新たな「インセンティブ（動機付け）デザイン」を用いて、こうしたメディア構造を変えようという取り組みがある。
果たしてブロックチェーンやトークンがメディアにもたらす変化とは、どのようなものなのか。その可能性はいかほどか──。
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※学生専用のチケット、ご用意しました
【日時】2019年10月2日(水)・3日(木)9:30〜18:45 (予定)
【場所】ホテル雅叙園東京
【URL】https://navenue.jp/btokyo2019/
【参加対象】ベンチャー企業/スタートアップ関係者、VC/CVC関係者、金融/IT/メディア/自動車/エンターテイメント/ゲーム/教育/アート/不動産/エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門担当者、自治体産業推進担当者、一般投資家など
【メディアパートナー】CoinDesk Japan、WIRED Japan、日本経済新聞
【コミュニティパートナー】一般社団法人ブロックチェーン推進協会（BCCC）、一般社団法人日本ブロックチェーン協会（JBA）、一般社団法人日本仮想通貨ビジネス協会（JCBA）、一般社団法人日本セキュリティトークン協会（JSTA）、ブロックチェーンハブ、CryptoBowl、FINOLAB、HashHub、Neutrino
【動員数】3000人(見込み・2日間合計)
【参加申込】上記WEBサイトからチケットを購入
文・編集：CoinDesk Japan
写真：N.Avenue
