電通プロデューサー、SIVIRA CEO登壇──ブロックチェーンでビジネスモデルはどう変わるのか?【b. tokyo】

電通プロデューサー、SIVIRA CEO登壇──ブロックチェーンでビジネスモデルはどう変わるのか?【b. tokyo】

Brady Dale
公開日:2019年 9月 19日 12:00
更新日:2019年 9月 19日 12:00

情報のインフラ「インターネット」によってすべての業界のビジネスモデルが変化したように、価値のインフラ「ブロックチェーン」によってビジネスモデルも大きく変わる。では、どのように変わるのか。この変化に対応するためには何をすればよいのか。2019年10月2・3日のブロックチェーンカンファレンス「b.tokyo 2019」で開かれる「ブロックチェーンで起きるビジネスモデルの変化」セッションでは、テーマの通りビジネスモデルにフォーカスする。

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鈴木淳一氏(電通イノベーションイニシアティブ プロデューサー、ISIDオープンイノベーションラボ技術統括、ブロックチェーン推進協会理事)

鈴木 淳一 氏(電通イノベーションイニシアティブ プロデューサー,ISIDオープンイノベーションラボ(イノラボ )技術統括,ブロックチェーン推進協会(BCCC)理事)

電通イノベーション・イニシアティブにてWeb3.0技術の利活用による競争優位戦略、ISIDイノラボにて先端テクノロジーの社会実装に向けた市場性検証を担当するほか、BCCCトレーサビリティ部会長や放送大学客員講師などを兼務。グランフロント大阪のICTコンセプトデザインを手掛け、2013年にAegis Award(LBS)最優秀賞。2016年より宮崎県綾町産農産品のトレーサビリティ実証を進め、六本木のヒルズマルシェでのTEP実証(2017年)、神保町レアルタでのdApps実証(2018年)、仏パリ・ゼブラでのDAO実証(2019年)ほか。本セッションに登壇する藤井氏率いるシビラなどと共にWeb3.0技術の社会実装に向けたPoCを継続実施する。

藤井隆嗣氏(SIVIRA Inc. CEO)

藤井 隆嗣 氏(SIVIRA Inc. CEO)

ブロックチェーン研究開発企業であるシビラ社CEO。ダボス会議で知られる世界経済フォーラムより次世代リーダーGlobalShapersに選出された起業家。大学在学中に学内食堂の紙ナプキンメディア「ナプメディア」事業やWebリユース事業などを立上げ、売上2桁億円を達成。その後、事業継承しシビラ社を設立。ライゾマティクスの真鍋大度と共にZKMにて世界初のビットコインメディアアート「chains」披露。独自ブロックチェーン「Broof」(PDF)を開発、ISIDと宮崎県綾町らで野菜のトレーサビリティ実証やソフトバンクテクノロジーと信用情報プラットフォーム実証など。価値のインフラとしてのブロックチェーンを最大限生かすべくミドルウェアプロトコル「DAO Protocol」を開発、フランスでのSDGsエコノミー実証など電通などとDAOの社会実装に向けたソリューションを準備中。

なぜブロックチェーンは“インターネットの次”と呼ばれるのか

なぜブロックチェーンは「インターネットの次」の存在と言われているのか。ブロックチェーンはAIやIoTと相性が良いのはなぜなのか。ブロックチェーンがメディアやコンテンツに与える影響により、企業は競争優位戦略やマーケティング戦略をどのように変えていくべきなのか──。

本セッションに登壇する鈴木氏は、ブロックチェーン推進協会で理事を務め、グランフロント大阪のICTコンセプトデザインを手掛けるなど幅広く活動。また藤井氏は在学中から起業し、ライゾマティクスとビットコインメディアアート「chains」披露している。両氏ともにその活躍のフィールドは実に広い。

両氏が所属する電通とSIVIRAは、新技術の社会実装に向けたPoCに取り組むなど、強力なタッグを組んでいるが、技術開発やビジネス一辺倒ではない二人がリードするプロジェクトは周囲を巻き込みながら、着実な成果を出している。

ブロックチェーンの長所や未来の可能性を見聞きしても、どうビジネスに役立てればいいのか、あるいはビジネス環境をどう変えるかを判断するのは容易ではない。だが幅広い分野で活躍する両氏なら、その知見をもとに、悩めるビジネスパーソンにとって価値のあるヒントを披露してくれるはずだ。

本セッションは、ブロックチェーンに関心を持ち、企業で新規事業やマーケティング、経営計画を担っているビジネスパーソンにとっては必見の内容となるだろう。

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【日時】2019年10月2日(水)・3日(木) 9:30〜18:45 (予定)

【場所】ホテル雅叙園東京

【URL】https://navenue.jp/btokyo2019/

【参加対象】ベンチャー企業/スタートアップ関係者、VC/CVC関係者、金融/IT/メディア/自動車/エンターテイメント/ゲーム/教育/アート/不動産/エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門担当者、自治体産業推進担当者、一般投資家など

【メディアパートナー】CoinDesk Japan、WIRED Japan、日本経済新聞

【コミュニティパートナー】一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)、一般社団法人日本ブロックチェーン協会(JBA)、一般社団法人日本仮想通貨ビジネス協会(JCBA)、一般社団法人日本セキュリティトークン協会(JSTA)、ブロックチェーンハブ、CryptoBowl、FINOLAB、HashHub、Neutrino

【動員数】3000人(見込み・2日間合計)

【参加申込】上記WEBサイトからチケットを購入

文・編集:CoinDesk Japan
写真:N.Avenue