仮想通貨の種類一覧|将来性のある穴場の銘柄

「仮想通貨を買いたい。でも、種類が多すぎて、どの銘柄を買えば良いのかわからない」という声は少なくない。本記事では、世界中で流通している仮想通貨の種類や日本国内で購入することができる13種類の銘柄を簡単に紹介する。

仮想通貨の種類は3,000種類を超える

2020年5月15日現在において、世界中で流通している仮想通貨の種類は3,000を超える。仮想通貨の種類をリアルタイムで把握する場合は、こちらのページ「全ての仮想通貨」を参照のこと。

日本で買える13種類の仮想通貨一覧!

上記の3,000種類を超える種類の仮想通貨の中で、2020年5月15日現在において、日本国内で購入することができるのは、下記の13種類である。

ビットコイン(BTC)

ビットコイン(Bitcoin)は、2008年にサトシ・ナカモトという人物によって公開された「ビットコイン: P2P 電子通貨システム」がきっかけとなって開発され、翌年の2009年から稼働しているシステムである。ビットコイン(Bitcoin)の一番の特徴は、P2P技術に基づく分散型のシステムによって、公的な発行主体や管理者が存在しない非中央集権型の電子決済システムを実現した点にある。従来の決済システムは、第三者的な仲介者が存在することで、取引が成立していたが、ビットコイン(Bitcoin)の場合、この仲介者が存在せず、参加者全員で管理する世界初の分散型の決済システムを構築したことが画期的なポイントである。

イーサリアム(ETH)

2015年7月に登場したイーサリアム(ETH)は、ビットコイン(BTC)に次ぐメジャーな仮想通貨であると言われており、時価総額もビットコイン(BTC)に次ぐ第二位となっている(出典:仮想通貨時価総額上位100)。ビットコインの技術を応用し、Vitalik Buterin氏によって開発されたイーサリアムだが、ビットコイン(BTC)が決済に利用される仮想通貨であるのに対して、イーサリアム(ETH)は分散型アプリケーション(Dapps)のプラットフォーム内で使用される通貨として開発された経緯がある。イーサリアムの独自の特徴の一つとして、スマートコントラクト機能が挙げられる。スマートコントラクト機能とは、簡単に説明すれば、契約の自動執行のことであり、条件を満たした場合に自動的に契約を実行するための仕組みのことを指す。契約情報はブロックチェーン上の書き込まれるため、改ざんされるリスクが少なく、契約の履行に第三者を介する必要がないため、コスト面でも競争力があると言われている。スケーラビリティ問題については、Plasma等のソリューションによって解決が図られようとしており、具体的な解決手法が日々議論されている状況である。

リップル(XRP)

リップル(Ripple)は、決済システムに特化したプラットフォームである。そのため、厳密に言えば、リップルネットワーク内で用いられるXRPが仮想通貨としての役割を果たすことになっている。リップル(Ripple)は、中央集権的な管理主体が存在しないビットコインと異なり、リップル社という企業体によって運営されている。リップル(Ripple)は、分散型台帳技術を利用しているが、その仕組みはビットコイン(Bitcoin)に代表されるパブリック型のブロックチェーンとは大きく異なっている。具体的には、リップル社によって「信頼できる参加者である」と認定されたバリデーター(ユニークノードリスト:UNL)と呼ばれる承認者によって検証が実施され、一定数のバリデーターが「この取引は正しい」と認めることによって、合意形成を図る仕組みを採用している。リップル(Ripple)の優れたポイントの一つとして、処理速度の速さが挙げられる。実際、ビットコイン(Bitcoin)の場合、決済処理時間は最短でも10分かかってしまうのに対して、リップルの場合、最短4秒で決済が完了する。これらの特徴に基づき、リップル(Ripple)には異なる通貨同士を接続する「ブリッジ通貨」としての役割が期待されている。

ビットコインキャッシュ(BCH)

ビットコインキャッシュ(BCH)は、2017年8月にビットコインのハードフォークによって誕生した仮想通貨であり、基本的な仕様はビットコインのそれと類似している。ブロックチェーンのブロックサイズを大きくしたことによって、ビットコインが抱えていたスケーラビリティ問題の解消を図ろうとしていることがビットコインキャッシュの最大の特徴である。具体的には、ビットコインのブロックサイズの上限は1MBだが、ビットコインキャッシュでは、ブロックサイズの上限を8MBに拡大することによって、スケーラビリティ問題の解決を図っている。

ライトコイン(LTC)

ライトコイン(LTC)は、2011年にビットコインをベースに開発が開始された仮想通貨(暗号資産)である。ビットコインの発行上限が2,100万枚なのに対して、ライトコインの発行上限は8,400万枚と4倍に設定されている。また、ビットコインのブロック生成時間が約10分に調整されているのに対し、ライトコインは約2.5分に調整されている。ライトコイン(LTC)の特徴は、ビットコインのスケーラビリティ問題(取引データ処理に対するシステムやネットワークの拡張性・柔軟性の問題)に対して、セグウィット(SegWit:Segregated Witness)と呼ばれる取引データサイズを縮小される方法を用いたところにあるとされている。

イーサリアムクラシック(ETC)

イーサリアムクラシック(ETC)は、2016年にイーサリアムの分裂により誕生した仮想通貨(暗号資産)。ハードフォーク(hard fork)であるため、イーサリアムクラシックはイーサリアムとのシステム的な互換性が保たれていない。イーサリアムクラシック(ETC)が生まれるきっかけとなったのは、イーサリアム上で展開されたプロジェクトである「ザ・ダオ(The DAO)」がシステムの脆弱性を突かれる形で約50億円を盗まれた事件が発端となっている。イーサリアムの開発チームが、ハードフォークにより不正送金が行われる前の状態に戻して、中央集権的に無効化したことに対して、非中央集権的な仮想通貨を目指すコミュニティが「コードが法である(Code is law.)」と唱えて反発したことで生まれたのがイーサリアムクラシック(ETC)である。イーサリアムから派生したため、スマートコントラクトなどイーサリアムクラシックの基本的な仕様はイーサリアムのそれと大きな差はない。

モナコイン(MONA)

モナコイン(Monacoin)は、インターネット上で使用できる日本発の仮想通貨(暗号通貨)。インターネット上の掲示板、2ちゃんねるで使用されるアスキーアート「モナー」をモチーフとして2013年12月から開発が始まり、2014年1月にリリースされた。プログラムの開発はモナコインプロジェクト(Monacoinproject)が行っているが、コインの発行や運営はしておらず、オープンソースによる開発が続けられている。モナコイン(Monacoin)は、トランザクションデータのサイズを縮小する方法であるセグウィット(SegWit:Segregated Witness)を導入していることで知られている。

ネム(NEM)

ネム(NEM)とは、新しい経済運動(New Economy Movement)の略で、2015年に開発が始まった仮想通貨(暗号資産)である。ネム(NEM)の通貨であるXEMの発行上限は89億9999万9999枚に設定されており、新規発行が行われる予定はない。ネム(NEM)のプラットフォーム上では、ネットワーク決済やトークンの発行などが行える。ネム(NEM)の特徴は、コンセンサス・アルゴリズム(consensus algorithm:承認方式)にプルーフ・オブ・インポータンス(PoI:Proof of Importance)と呼ばれるアカウントごとに重要度のスコアを付与する仕様を採用している点にある。また、ビットコインの採掘(mining:マイニング)にあたる、ハーベスティング(収穫:harvesting)と呼ばれる報酬体系を採用しており、ネットワークへの貢献度に応じて報酬が支払われる仕組みになっている。

ファクトム(FCT)

ファクトム(Factom)は、2015年に米国に本拠を置くFactom社が開発した仮想通貨システムのプラットフォーム。あらゆる電子データ(ドキュメント)を記録・保管するための分散管理型プラットフォームを志向している。通貨はFactoid(ファクトイド)、通貨略称はFCT。ファクトム(Factom)を活用することで、登記簿謄本・住民票・貸付記録・証券・保険などの重要書類を第三者機関なしで証明することができるようになる。

リスク(LSK)

リスク(LSK)は、2016年に分散型ネットワークで構成されるブロックチェーンのプラットフォームを目指して稼働が始まった仮想通貨(暗号資産)である。分散型アプリケーション(DApps:Decentralized Applications)やスマートコントラクト(Smart Contract)を動かすプラットフォームとして、イーサリアム(Ethereum/ETH)と比較されることが多い。リスク(LSK)の特徴は、開発のプログラミングに主要な言語の一つであるジャバスクリプト(JavaScript)が採用されているため、汎用性が高い点にある。また、サイドチェーン(Sidechain)と呼ばれるメインのブロックチェーンとは別の機能で取引データの処理を並行して行い、スケーラビリティ問題(取引データ処理に対するシステムやネットワークの拡張性・柔軟性の問題)の解決を図っている。リスク(LSK)はコンセンサス・アルゴリズム(consensus algorithm:承認方式)に、間接民主制のようなDPoS(Delegated Proof of Stake)と呼ばれる方式を採用しており、投票により選ばれた上位101名の代表者が優先的に取引データの処理にあたる。

ステラルーメン(XLM)

ステラルーメン(XLM)は、2014年7月に開発された仮想通貨(暗号資産)。運営主体はステラ財団。通貨単位はルーメンである。リップル(XRP)が企業間向けに開発されたのに対して、ステラルーメン(XLM)は個人間の送金・決済向けに開発された経緯がある。送金手数料は0.00001XLM(約100万分の1ドル)であり、非常に安価な水準となっている。また、決済スピードが速い点もステラルーメン(XLM)の特徴である。ビットコインは10分程度の時間がかかる一方で、ステラルーメンはおおよそ2~5秒である。

クアンタム(QTUM)

クアンタム(QTUM)は、ビットコインの通貨機能とイーサリアムのスマートコントラクトを兼ね備えたプラットフォームである。コンセンサスアルゴリズムとしては、PoS(プルーフ・オブ・ステーク:Proof of Stak)を採用している。

ベーシックアテンショントークン(BAT)

ベーシックアテンショントークン(BAT)は、パブリッシャー、広告主、ユーザが取引に利用できる新しい種類のトークンである。BATを使うことで、デジタル広告の効率性を劇的に向上させることができる。BATのすべての取引はイーサリアムブロックチェーン上で行われる。また、BATは不要な広告やトラッカーをブロックする Braveブラウザと並行して開発された経緯がある。Braveブラウザは、不要な広告やトラッカーをブロックすることで、高速なブラウジングを実現するプライバシーに配慮した次世代型のブラウザを志向している。

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