ユーロの特徴や今後の見通し・FX取引での注意点｜ユーロはどのような人におすすめなのか

ユーロは米ドルに次いで2番目に取引量が多い。歴史は浅く、25カ国間で法定通貨として使用されている特殊な通貨である。値動きが比較的緩やかだが、複数の国で使用される通貨ならではの難しさもある。

数千円という少額から始められる投資として、FXは注目されてきている。FXの取引をユーロでおこなうなら、ユーロががどのような特徴を持ち、変動要因にはどのようなものがあるのか知っておこう。

通貨にもそれぞれの特徴があるので、自分と相性がよいかわかるかもしれない。この記事ではユーロの特徴や、取引する際の注意点、今後の見通しについて解説する。

FXにおけるユーロの特徴

FXでユーロを扱うならば、ユーロの特徴を知っておこう。まずはユーロの概要や流動性、ユーロ圏の金融政策やユーロの変動要因について解説する。

ユーロの概要

ユーロはEU（欧州連合）で主に使用されている通貨で、記号では 「€」、コードでは「EUR」と表示される。欧州中央銀行の発表した対円の為替レート1ユーロ＝128.27円である。（2021年12月1日時点）

参照元：欧州中央銀行

世界の為替市場では、ユーロ/円（EUR/JPY）での取引はあまりなく、ユーロ/ドル（EUR/USD）で取引されることが多い。

またユーロは第2の基軸通貨として、外貨準備の需要もある。そのため一概にはいえないが、米ドルが売られるときにユーロが買われやすいという特徴を持つ。

ユーロ導入国

2021年1月時点で、ユーロを法定通貨として導入しているのはEU加盟国19カ国と非EU加盟国6カ国の合計25カ国である。導入している国は次の通りである。

各国にはユーロを導入することで、ユーロ圏内での取引における両替にかかる時間や手数料の節約、為替変動リスクの軽減の面でメリットがある。

逆に導入国のデメリットとしては、機動的な金融政策の運営が難しいことがあげられる。また脆弱な財政基盤を持つ国がクローズアップされた際に、ユーロが下落する地政学的リスクを抱える。

歴史

単一通貨のユーロが実際に導入されたのは、1999年1月である。ここではユーロの歴史についてみていこう。

欧州共同体（EC：後のEU）は、1990年7月から第1～3段階における単一通貨導入のロードマップ（域内市場統合の促進、マクロ経済政策の協調強化、経済通貨統合の完成）をスタートさせた。

これ以降、欧州は単一通貨を取り入れるために具体的に動き出す。

初めて単一通貨ユーロが導入されたのは、1999年1月である。ユーロ圏に参加したのは、EU加盟国のうち11カ国（ドイツ，フランス，イタリア，ポルトガル，スペイン，ベルギー，アイルランド，オーストリア，オランダ，フィンランド，ルクセンブルグ）である。

当初は貨幣の流通はなく、ユーロは現金を介さない銀行間の取引などに用いられた。

このときよりユーロ導入国では、各国が独自に金融政策を打ち立てる権限を失い、ECB（ヨーロッパ中央銀行）がユーロの統括管理を開始した。

また、実際に貨幣の流通がスタートしたのは、2002年の1月1日からである。当初、多くの米国人経済学者が「ユーロは生き残ることが難しい」と考えた。

実際に設立当初のユーロは脆弱であり、当時は対ドルで86セントであった。

しかし、2008年には対ドルで60セントまで上がり、当初の懸念を払拭するまで順調に成長した。その後、国際通貨基金（IMF）の手助けが必要な危機をいくつか乗り越えるなかで、さまざまな枠組みが作られ、ユーロは強さを増してきた。

今後もユーロ非参加国でユーロ導入の可能性もあり、ユーロ圏は変化をしていくだろう。

ユーロの流動性

ユーロは米ドルに次ぐ流通量を誇る。BIS（国際決済銀行）がFX市場の取引高を3年に1度調査して発表しているが、2019年のレポートによると取引量1位が米ドル（88.3％）で、2位がユーロ（32.3％）、3位が日本（16.8％）だ。

2016年のレポートと比較すると、ユーロの取引高は約1％ほど微増してシェアを拡大している。

ちなみに世界三大市場の一つである、東京市場の存在力は低下している。2016年の調査では日本円の取引高は21.6％だったが16.8％まで落ち込み、代わりに中国が台頭してきた。

また、ユーロは世界的に対円よりも、対米ドルで主に取引されている。世界の取引の9割を、米ドルと他の通貨とを組み合わせた取引である「ドルストレート」が占めているが、そのドルストレートで最も多い取引が、「米ドル/ユーロ」の組み合わせだ。この米ドル/ユーロは、世界取引通貨ペアの24.0％を占める。

ユーロ圏の金融政策

ユーロ圏の各国にも、中央銀行がそれぞれある。しかし、独自の金融政策を立てることはできない。ユーロは唯一の統一通貨であるため、ユーロ圏の中央銀行であるECB（ヨーロッパ中央銀行）が統括して管理を担っているのだ。

そのため、ユーロ圏内各国の中央銀行は、ECBおよびESCB（欧州中央銀行制度）により定められた金融政策方針に従わなければならない。

ECBの最高意思決定機関は、政策理事会6名と役員会25名で構成されている。彼らがユーロ圏の金融制作方針を決定し、実施する。

ECBの構成要員には、他に一般理事会30名が存在するが、これは各国中央銀行間（ユーロ圏・非ユーロ圏）の協力の場である。

金融政策の大きな運営目的は、物価の安定を維持することだ。物価を安定させるという目的に反しなければ、ECBは基本的に欧州共同体の経済政策を認める。

ECBは2018年末まで量的金融緩和政策をおこなっていたが、現在は終了している。ユーロの主要政策金利は2021年7月時点で0.00％である。

ユーロの変動要因

ユーロの変動要因は米ドルと同様に、金融政策や経済指標などオーソドックスな内容で動くことが多い。

軍事衝突や世界的な金融不安があれば下落することがあり、CPI（消費者物価指数）やPMI（購買担当者景気指数）の数値が市場予想を上回ればユーロ高になる。

他の要因が重なることもあるので一概にはいえないが、主な変動要因の目安として次のようなものがある。

これらはあくまでも目安であり、さまざまな要因で逆に動くこともある。

経済の動向については、ユーロ圏すべてを把握するのは難しいので、まず主要国に注目するとよいだろう。主要国とはユーロ圏の中でもGDPの割合が高く、ユーロ圏を牽引しているドイツ、フランス、イタリアである。

特にドイツはユーロ圏のGDPの約3割を占めているので、ユーロに対する影響力が強い。そのためドイツのGDPやCPI、PMIに加えてIFO景況感指数もチェックしておくとよいだろう。

また、ユーロは複数国で構成しているため、地政学リスクも抱えている。深刻なのが難民問題で、EUへの不法越境は2015年に182万件を記録した。特にトルコ、北アフリカからのルートからの流入が多い。

2019年には10万人以上の密航者が、北アフリカから地中海を渡ってEUに流入した。難民を受け入れる負担は大きく、EU加盟国内での難民受け入れの割り当てを巡っても混乱している。

ドイツやフランスといった主要国だけではなく、EU加盟国のいずれかの国で地政学リスクが高まったり、脆弱な財政基盤を持つ国がクローズアップされたりするとユーロは下落しやすい。

複数国で構成されているがゆえに、ユーロには、広範囲にわたり変動要因を把握しなければならない難しさがある。

また、ユーロは米ドルに並んで第2の基軸通貨としての性質を備えている。そのため米ドルとユーロは表裏一体に動くことが多く、「米ドル売りならユーロ買い」「米ドル買いならユーロ売り」となる傾向がある。

FXでユーロを扱うならば、米ドルの動きも注視するとよいだろう。

ユーロ/円のスプレッド・スワップポイント

2022年1月7日時点のFX会社のスプレッド・スワップポイントは次の通りだ。

※1：スプレッド縮小キャンペーン」スプレッド（対象期間：2022年5月9日(月)午前9時00分～2022年6月4日(土)午前3時00分、提示時間帯：対象期間中の各営業日午前9時～翌午前3時）
※2：注文数量1,001～100万までのスプレッド最頻値
※2：午前9時～翌午前3時

ユーロを取引する場合の注意点

ユーロで取引をする際に、知っておいた方がよい注意点がある。ここでは時間帯によるトレンドの変化や、金利、変動要因などについて解説する。

時間帯で動きが変化しやすい

FXでの取引は、基本的に平日24時間可能である。これは世界の主要都市で為替市場が開いているためだ。

ニュージーランドのウェリントン、シドニーと海外の市場が開いていき、日本市場、欧州、ロンドン、ニューヨークと市場がクローズするまで続く。土日や祝日などはマーケットの参加者がほとんどいないためFX取引は休みになる。

ユーロの値動きが活発になるのは、世界1位の取引量をもつロンドン市場が開いた後である。日本時間の16時～翌2時（冬期：17時～翌3時）は、欧州時間またはロンドン時間といわれ、欧州の実需筋が活発に市場で動き出す。

東京時間にトレンドが発生していたとしても、夕方16時以降はトレンドが変化して急に逆方向に動きやすいので注意が必要だ。ロンドン時間開始直後の値動きは激しいので、初心者はできるだけその時間帯を避けたほうがよいだろう。

また、ロンドン時間は欧州の重要な経済指標が発表される時間帯でもある。事前に発表時間を確認し、リスクがあるようならばそれに対処できるようにしておきたい。

ユーロはマイナス金利が大きい

日本円は低金利だというイメージを持つ日本人は多い。しかし、ユーロはリーマンショック以降に金利をマイナス圏まで引き下げており、主要各国の中でも政策金利が低い。主要各国と比較して金利がどのくらい低いのか、次の表で確認してみよう。

各国の政策金利一覧（％）

各国の政策金利を比較しても、ユーロ圏の政策金利が低いことがわかる。そのため、ユーロをロングポジション（買い）をとるとスワップポイントがマイナスになりやすいので、長期保有をする際には気をつけなければならない。

今後のユーロの政策金利の見通しだが、2021年7月22日にECBが低金利政策をさらに長く続けると言及している。そのため、しばらくのあいだは政策金利が上がることはないだろう。

ユーロの2021年9月以降の金融政策スケジュールは、9／9、10／28、12/26である。予想が外れると大きな値動きが起こるので、念のため確認しておくとよい。

また、新型コロナ感染症からの経済回復に向けて設けていた金融政策「パンデミック緊急購入プログラム（PEPP）」も、引き続き1兆8,500ユーロの購入枠を維持する予定である。

主要なEU国の情勢で変動する場合がある

ユーロはEU全体の通貨ではあるが、EUを牽引する主要国（ドイツ、フランス、イタリア）の情勢や影響力の大きいニュースにより価格が変動しやすい。

ユーロ圏すべての国にアンテナを張り巡らせておくのは難しいため、基本的には主要国のGDPや消費者物価指数などの経済指標を軸に、トレードするとよいだろう。

また、新型コロナウイルス感染症の影響により、2020年の欧州経済は大きく下押しされてきた。2020年のユーロ圏主要国の実質GDP成長率（前年比）は次の通りである。

新型コロナウルスの余波は長引いており、各国でロックダウンなどの制限が繰り返された。そのため2021年に入っても、各指標の回復は緩やかである。

しかし、ワクチン接種が広がっているため、今後は緩やかに回復してくる見込みだ。

また、主要国でなくても、軍事衝突や移民問題、脆弱な経済情勢などマイナス要因のニュースがクローズアップされると、それが理由になってユーロ全体の通貨が動くことがある。

過去に起こった事例として、ギリシャ危機を取り上げてみよう。2009年10月にギリシャの新政権パパンドレウが、旧政権の財政赤字改ざんを明らかにした。

複数の格付け機関が相次いでギリシャ国債を格下げしたが、問題はギリシャのみにとどまらず、ユーロ圏に波及した。

財政赤字を抱えるユーロ圏内のポルトガルやイタリア、アイルランド、スペインの国際価格も続いて下落し、国債を大量に抱える銀行の資産状況が悪化したのである。ギリシャ1カ国から始まったニュースが世界的にクローズアップされ、欧州債務危機を引き起こした。

ユーロ圏はECBが金融政策を担っている。そのため、危機に対して迅速な対応を取ることができず、独自の金融緩和策も打ち出せなかった。ギリシャ危機の影響は欧州経済にとどまらず、世界経済を揺るがしたのである。

ギリシャ危機を発端としたユーロへの信用不安から、ユーロは下落した。ギリシャ危機以前の2009年10月には138円台だったユーロ/円は下落を続け、2012年7月には最安値の94円台にまで下がったのである。

ユーロの今後の見通し

新型コロナウイルス感染拡大に伴い、ユーロ圏のGDPは下押し傾向が続いてきた。これは他国も同様である。

IMFは、2020年後半からユーロ圏の経済が回復してくれば、2021年のGDPは＋4.7％まで回復すると見込んでいた。しかし実際には、ロックダウンと解除後の感染拡大が繰り返され、なかなか収束には至らなかった。

2021年4月のIMFの経済見通しでは、2021年のGDP成長率の予想は4.4％に修正された。アメリカが6.4％、カナダが5.0％なので、上昇幅は緩やかである。

また、ユーロ圏主要国の見通しは次の通りだ。表を見ると、ドイツの回復が比較的スローペースなのがわかる。

しかし、見通しに関しては好材料もある。2021年第2四半期において、3四半期ぶりにプラス成長に回復したのだ。ユーロ圏ではワクチン接種も広がり、一部ではマスクを外すところも出てきた。

また、ギリシャ危機を含めこれまでの反省を活かし、EUは新型コロナウルス感染拡大への対応を最優先し、さまざまな施策を打ち出している。

今後、緩やかではあるが下振れリスクを抱えながらも、2022年にかけて景気は回復しやすいだろう。そのため、ユーロ高で推移する可能性がある。

新型コロナウイルス感染症以外のリスク要因には、中国経済の減速による世界経済への影響、ロシアやアフガニスタンなどの地政学リスクが考えられる。

さらに、2021年9月26日にはドイツで総選挙がおこなわれる。ユーロの金融政策はECBがおこなっているので大きな影響はないという見解が多いが、政情不安を抱かせるような政権が誕生すればユーロにも影響するので、注視しておきたい。

また、FXに関しては、現在ユーロにおいてショート（売り）している投資家が多い。そのため相場が下がりにくくなっている。

マイナス金利が今後の金融政策で解除されるなどの材料があれば、一抜けした投資家が買いもどし（ショートカバー）に走る可能性があり、その際には相場が反転して上昇しやすくなるだろう。

ユーロはどのような人におすすめの通貨か

ユーロ/ドルは、世界で一番取引されている通貨である。そのため流動性が高く、動きも安定している。テクニカル分析が有効に働きやすく、初心者にとっても比較的扱いやすい通貨ペアだろう。

スプレッド幅が狭いので、短期売買のスキャルピングにも向いている。また、トレンドが強く、一度トレンドが決まるとその方向に動きやすいので、順張りがしやすい。

ユーロ/円も主要通貨同士の通貨ペアである。そのため、新興国通貨との通貨ペアと比べてトレンドが出やすく、変動的な動きも少ない。また、スプレッドも狭いので取引コストを安く抑えることができる。

以上のことから、ユーロは短期的な売買で利益を出すスキャルピングからユーロ売りでおこなう長期的なスワップトレードまで、投資家に応じてさまざまなトレードをおこなうことが可能である。

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