ビットコインキャッシュ

ビットコインキャッシュ （Bitcoin Cash） の基本情報

ビットコインキャッシュ（Bitcoin Cash）とは、2017年にビットコインの分裂により誕生した仮想通貨（暗号通貨）。ビットコインのスケーラビリティ問題（取引データ処理に対するシステムやネットワークの拡張性・柔軟性の問題）に対して、ビットコインのブロックの大きさ（サイズ）を1MBから8MBへ拡張する（「ビッグブロック（Big Block）」）ことで処理能力を向上させ、解決を試みたのがビットコインキャッシュである。

ビットコインとのシステム的な互換性が保たれないハードフォーク（hard fork）により、ビットコインキャッシュは誕生した。ただし、ビットコインから派生したため、ビットコインキャッシュの発行上限は約2,100万枚となっており、ビッグブロッグ以外の基本的な仕様はビットコインとほぼ同じである。

なお、ビットコインキャッシュは、開発者コミュニティ内における対立により、2018年にさらにハードフォークを行い、ビットコインキャッシュABCとビットコインSVの２つに分裂した。

ビットコインキャッシュ（BCH）とは

ビットコインキャッシュ（BCH）は、2017年8月にビットコイン（BTC）がハードフォークしたことで誕生した仮想通貨（暗号資産）。

ハードフォークの背景にはビットコインのスケーラビリティ問題があった。スケーラビリティ問題とは、ビットコインネットワークの処理能力が制限されていたため、ビットコイン取引の拡大に伴って未処理の取引が詰まり、処理速度が低下して手数料が高騰する問題のこと。この問題を解決すべく、「セグウィット（Segwit）派」と「ビッグブロック（Big Block）派」の2通りの方法が提案された。

セグウィット（Segwit）では、取引データ自体を圧縮するため、ネットワークの処理能力を変えることなく、処理スピードを高めることができる（ソフトフォーク）。これに対して、ビッグブロック（Big Block）では処理能力を向上させることでネットワークの混雑の解消を目指した。この対立によりブロックチェーンの分岐が発生し、ビックブロック側がビットコインキャッシュである。

ビットコインキャッシュの特徴

ビットコインより大きいブロックサイズ

ビットコインと同様、ビットコインキャッシュはコンセンサスアルゴリズムとして、Proof of Work （プルーフ・オブ・ワーク）を採用している。発行上限は2,100万枚。4年に1度の頻度で半減期が設定されている。一方で、ビットコインキャッシのブロックサイズはビットコインと大きく異なる。具体的には、ビットコインのブロックサイズが 1 MB であるのに対して、ビットコインキャッシュは 32 MB に設定されている。

マイニングの難易度調整アルゴリズム「DAA」

「DAA」は「Difficulty Adjustment Algorithm」の略語で、ビットコインキャッシュがマイニング難易度の調整のために採用しているアルゴリズムだ。マイナーの増減でブロック生成時間が大きく変動しないよう調整し、ビットコインキャッシュの供給量を安定的に維持できるメリットがある。

ビットコインキャッシュはこのDAAを採用し、10分に一度マイニングの難易度を調整している。ビットコインも「NDA（Normal Difficulty Adjustment）」と呼ばれるアルゴリズムによりマイニング難易度を調整しているが、調整ペースは2週間に1度だ。

この高頻度の難易度調整により、ビットコインキャッシュでは報酬の偏りの減少やネットワークの安定性の向上が見込まれ、安定した送金の実現や悪意ある第三者からのハッキング攻撃を防ぐことにもつながっている。

透明性が高い

ビットコインキャッシュがSegwitではなくブロックサイズの拡大を選んだのは、情報の記録をすべて1つのブロックチェーン上（オンチェーン）で行うことを目指したからだ。情報が1つにまとまるため、取引の参加者が確認しやすく透明性が高い。

一方のビットコインでは、「オフチェーン（別のブロックチェーン）」の活用が議論されている。「ライトニングネットワーク」などのオフチェーンを活用しスケーラビリティ問題の解決を目指すものだが、情報が分散してしまうため確認に時間がかかることが懸念される。

スマートコントラクト機能

ビットコインキャッシュは2018年5月、「スマートコントラクト機能」実装のアップデートを実施した。ブロックチェーン上であらかじめ定めた条件に基づき取引が自動的に実行される仕組みを指す。技術的に不正が行なわれないことから、信用できる仲介者を用意する必要なく取引を進められるメリットがある。

スマートコントラクト機能は一般に契約や開発のコストを引き下げるため、ビジネスでの活用が期待される。

Dapps（分散型アプリケーション）の開発機能

ビットコインキャッシュは、2018年11月に「Dapps（ダップス）」と呼ばれる分散型アプリケーションの開発機能を実装するアップデートを行った。ビットコインキャッシュのプラットフォームを利用し、ブロックチェーン上でサービスやゲームの開発が可能となる。

Dappsはアプリケーション内で交換できるトークンを発行でき、ユーザーに報酬として割り当てることで自走的な管理を目指す。つまりアプリケーションの管理者をおく必要がない。ユーザー同士で合意形成を行う仕組みを持たせるため透明性も維持できる。

Dappsの開発はイーサリアム（ETH)が先行し、これまでその価格形成に貢献した可能性がある。ビットコインキャッシュにおいてもDapps開発機能が注目されれば価格を押し上げ要因となるだろう。

なお、Dapps開発機能の実装時にビットコインキャッシュはハードフォークを伴い、新たにビットコインSV（BSV）が生まれている。

ビットコインキャッシュ（BCH）の重要な論点

ビットコインキャッシュ決済の普及

ビットコインキャッシュを活用した決済が普及することで、ビットコインキャッシュの需要が増え、値上がり要因の一つとなる可能性がある。

世界各国の規制強化の動き

。仮想通貨を用いた詐欺やマネーロンダリングを未然に防止し、健全なマーケット環境を形成する上では、規制は必要不可欠なものであるが、短期的には、規制強化の動きは仮想通貨の価格下落をもたらす可能性がある。反対に、規制緩和のニュース等があれば、仮想通貨価格の上昇に伴い、ビットコインキャッシュ価格も上昇する可能性がある。

ビットコインキャッシュを基軸通貨とする取引所の増加

現状、ビットコインキャッシュを基軸通貨とする取引所がいくつか存在しているが、今後、その数が増えれば、ビットコインキャッシュの価格形成に対してポジティブな影響をもたらす可能性がある。

アップデート

ビットコインキャッシュは毎年5月と11月にアップデートを行う。これまで分裂を伴うハードフォークとなったケースがあるが、その主要な目的は機能の改善だ。方向の違いからこれまでビットコインやビットコインSVと分裂したが、ブロックサイズの拡大やスマートコントラクト機能の実装など、ビットコインキャッシュはこれまで機能を向上させてきた。

アップデートが市場に好感されればビットコインキャッシュ価格は上がる可能性があるだろう。もっとも、これまで分裂を伴うハードフォークを繰り返した点には注意したい。開発者が分散し、価格形成にネガティブな影響を与える可能性がある。

ビットコインキャッシュ（BCH）の購入方法

ビットコインキャッシュ（Bitcoin Cash）は国内または海外の取引所で購入することができる。CoinDesk Japanでは、金融庁に認可された国内の仮想通貨取引所で購入することを推奨する。

※当サイトは情報提供を目的としており、当社が暗号資産/仮想通貨に関する契約締結の代理、媒介もしくは斡旋、売買の推奨または投資勧誘等を行うものではありません。また、当社が暗号資産/仮想通貨の価値を保証するものでもありません。
※投資を行う際は、暗号資産/仮想通貨投資におけるリスクを了承の上、利用者ご自身の判断で行ってください。
※当サイトに記載されている価格、手数料等の情報は、各暗号資産/仮想通貨交換業者の説明に基づき、各暗号資産/仮想通貨交換業者の公式サイト等に記載されている特定時点の情報を掲載したものです。最新情報は各暗号資産/仮想通貨交換業者の公式サイトにてご確認ください。
※当社は、合理的な努力をしておりますが、当サイトに記載されている情報の正確性、信頼性等を保証するものではありません。また、当サイトに記載されている評価はあくまで当社独自の調査結果や評価基準に基づくものであり、その正確性、信頼性を保証するものではありません。万が一、これらの情報や評価に基づいて利用者が損害を被った場合でも、当社は一切の責任を負いません。
※当サイトに掲載される広告におけるキャンペーン・特典等は、広告主により実施されるものであり、当社が実施するものではありません。キャンペーン・特典等を利用の際は利用者ご自身で各広告主による募集要綱等を十分にご確認ください。
※当サイトから他のサイトへリンクする場合や、第三者が他のサイトへのリンクを提供している場合があります。当サイトから遷移した先のサイトは当社が管理するものではなく、その内容、正確性、信頼性を保証するものではありません。
※当サイト内のリンクから各暗号資産/仮想通貨交換業者の口座開設を行うと、当社は対価として広告収入を得ることがあります。
※当サイトのご利用に当たっては上記注意事項をご了承ください。なおCoinDeskJapanの利用規約も適用されます。
※当サイトに記載する情報の著作権その他一切の権利は、当社または当社に情報を提供する第三者に帰属します。当サイトに記載する情報の転用、複製、公衆送信、販売等を含め一切の利用を禁止します。
※資金決済法の改正（令和２年５月１日施行）により、法令上、「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されています。当サイト内の「仮想通貨」の表記は「暗号資産」と同義となります。