- 暗号資産（仮想通貨）関連株は12月1日、軒並み下落し、ビットコインも8万4000ドルまで下落した。
- デジタル資産トレジャリー株が下落を主導し、KindlyMD、メタプラネット、ビットマイン（BitMine）、シャープリンク・ゲーミング（SharpLink Gaming）、DeFiディベロップメント（DeFi Development）、ソラナ・カンパニー（Solana Company ）は10％超下落した。
- アナリストによれば、日本銀行による利上げ示唆がリスク資産への圧力を強めた。
暗号資産関連株は12月を下落でスタートし、ビットコイン（BTC）も米国時間午前、8万4000ドル台へと急落した。
コインベース（Coinbase）、ジェミナイ（Gemini）、ギャラクシー・デジタル（Galaxy Digital）は、ほぼ6％下落した。暗号資産マイナー株も打撃を受け、マラ・ホールディングス（MARA Holdings）、ライオット・プラットフォームズ（Riot Platforms）、ハイブ・デジタル（Hive Digital）は7～9％下落した。
ビットコイントレジャリー企業のストラテジー（Strategy）は、新たな14億4000万ドル（約2200億円、1ドル＝155円換算）の現金準備を明らかにし、2025年の利益見通しを大幅に下方修正した後、11％下落し、2024年10月以来の安値を記録した。
その他の暗号資産トレジャリー株も下落。日本上場のビットコイントレジャリー企業メタプラネットは10％下落、KindlyMDは9.9％下落、アメリカン・ビットコイン（American Bitcoin）は6.7％下落した。
イーサリアムトレジャリー企業のビットマインとシャープリンク・ゲーミングは10％超下落。ソラナに特化したDeFiディベロップメントとソラナ・カンパニーも、2桁の下落率を記録した。
一方、ナスダックは取引開始直後にほぼ1％下落し、S&P500は0.3％下落した。
取引会社ウィンセント（Wincent）のポール・ハワード（Paul Howard）シニアディレクターは、日本銀行による新たな利上げ示唆に多くのトレーダーが不意を突かれ、セクター全体の調整を招いたと指摘した。
「日銀による利上げの可能性に関するニュースは、市場関係者の多くを驚かせ、一夜にしてリスク資産全般の下落を招いた」と、ハワード氏は述べ、次のように続けた。
「暗号資産は依然として、リスクオン資産クラスであり、24時間体制でマクロ経済イベントの先行指標としての役割を果たしている」。
｜翻訳・編集：山口晶子
｜画像：CoinDesk
｜原文：Digital Asset Treasuries Lead Crypto Stock Sell-Off as Bitcoin Falls to $84K
