SHARE

ビットコイン

BTC
価格3,171,234
24時間変動率 0.31%
時価総額60.65兆
24時間変動値 9,786
JPY
  • USD
  • JPY
EXPORT DATA
1H6H12H1D1W1M3Mall
TO
最終更新:1970年1月1日 9時0分0秒
情報提供元:

ビットコイン (Bitcoin) の基本情報

ビットコイン(BTC)はインターネット上で使用できる仮想通貨(暗号通貨)の一つ。法定通貨と交換することができ、支払いや送金に使うことができる。ビットコインの歴史は、サトシ・ナカモト(Satoshi Nakamoto)を名乗る人物によって投稿された論文に基づき、2009年に運用が開始された。

発行上限 2,100万枚
承認方式 PoW
開始日 2009年1月3日
中央機関 なし
提唱者 Satoshi Nakamoto
オフィシャルサイトURL https://bitcoin.org/
ホワイトペーパーURL https://bitcoin.org/bitcoin.pdf
公式TwitterURL https://twitter.com/bitcoin
※当社は、この情報を用いて行う判断の一切について責任を負うものではありません。免責事項

取引所別レート

取引所名 通貨ペア 価格(売値) 価格(買値) スプレッド 24h 取引高
Coincheck BTC/JPY 3,168,969 3,168,000 969.00 1,881.62BTC
GMOコイン BTC/JPY 3,166,184 3,166,182 2.00 108.45BTC
DeCurret BTC/JPY 3,168,633 3,164,985 3,648 1.32BTC

ビットコイン(BTC)とは

ビットコイン(BTC)とは暗号資産(仮想通貨)の一種。2022年7月現在、世界で最も時価総額の高い仮想通貨であり、数ある仮想通貨の代表的な存在として知られている。

ビットコインの仕組み

ビットコインの発行枚数には上限があり、2,100万枚に設定されている。通常の通貨とは異なり、ビットコインを管理するための国家や中央銀行のような組織は存在しない。その代わり、ビットコインを扱う者同士によるピア・トゥー・ピア(P2P:Peer to Peer)と呼ばれる方式が採用されており、ユーザー同士で取引の情報が管理される。

ビットコインを得るには、採掘(マイニング:mining)で高度な計算を行って新規発行分の報酬を得る、仮想通貨取引所を利用して法定通貨と交換するなどの方法がある。

ビットコインの購入単位・最低購入額

ビットコインの購入単位は「BTC(ビー・ティー・シー)」である。最低購入金額は、ビットフライヤー(bitFlyer)では、0.00000001 BTC(参考リンク)、コインチェック(Coincheck)では、500円相当分のBTC(参考リンク)、DMM ビットコイン(DMM Bitcoin)では、0.0001BTC(参考リンク)となっている。

ビットコインの利用方法

ビットコインを利用するには、まずスマートフォンやパソコンに「ウォレット」と呼ばれる、財布や口座情報に相当する専用のプログラムをインストールしなければならない。ウォレットは銀行の口座番号に相当するビットコインアドレスという英数字を持っている。ビットコインアドレス同士の送金履歴は公開されているが、ウォレットの持ち主が誰かといった個人情報は公開されていないため、匿名性の高いやり取りが可能である。

ビットコインの時価総額・市場規模の分析

前述の通り、ビットコインの時価総額は、さまざまな種類の仮想通貨の中で最も大きい。仮想通貨の時価総額は、供給量(サプライ)に1BTCの取引価格を乗じることで算出できる。取引価格が大きく変動すれば時価総額も大きく変動する。2022年7月20日(日本時間)時点の時価総額はおよそ0.45兆米ドル(約63兆円)である。

ちなみに仮想通貨ではなく「株式」の場合、時価総額が1兆ドルを超えている企業は6社しかない。Apple(2.6兆ドル)、Microsoft(2.5兆ドル)、Alphabet(1.9兆ドル)、Saudi Aramco(1.8兆ドル)、Amazon(1.8兆ドル)、Tesla(1.1兆ドル)だ。こうした企業と比べてみると、ビットコインの時価総額の規模感がつかめるだろう。

ビットコインの過去の価格推移についてはこちらのページを参照のこと。

ビットコイン取引所おすすめ比較ランキング

CoinDesk Japanでは、「サービスの使いやすさ」「取扱通貨の豊富さ」「手数料/スプレッド」「セキュリティ体制」「ハッキング時の補償制度の有無」の5つの評価軸に基づき、国内のビットコイン取引所を総合的に比較・評価している。

ビットコイン投資を始める際は、ビットコインの仕組みや特徴について理解を深めた上で、自身にとって最適な取引所を決定することを推奨する。

Coincheck(コインチェック)

2012年に創業したコインチェック株式会社が運営する。2018年に大規模なハッキング事件が起きたが、その後、東証プライム市場上場企業であるマネックスグループの傘下で経営再建を図った。

Coincheckの評判・口コミ:https://www.coindeskjapan.com/about-coincheck/

項目概要
取扱仮想通貨17種類
手数料無料
最低取引数量円建てで500円相当額
スマホ対応アプリ「Coincheck Bitcoin Wallet」
セキュリティマルチシグ、コールドウォレットなど

コインチェックの口座開設と特徴を見る

GMOコイン

GMOインターネットのグループ会社が運営する。取引手数料だけでなく入出金手数料も無料となっており、コストの安さが特徴だ。国内最多の22銘柄を扱っている。

GMOコインの評判・口コミ:https://www.coindeskjapan.com/about-gmocoin/

項目概要
取扱仮想通貨22種類
手数料販売所:無料、取引所:Maker-0.01%、Taker0.05%
最低取引数量販売所:0.00001BTC、取引所:0.0001BTC
スマホ対応アプリ「暗号資産ウォレット」
セキュリティ2段階認証、ログイン通知、24時間監視、定期的な脆弱性診断など

DMM Bitcoin

合同会社DMM.comのグループ会社により運営される。販売所としてのサービス提供のみで、取引所は行っていない。

DMM Bitcoinの評判・口コミ:https://www.coindeskjapan.com/about-dmmbitcoin/

項目概要
取扱仮想通貨20種類
手数料販売所:無料
最低取引数量販売所:0.0001BTC
スマホ対応初心者向け「STモード」と高機能「EXモード」が選べる
セキュリティコールドウォレット、WAFによる不正ログイン防止など

DMM Bitcoinの口座開設と特徴を見る

bitFlyer(ビットフライヤー)

株式会社bitFlyerが運営し、国内最大級の取引量を誇る。FX取引(bitFlyer Lightning)が盛んなことが特徴的だ。

bitFlyerの評判・口コミ:https://www.coindeskjapan.com/about-bitflyer/

項目概要
取扱仮想通貨15種類
手数料販売所:無料、取引所0.01〜0.15%
最低取引数量販売所:0.00000001BTC、取引所:0.001BTC
スマホ対応アプリ「bitFlyerウォレット」
セキュリティマルチシグ、コールドウォレットなど

bitFlyerの口座開設と特徴を見る

FTX JP

FTX Japan株式会社が運営する。世界的な取引所「FTX」が日本向けに開発した。元々トレーディングを行うユーザーに特化した取引所を起源とし、パーペチュアル取引(永久先物取引)が可能となっている。紹介制度などもある。

FTX JPの特徴:https://www.coindeskjapan.com/ftx/

項目概要
取扱仮想通貨13種類
手数料取引所:Maker0.02%、Taker0.07%
最低取引数量0.0001BTC
スマホ対応アプリあり
セキュリティマルチシグ、コールドウォレットなど

FTX JPの口座開設と特徴を見る

今後のビットコイン価格相場予想

ビットコインの今後の価格相場を予想する上で、論点となり得る要素を以下に記載する。

ビットコイン決済の普及

1つ目の論点は、「ビットコイン決済の普及」である。今後、ビットコインを活用した決済が普及することで、ビットコインの需要が増加し、価格上昇の要因となる可能性がある。

半減期の到来

2つ目の論点は、「半減期の到来」である。ビットコインの半減期が2020年5月頃に控えており、その影響を受ける形で、ビットコイン価格の変動が起こる可能性がある。ちなみに、一部の市場観測筋は、2012年と2016年のビットコインの過去2回の半減期は、ビットコイン価格の大幅な上昇の要因になったと述べており、ドイツのバイエルン州立銀行は、2020年の半減期はビットコイン価格を9万ドルまで押し上げる可能性があると予測している。

出典:半減期でビットコイン価格は2万〜5万ドルに:ヘッジファンド・マネージャーが予測

開発者コミュニティによる仕様のアップデート

3つ目の論点は、「開発者コミュニティによる仕様のアップデート」である。ビットコインでは、スケーラビリティ問題を解決するために、開発コミュニティが仕様変更を提案している。その利害の対立によって、仕様変更に対して意見が割れた場合、市場への懸念材料となる場合がある。

世界各国の規制強化の動き

4つ目の論点は、「世界各国の規制強化の動き」である。過去の記録を見る限りでは、中国、日本、米国などで仮想通貨に対する規制強化の動きがあれば、それに伴って、ビットコイン価格が下落するケースが存在する。仮想通貨を用いた詐欺やマネーロンダリングを未然に防止し、健全なマーケット環境を形成する上では、規制は必要不可欠なものであるが、短期的には、規制強化の動きは仮想通貨の価格下落をもたらす可能性がある。反対に、規制緩和のニュース等があれば、仮想通貨価格の上昇に伴って、ビットコイン価格も上昇する可能性がある。

ビットコインETFの認可状況

5つ目の論点は、「ビットコインETFの認可状況」である。ETFとは「上場投資信託」のことで、ビットコインETFはビットコインの値動きに連動した運用成果を目指すETFである。ビットコインETFに関する最新ニュースについては、こちらのページ「ビットコインETFの最新ニュース」を参照のこと。

ビットコインに関するQ&A

ビットコインに関するQ&Aを以下に整理する。

ビットコインはどこで買える?

ビットコインは国内外の主要取引所・販売所で取り扱われている。取引所は個人が買い手と売り手になり、通貨を売買する。買いと売りの注文がマッチすれば、売買取引が成立し、取引成立した価格が時価となる。一方、販売所はビットコインを取り扱う業者と売買を行う場である。取引所の売買が個人同士で行われるのに対して、販売所の売買は個人と企業の間で行われるのが大きな違いである。価格については販売所が提示する価格が時価となる。

ビットコインはいくらから買える?

ビットコインの価格はその時々の状況によって変化する。それゆえ、「いくらから購入できるか」についてもその時の状況次第である。2020年3月頃であれば、1BTC=40万円前後で購入することができたが、2022年1月18日現在、1BTC=500万円弱となっている。これだけ見ると、ビットコインを買うには莫大な元手が必要に思えるが、決してそんなことはない。取引所や販売所ごとに最小注文数量と最低取引単位が設けられており、これらはほとんどが0.001以下となっている。小額から始めることができるのがビットコイン投資の魅力の一つと言える。

ビットコインとマイニングの関係は?

ビットコインは仮想通貨取引所や販売所での決済により入手することが可能だが、こうした方法以外で入手することもできる。それが「マイニング(mining)」(採掘)という方法だ。

マイニングを簡単に説明すると、複雑で膨大な計算を伴う取引記録の承認作業に協力することで、その報酬として仮想通貨を受け取る仕組みのことを指す。マイニングは大きな電力を使いながら高性能なコンピューターで行われる。さまざまな人のコンピューターの処理能力を使ってマイニングを行う手法もある。

取引によってではなく、新たに発行された仮想通貨を得ることから、金や銀の採掘のように「採掘」という単語を使い、その仕組みを示している。マイニングをする個人や企業を「マイナー」と呼ぶ。仮想通貨の中ではマイニングの仕組みがない仮想通貨もある。「リップル」(XRP)などだ。

ちなみに2021年は中国政府が仮想通貨とマイニングの規制に乗りだし、9月に全面禁止を発表した。マイニングに関しては、膨大な電力を使用することから、環境問題としてとらえられることもある。

ビットコインアドレスって何?

「ビットコインアドレス」は簡単に言えば、ビットコインを利用する際に「口座番号」のような役割を担う。ビットコインを送付した場合には、相手先のビットコインアドレスを送付先として指定する。

ビットコインアドレスは、27〜34文字の英数字で成り立っており、アドレスの最初は「1」や「3」、「bc1」、「m」、「n」から始まるものがあるが、一般的なビットコインアドレスのほとんどは「1」もしくは「3」から始まる。

ビットコインの通貨としての使い方は?

投資目的でビットコインを保有している人の中には、決済通貨としてビットコインを使ったことがない人も多い。一方、仮想通貨で決済できるシーンは徐々に増えている。

ビットコインで決済できる実店舗もあるが、特にインターネット上での決済で仮想通貨が使えるシーンが目立ってきた。ちなみに最近では、Twitter上でビットコインによる「投げ銭」ができるようになった。

また米EV(電気自動車)大手テスラは2021年3月、アメリカにおいてビットコインでテスラ車を購入できるようにした。その後、ビットコインでの購入を一時停止したが、イーロン・マスクCEO(最高経営責任者)はビットコイン決済の再開の意向を示している。

ビットコインとよく比較される仮想通貨は?

ビットコインとよく比較される仮想通貨として、「イーサリアム」(ETH)がある。時価総額がビットコインに次いで高い仮想通貨であることが理由の1つだ。

一方、ビットコインは「第1世代の仮想通貨」と呼ばれるのに対し、イーサリアムは「第2世代の仮想通貨」と呼ばれ、よく比較対象となる。ビットコインとは異なり、イーサリアムでは「スマートコントラクト」(条件を満たすことで契約が自動履行される機能)を実装することができるためだ。

最後に

ビットコインは、価格変動(ボラティリティ)が大きく、金融商品としてハイリスク・ハイリターンな側面が存在するため、その性質を正確に理解した上で、取引を行うことが求められる。本記事で紹介したビットコインの購入方法を手引きとして、安全なビットコイン取引を開始することを推奨する。

※当サイトは情報提供を目的としており、当社が暗号資産/仮想通貨に関する契約締結の代理、媒介もしくは斡旋、売買の推奨または投資勧誘等を行うものではありません。また、当社が暗号資産/仮想通貨の価値を保証するものでもありません。
※投資を行う際は、暗号資産/仮想通貨投資におけるリスクを了承の上、利用者ご自身の判断で行ってください。
※当サイトに記載されている価格、手数料等の情報は、各暗号資産/仮想通貨交換業者の説明に基づき、各暗号資産/仮想通貨交換業者の公式サイト等に記載されている特定時点の情報を掲載したものです。最新情報は各暗号資産/仮想通貨交換業者の公式サイトにてご確認ください。
※当サイトに記載されている暗号資産取引所のランキング情報は、アクセス数、クリック数(取引所サイトへの遷移数)、取り扱い銘柄数、アンケート集計結果から作成しています。
※当社は、合理的な努力をしておりますが、当サイトに記載されている情報の正確性、信頼性等を保証するものではありません。また、当サイトに記載されている評価はあくまで当社独自の調査結果や評価基準に基づくものであり、その正確性、信頼性を保証するものではありません。万が一、これらの情報や評価に基づいて利用者が損害を被った場合でも、当社は一切の責任を負いません。
※当サイトに掲載される広告におけるキャンペーン・特典等は、広告主により実施されるものであり、当社が実施するものではありません。キャンペーン・特典等を利用の際は利用者ご自身で各広告主による募集要綱等を十分にご確認ください。
※当サイトから他のサイトへリンクする場合や、第三者が他のサイトへのリンクを提供している場合があります。当サイトから遷移した先のサイトは当社が管理するものではなく、その内容、正確性、信頼性を保証するものではありません。
※当サイト内のリンクから各暗号資産/仮想通貨交換業者の口座開設を行うと、当社は対価として広告収入を得ることがあります。
※当サイトのご利用に当たっては上記注意事項をご了承ください。なおCoinDeskJapanの利用規約も適用されます。
※当サイトに記載する情報の著作権その他一切の権利は、当社または当社に情報を提供する第三者に帰属します。当サイトに記載する情報の転用、複製、公衆送信、販売等を含め一切の利用を禁止します。
※資金決済法の改正(令和2年5月1日施行)により、法令上、「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されています。当サイト内の「仮想通貨」の表記は「暗号資産」と同義となります。

おすすめ記事: