ビットコイン (Bitcoin) 基本情報
特徴 | ビットコインはインターネット上で使用できる仮想通貨(暗号通貨)の一つ。法定通貨と交換することができ、支払いや送金に使うことができる。ビットコインの歴史は、サトシ・ナカモト(Satoshi Nakamoto)を名乗る人物によって投稿された論文に基づき、2009年に運用が開始された。 |
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発行上限 | 21,000,000 |
承認方式 | Proof of Work |
開始日 | 2009年1月3日 |
中央機関 | なし |
提唱者 | Satoshi Nakamoto |
オフィシャルサイトURL | https://bitcoin.org/ |
ホワイトペーパーURL | https://bitcoin.org/bitcoin.pdf |
公式TwitterURL | https://twitter.com/bitcoin |
ビットコインの最新ニュース
ビットコインに関する最新ニュースを知りたい場合は、こちらのページ「ビットコインの最新ニュース」を参照のこと。また、必要に応じて、公式サイトや公式ツイッターアカウントも参照のこと。
ビットコインの仕組み
ビットコインの発行上限は、2140年までに2,100万枚に設定されており、ビットコインの発行速度は4年ごとに半減する。通常の通貨とは異なり、ビットコインを管理するための国家や中央銀行のような組織は存在しない。ビットコインの仕組みには、ビットコインを扱う者同士によるピア・トゥー・ピア(P2P:Peer to Peer)と呼ばれる方式が採用されており、ユーザー同士で取引の情報が管理される。
ビットコインの獲得には、①採掘(マイニング:mining)と呼ばれる専用のプログラムで高度な計算を行って新規発行分の報酬を得る、②仮想通貨取引所と呼ばれる仮想通貨交換業者を利用して法定通貨と交換するかの、2つの方法がある。
ビットコインの購入単位・最低購入額
ビットコインの購入単位は「BTC」。読み方は、「ビー・ティー・シー」である。最低購入金額は、ビットフライヤー(bitFlyer)では、0.00000001 BTC(参考リンク)、コインチェック(Coincheck)では、500円相当分のBTC(参考リンク)、DMM ビットコイン(DMM Bitcoin)では、0.001BTC(参考リンク)となっている。
ビットコインの利用方法
ビットコインの利用方法は、まずスマートフォンやパソコンに仮想通貨のウォレットと呼ばれる財布や口座情報に相当する専用のプログラムをインストールして作成する。ウォレットは、銀行の口座番号に相当するビットコインアドレスという英数字を持っている。ビットコインアドレス同士の送金履歴は公開されているが、ウォレットの持ち主が誰かといった個人情報は公開されていないため、匿名性の高いやり取りが可能である。取引データは暗号化され、ブロックごとに記録される。ブロックがチェーンのようにつなぎ合わされ、取引に関わる人が分散して保存する仕組みをブロックチェーン(blockchain)と呼ぶ。ブロックチェーンは大規模な中央コンピュータが不要で、分散的な仕組みで低コストに運用できることから、様々な産業に応用される可能性がある。
ビットコインのロゴの成り立ち

2010年11月1日、「bitboy」と名乗る正体不明の人物は、Bitcoin Talkであるデザインを投稿した。彼の謙虚なメッセージからは、オレンジ色のフラットで傾いたロゴが現在まで広く利用され、活用されることになると想像した人はほとんどいなかっただろう。
ビットコインのロゴは誰に作られたのか…知られざるオレンジ色のBの物語
ビットコインの購入方法・買い方
ビットコインは国内または海外の取引所で購入することができる。CoinDesk Japanでは、仮想通貨・ビットコインを始める上では、金融庁に認可された国内の仮想通貨取引所で購入することをおすすめしている。具体的には、下記の通りである。

Coincheck(コインチェック)
Coincheckを運営するコインチェック株式会社は、東証一部上場のマネックスグループの子会社。取扱仮想通貨の豊富さに定評があることで知られている。 もっとみる >
取扱仮想通貨 | 14種類 |
手数料(BTC) | 取引所:0% |
最低取引数量(BTC) | 円建てで500円相当額 |
bitFlyer(ビットフライヤー)
bitFlyerは、国内最大級の取引量を誇る仮想通貨取引所として知られている。グループ子会社のbitFlyer Blockchainでは、ブロックチェーン技術の開発や普及に注力している。 もっとみる >
取扱仮想通貨 | 12種類 |
手数料(BTC) | 取引所:0.01〜0.15%/販売所:スプレッド |
最低取引数量(BTC) | 取引所:0.001BTC/販売所:0.00000001BTC |

DMM Bitcoin(DMM ビットコイン)
DMM Bitcoinを運営する株式会社DMM Bitcoinは、DMM.com証券を傘下に抱える合同会社DMM.comのグループ会社。 もっとみる >
取扱仮想通貨 | 11種類 |
手数料(BTC) | 販売所:スプレッド |
最低取引数量(BTC) | 0.001BTC |

GMOコイン
GMOコインを運営するGMOコイン株式会社は、GMOクリック証券を傘下に抱える東証一部上場企業であるGMOインターネットのグループ会社。 もっとみる >
取扱仮想通貨 | 9種類 |
手数料(BTC) | 取引所:-0.01%〜0.05%/販売所:スプレッド |
最低取引数量(BTC) | 0.0001BTC |
ビットコイン価格を予想する上で押さえるべき論点
ビットコイン価格の今後を考える上で、論点となり得る要素を記載する。
ビットコイン決済の普及
1つ目の論点は、「ビットコイン決済の普及」である。今後、ビットコインを活用した決済が普及することで、ビットコインの需要が増加し、価格上昇の要因となる可能性がある。
半減期の到来
2つ目の論点は、「半減期の到来」である。ビットコインの半減期が2020年5月頃に控えており、その影響を受ける形で、ビットコイン(Bitcoin)価格の変動が起こる可能性がある。ちなみに、一部の市場観測筋は、2012年と2016年のビットコインの過去2回の半減期は、ビットコイン価格の大幅な上昇の要因になったと述べており、ドイツのバイエルン州立銀行は、2020年の半減期はビットコイン価格を9万ドルまで押し上げる可能性があると予測している。
出典:半減期でビットコイン価格は2万〜5万ドルに:ヘッジファンド・マネージャーが予測
開発者コミュニティによる仕様のアップデート
3つ目の論点は、「開発者コミュニティによる仕様のアップデート」である。ビットコインでは、スケーラビリティ問題を解決するために、開発コミュニティが仕様変更を提案している。その利害の対立によって、仕様変更に対して意見が割れた場合、市場への懸念材料となる場合がある。
世界各国の規制強化の動き
4つ目の論点は、「世界各国の規制強化の動き」である。過去の記録を見る限りでは、中国、日本、米国などで仮想通貨に対する規制強化の動きがあれば、それに伴って、ビットコイン(Bitcoin)価格が下落するケースが存在する。仮想通貨を用いた詐欺やマネーロンダリングを未然に防止し、健全なマーケット環境を形成する上では、規制は必要不可欠なものであるが、短期的には、規制強化の動きは仮想通貨の価格下落をもたらす可能性がある。反対に、規制緩和のニュース等があれば、仮想通貨価格の上昇に伴って、ビットコイン(BItcoin)価格も上昇する可能性がある。
ビットコインETFの認可状況
5つ目の論点は、「ビットコインETFの認可状況」である。ビットコインETFの認可状況が、今後のビットコイン価格に影響を与える可能性がある。ビットコインETFに関する最新ニュースについては、こちらのページ「ビットコインETFの最新ニュース」を参照のこと。
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