ビットコイン

ビットコイン （Bitcoin） の基本情報

ビットコイン（BTC）はインターネット上で使用できる仮想通貨（暗号通貨）の一つ。法定通貨と交換することができ、支払いや送金に使うことができる。ビットコインの歴史は、サトシ・ナカモト（Satoshi Nakamoto）を名乗る人物によって投稿された論文に基づき、2009年に運用が開始された。

ビットコイン（BTC）とは

ビットコイン（BTC）は暗号資産（仮想通貨）の一種。2023年11月現在、世界で最も時価総額の高い仮想通貨であり、暗号資産の「基軸通貨（取引で基準として使われる通貨）」でもある。ビットコイン以外の仮想通貨を総称して「アルトコイン」と呼ぶが、ビットコインを持っていればほとんどのアルトコインをビットコイン建てで購入できる。そのためビットコインの価格が変動すると、他の仮想通貨の価格にも影響を及ぼす。

ビットコインの特徴

ビットコインの発行枚数には上限があり、2,100万枚に設定されている。通常の通貨とは異なり、ビットコインを管理するための国家や中央銀行のような組織は存在しない。その代わり、ビットコインを扱う者同士によるピア・トゥー・ピア（P2P：Peer to Peer）と呼ばれる方式が採用されており、ユーザー同士で取引の情報が管理される。

ビットコインを得るには、採掘（マイニング：mining）で高度な計算を行って新規発行分の報酬を得る、仮想通貨取引所を利用して法定通貨と交換するなどの方法がある。

ビットコインの利用方法

ビットコインを利用するには、まずスマートフォンやパソコンに「ウォレット」と呼ばれる、財布や口座情報に相当する専用のプログラムをインストールしなければならない。ウォレットは銀行の口座番号に相当するビットコインアドレスという英数字を持っている。ビットコインアドレス同士の送金履歴は公開されているが、ウォレットの持ち主が誰かといった個人情報は公開されていないため、匿名性の高いやり取りが可能である。

ビットコインの時価総額・市場規模の分析

前述の通り、ビットコインの時価総額は、さまざまな種類の仮想通貨の中で最も大きい。仮想通貨の時価総額は、供給量（サプライ）に1BTCの取引価格を乗じることで算出できる。取引価格が大きく変動すれば時価総額も大きく変動する。2023年11月24日（日本時間）時点の時価総額はおよそ7,318億米ドル（約84兆円）である。

時価総額トップ5の仮想通貨の時価総額は、2位がイーサリアム（ETH）で2,498億米ドル、3位がテザー（USDT）で885億米ドル、4位がバイナンスコイン（BNB）で355億米ドル、5位がリップル（XRP）で333億米ドルとなっており、ビットコインは2位のイーサリアムの3倍ほどの時価総額となっている。

各仮想通貨の時価総額を上場企業の時価総額と比べると、規模感が掴みやすい。株式の時価総額の世界ランキング（2023年11月24日時点）のトップ5は、Appleが2兆9,750億米ドル、Microsoftが2兆8,080億米ドル、Saudi Aramcoが2兆1,550億米ドル、Alphabet（Google）が1兆7,420億米ドル、Amazonが1兆5,160億米ドルとなっている。

ビットコインと同規模の時価総額の株式としては、Meta Platforms（Facebook）が8,770億米ドル、Teslaが7,870億ドルという感じだ。

ビットコインの過去の価格推移についてはこちらのページを参照のこと。

今後のビットコイン価格相場予想

ビットコイン決済の普及

今後、ビットコインを活用した決済が普及することで、ビットコインの需要が増加し、価格上昇の要因となる可能性がある。

開発者コミュニティによる仕様のアップデート

ビットコインでは、スケーラビリティ問題を解決するために、開発コミュニティが仕様変更を提案している。その利害の対立によって、仕様変更に対して意見が割れた場合、市場への懸念材料となる場合がある。

世界各国の規制強化の動き

「世界各国の規制強化の動き」である。過去の記録を見る限りでは、中国、日本、米国などで仮想通貨に対する規制強化の動きがあれば、それに伴って、ビットコイン価格が下落するケースが存在する。仮想通貨を用いた詐欺やマネーロンダリングを未然に防止し、健全なマーケット環境を形成する上では、規制は必要不可欠なものであるが、短期的には、規制強化の動きは仮想通貨の価格下落をもたらす可能性がある。反対に、規制緩和のニュース等があれば、仮想通貨価格の上昇に伴って、ビットコイン価格も上昇する可能性がある。

ビットコインETFの認可状況

ETFとは「上場投資信託」のことで、ビットコインETFはビットコインの値動きに連動した運用成果を目指すETFである。しかし、インベスコ（Invesco）やウィズダムツリー（Wisdom Tree）を始めとする多くの資産運用会社で申請され、米証券取引委員会（SEC）に否認されてきた。

しかし、2023年６月には世界最大の資産運用会社であるブラックロック（BlackRock）がビットコインETF申請したことで話題となり、注目を集めている。ブラックロックは「iシェアーズ」と呼ばれるETFのブランドを持ち、世界でも最高レベルのETFシェアを持つ資産運用会社だ。ビットコインETFに関心を持つ多くの投資家がブラックロックのビットコインETFの認可状況に注目している。

ビットコインETFに関する最新ニュースについては、こちらのページ「ビットコインETFの最新ニュース」を参照のこと。

ビットコインの最新ニュースを知るためには？

ビットコインに関する最新ニュースについては、こちらのページ「ビットコインの最新ニュース」を参照のこと。また、必要に応じて、ビットコインの公式サイトや公式ツイッターアカウントも参照のこと。

ビットコインに関するQ&A

ビットコインはどこで買える？

ビットコインは国内外の主要取引所・販売所で取り扱われている。取引所は個人が買い手と売り手になり、通貨を売買する。買いと売りの注文がマッチすれば、売買取引が成立し、取引成立した価格が時価となる。一方、販売所はビットコインを取り扱う業者と売買を行う場である。取引所の売買が個人同士で行われるのに対して、販売所の売買は個人と企業の間で行われるのが大きな違いである。価格については販売所が提示する価格が時価となる。

ビットコインはいくらから買える？

ビットコインの価格はその時々の状況によって変化する。それゆえ、「いくらから購入できるか」についてもその時の状況次第である。2020年3月頃であれば、1BTC=40万円前後で購入することができたが、2023年6月26日現在、1BTC=430万円弱となっている。これだけ見ると、ビットコインを買うには莫大な元手が必要に思えるが、決してそんなことはない。取引所や販売所ごとに最小注文数量と最低取引単位が設けられており、これらはほとんどが0.001以下となっている。小額から始めることができるのがビットコイン投資の魅力の一つと言える。

ビットコインの売却に税金はかかる？

ビットコインは日本では株式や債券のような伝統的な金融資産や、FXのように個別具体的な税制が定められておらず、原則として雑所得に分類され、総合課税で税金がかかる仕組みだ。

総合課税では累進課税方式であるため、給与などの他の所得と合算して、所得が大きいほど税率が上がる仕組みだ。所得税・住民税を合算して15%～55%の税金がかかる。

源泉徴収もされないため、給与所得者で確定申告の対象になる人や、個人事業主がビットコインの売却で利益を得ると確定申告で税金を納める必要がある。

ビットコインとマイニングの関係は？

ビットコインは仮想通貨取引所や販売所での決済により入手することが可能だが、こうした方法以外で入手することもできる。それが「マイニング（mining）」（採掘）という方法だ。

マイニングを簡単に説明すると、複雑で膨大な計算を伴う取引記録の承認作業に協力することで、その報酬として仮想通貨を受け取る仕組みのことを指す。マイニングは大きな電力を使いながら高性能なコンピューターで行われる。さまざまな人のコンピューターの処理能力を使ってマイニングを行う手法もある。

取引によってではなく、新たに発行された仮想通貨を得ることから、金や銀の採掘のように「採掘」という単語を使い、その仕組みを示している。マイニングをする個人や企業を「マイナー」と呼ぶ。仮想通貨の中ではマイニングの仕組みがない仮想通貨もある。「リップル」（XRP）などだ。

ちなみに2021年は中国政府が仮想通貨とマイニングの規制に乗りだし、9月に全面禁止を発表した。マイニングに関しては、膨大な電力を使用することから、環境問題としてとらえられることもある。

ビットコインアドレスって何？

「ビットコインアドレス」は簡単に言えば、ビットコインを利用する際に「口座番号」のような役割を担う。ビットコインを送付した場合には、相手先のビットコインアドレスを送付先として指定する。

ビットコインアドレスは、27〜34文字の英数字で成り立っており、アドレスの最初は「1」や「3」、「bc1」、「m」、「n」から始まるものがあるが、一般的なビットコインアドレスのほとんどは「1」もしくは「3」から始まる。

ビットコインの通貨としての使い方は？

投資目的でビットコインを保有している人の中には、決済通貨としてビットコインを使ったことがない人も多い。一方、仮想通貨で決済できるシーンは徐々に増えている。

ビットコインで決済できる実店舗もあるが、特にインターネット上での決済で仮想通貨が使えるシーンが目立ってきた。ちなみに最近では、Twitter上でビットコインによる「投げ銭」ができるようになった。

また米EV（電気自動車）大手テスラは2021年3月、アメリカにおいてビットコインでテスラ車を購入できるようにした。その後、ビットコインでの購入を一時停止したが、イーロン・マスクCEO（最高経営責任者）はビットコイン決済の再開の意向を示している。

ビットコインとよく比較される仮想通貨は？

ビットコインとよく比較される仮想通貨として、「イーサリアム」（ETH）がある。時価総額がビットコインに次いで高い仮想通貨であることが理由の1つだ。

一方、ビットコインは「第1世代の仮想通貨」と呼ばれるのに対し、イーサリアムは「第2世代の仮想通貨」と呼ばれ、よく比較対象となる。ビットコインとは異なり、イーサリアムでは「スマートコントラクト」（条件を満たすことで契約が自動履行される機能）を実装することができるためだ。

ビットコインとビットコインキャッシュの関係は？

ビットコインキャッシュ（BCH）は、ビットコインから分岐する形で生まれた仮想通貨だ。既存の通貨の分岐で新しい通貨が生まれることをハードフォークと呼ぶ。ビットコインはこれまで幾度もハードフォークを繰り返したことで、ビットコインキャッシュ以外の分岐通貨を複数生んでいる。

ビットコインキャッシュ以外の分岐通貨の例は、ビットコインゴールド、ビットコインダイアモンド、スーパービットコインなどが挙げられる。

ビットコインの購入方法

仮想通貨の代名詞だけあり、国内外の仮想通貨取引所で取り扱われている。CoinDesk JAPANでは、金融庁に登録された国内の仮想通貨取引所で暗号資産を購入することを推奨している。

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