大手金融機関は暗号資産取引を検討するようになる:米シティ元CEO

大手金融機関は暗号資産取引を検討するようになる:米シティ元CEO

シティグループ(Citigroup)の元CEO、ビクラム・パンディット(Vikram Pandit)氏は、すべての大手金融機関は今後数年のうちに暗号資産の売買を検討するようになると述べた。

「1~3年後には、大手の銀行と証券会社の双方、あるいはいずれかは『暗号資産の売買も行うべきではないか』と積極的に考えるようになるだろう」とパンディット氏はシンガポール・フィンテック・フェスティバル(Singapore Fintech Festival)で語った。ブルームバーグが8日、伝えた。

多くの大手銀行はファンドなどの間接的な手段を通して、顧客に暗号資産投資を提供しようとしているが、直接的な投資を提供している銀行はまだない。例えば、ゴールドマン・サックスはビットコインの先物取引を提供している。

パンディット氏は2012年にシティを退社、2016年に投資会社The Orogen Groupを共同設立した。2015年には、ニューヨーク証券取引所や他の投資家とともに、米暗号資産取引サービス大手のコインベース(Coinbase)に7500万ドルを投資している。

|翻訳:coindesk JAPAN
|編集:増田隆幸
|画像:ウォール街(Shutterstock)
|原文:Every Big Bank Will Think About Crypto Trading, Says Ex-Citi CEO

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