- 11月21日のビットコインの安値局面では、未決済建玉が約75万2000BTCまで急増した後、約68万3000BTCまで減少し、レバレッジポジションの大幅な増加を示唆した。
- 永久先物の資金調達率は1カ月ぶりにマイナスに転じたが、これは歴史的に見て、持続した場合には局所的な市場の底値と一致する傾向がある。
- ビットコインは11月21日の約8万ドルの安値から8万8000ドルを超えるまで上昇し、ショートスクイーズ発生の可能性が高まっている。
ビットコイン（BTC）は大規模な弱気ポジションを危険にさらす重要な水準に迫っており、「ショートスクイーズ」による上昇が起きやすい状況が整っている一方、他の指標は局所的な底値を示唆している。
Coinglassのデータによると、この大規模な売りポジションは最近の暴落時にバイナンス（Binance）で建てられた可能性が高く、8万7000ドル付近で清算のリスクに直面している。つまり、8万7000ドルを上回る上昇が発生すれば、取引所がこれらの弱気ポジションを強制決済する可能性があり、意図せず市場に強気の圧力を注入することになる。その結果、古典的な「ショートスクイーズ」によって市場が上昇する可能性がある。
下図は、バイナンスのBTC/USDTペアにおける高密度の清算レバレッジの大部分が8万7000ドル以上に集中していることを示している。
つまり、8万7000ドルを上抜けた場合、ボラティリティが急上昇する可能性があることに注意が必要だ。永久先物の資金調達率（ファンディングレート）がマイナスに転じるなど、主要指標が転換していることから、この可能性は高い。これは過去の市場底値でも見られた動きだ。
マイナスの資金調達率と明確化した市場構造
ロング・ショートポジション保有コストを示すグローバル平均資金調達率は-0.006%となり、ショートポジション保有者がロング側に支払いをしている状態だ。つまりマイナスはショートポジションへの偏りを示しており、Glassnodeによれば、これは10月17日以来の現象だ。
同社によれば、資金調達率のマイナス転換は歴史的に売り手側の疲弊を示すものであり、持続すれば局所的な底値と一致する傾向がある。
同時に、建玉残高はレバレッジリスクが減少したより健全な市場構造を示唆している。
Coinglassのデータによると、ビットコインが約8万ドルの底値をつけた11月21日に約75万2000BTCまで上昇した建玉は、その後、急激に減少して約68万3000BTCとなった。これは、大規模な暗号資産の清算連鎖の直前の10月10日に観測された約74万1000BTCを大きく下回る水準だ。
これらの要素を総合すると、マクロ経済状況が悪化しない限り、価格回復が継続する可能性を示唆している。
｜翻訳：CoinDesk JAPAN
｜編集：井上俊彦
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｜原文：Bitcoin Faces Short Squeeze Risk Above $87K as Funding Rates Hint Local Bottom
