- ビットコインは最近の下落トレンドを打破し、2週間ぶりの高値でシェアと価格の上昇に勢いを取り戻した。
- 最大苦痛理論が初めて現物価格と一致し、テクニカル分析とオプション取引に左右される市場センチメントに重みを加えた。
アメリカの雇用統計発表を前に、ビットコイン（BTC）の価格回復は勢いを増している。
時価総額でトップの暗号資産（仮想通貨）は一時11万3000ドルまで上昇し、8月28日以来の高値を記録した。CoinDeskのデータによれば、これは8月中旬の史上最高値12万4000ドル以来初めての高値更新となる。
テクニカル的に言えば、高値更新は価格が短期的な前値を上回ることで、トレンドの潜在的な強気転換を示唆する。
ビットコインのドミナンス（市場支配率：暗号資産市場全体に占める割合）も59％近くまで上昇し、2週間ぶりの高値を記録した。直近の低値57.5％から上昇したこの動きは、ビットコインへの資金流入が再開していることを示している。これは、大口投資家がビットコインからイーサリアム（ETH）へ資金を移すという最近の市場動向からの転換だ。
マックス・ペインによる反発か
ビットコイン価格がアジア取引時間の安値から反発したのは、マックス・ペイン（Max Pain）理論が触媒となった可能性がある。この理論によれば、オプションの満期が近づくと価格は最大の損失に向かって収束する。
デリビット（Deribit）ではこの日、協定世界時（UTC）午前8時（日本時間午後5時）に32億8000万ドル（約4920億円、1ドル=150円換算）相当のビットコインオプションが満期を迎え、オプションの買い手が最大の損失を被る価格は11万2000ドルだった。
この理論によれば、満期が近づくと、通常は豊富な資金供給を持つ機関投資家であるオプション売り手は、オプション買い手に最大の痛手を与えるべく、現物価格を最大損失へと押し上げようとする。彼らは現物または先物市場で原資産を取引することでこれを実行する。
ビットコイン価格は金曜日朝、満期を前に11万2000ドルを上回った。これはマックス・ペイン理論価格とほぼ完全に一致する現象だった。この理論は伝統的市場では広く議論されて有効とされ、オプション満期直前の価格変動予測に用いられる。しかし暗号資産の専門家の中には、ビットコイン市場で同理論が有効に機能するかを疑問視する声もある。
トレーダーらは現在、次の潜在的な材料としてアメリカの雇用統計の発表（アメリカ東部時間午前8時半、日本時間午後9時半）を待っている。
｜翻訳：CoinDesk JAPAN
｜編集：井上俊彦
｜画像：TradingView
｜原文：Bitcoin Hits $113K as BTC Dominance Approaches Two-Week High of 59%
