イーサリアム

ETH
JPY
  • USD
  • JPY
477,939
24h変動率
1.87%
24h変動値
8,792
時価総額
57.43兆
24h変動値
8,792
時価総額
57.43兆
EXPORT DATA
1H6H12H1D1W1M3Mall
TO

イーサリアム (Ethereum) の基本情報

イーサリアムの特徴は、分散型アプリケーション(DApps:Decentralized Applications)やスマートコントラクトを動かすためのプラットフォームとして、オープンソースで開発が進んでいるプロジェクトであることが挙げられる。

発行上限 上限なし
承認方式 PoS
開始日 2015年7月30日
中央機関 なし
提唱者 ヴィタリック・ブテリン
オフィシャルサイトURL https://www.ethereum.org/
ホワイトペーパーURL https://github.com/ethereum/wiki/wiki/%5BJapanese%5D-White-Paper
公式TwitterURL https://twitter.com/ethereum
※当社は、この情報を用いて行う判断の一切について責任を負うものではありません。免責事項

イーサリアム(ETH)とは

イーサリアム(Ethereum)とは、ヴィタリック・ブテリン(Vitalik Buterin)によって考案され、2014年に販売が開始された暗号資産(仮想通貨)のことで、単位はイーサ(ETH)。アルトコインと呼ばれるビットコイン以外の仮想通貨の中でも代表的なものとして数えられる。過去の価格推移や将来性についてはこちらのページを参考のこと。

イーサリアムとビットコインの違いは?

ビットコインは決済手段として、イーサリアムはアプリケーションの開発プラットフォームとして開発された経緯がある。

当初、コンセンサスアルゴリズムは両者とも「PoW(Proof of Work)」方式を採用していたが、イーサリアムはイーサリアム2.0のアップデートにより「PoS(Proof of Stake)」に移行した。

PoWは参加者がナンスと呼ばれる値を計算し取引の承認を行う方法をいい、この作業を「マイニング」と呼ぶ。マイニングは参加者同士の競争が激しく計算量が膨大になり、マイニングに用いられるデバイスの消費電力が大きくなりやすい。

イーサリアムはPoSに移行したことで、取引の承認方法が「ステーキング」になり、32ETH以上を持つ保有者の中からランダムに取引の承認者を選び、取引の承認を行わせる仕組みとなった。

イーサリアムの時価総額は?

CoinMarketCapによると、イーサリアムの時価総額は2023年11月24日時点で約2,500億米ドルとなっている。日本円ベースにすると、約37兆円だ。

時価総額ランキングでは、イーサリアムがビットコイン(※時価総額は約7,300億米ドル)に次ぐ第2位となっており、3位以降は、3位がテザー(USDT)で885億米ドル、4位がバイナンスコイン(BNB)で355億米ドル、5位がリップル(XRP)で333億米ドルとなっている。実質的にビットコインとイーサリアムがほかの仮想通貨の時価総額を大きく引き離している状況だ。

イーサリアムのホワイトペーパーはどこで閲覧できる?

イーサリアムのホワイトペーパーはethereum.orgなどにおいて閲覧することができる。日本語でも閲覧でき、「https://ethereum.org/ja/whitepaper/」からアクセス可能だ。

イーサリアムのホワイトペーパーは「ビットコインとこれまでの概念」「イーサリアム」「アプリケーション」「その他および懸念事項」「まとめ」といった構成で展開されている。

イーサリアムの最新ニュースを知るには?

イーサリアムに関する最新ニュースを知りたい場合は、こちらのページ「イーサリアム(Ethereum)の最新ニュース」を参照のこと。また、必要に応じて、イーサリアムの公式サイト公式ツイッターアカウントも参照のこと。

イーサリアム(ETH)の特徴

スマートコントラクト

スマートコントラクトは、ブロックチェーン上にプログラムを書き込むことで、設定した要件を自動的に実行する機能を指す。例えば、「 1 年後、自分の口座にある10ETHをAさんに支払う」とするプログラムをブロックチェーン上に記録すると、 1 年後に10ETHがAさんに自動的に支払われる。

スマートコントラクトの仕組みを活用すれば、あらかじめ取引内容を決めておいて、自動的に取引が実行されることで業務効率を格段に上げることができる。特にイーサリアムで利用されるスマートコントラクトは、仮想通貨(暗号資産)の送金に加えて商品の売買や不動産取引などにも応用されつつあり、様々な分野で利用されていくことが期待されている。

分散型アプリケーション構築のためのプラットフォーム

もう一つの特徴は、分散型アプリケーション(Dapps)を構築するための開発環境を提供するプラットフォームとしての機能である。

Dappsとは、企業や政府、銀行といった中央管理者不在で稼働するアプリケーションのことを指す。参加者全員がデータを分散管理することで、仕様変更などの意思決定に関わることができる点が大きな特徴だ。Dappsは特定の技能を持つエンジニア以外には開発が難しい分野とされてきたが、イーサリアムの登場によってDapps開発の敷居が大きく下がったため、現在ではいくつものDappsがイーサリアムによって誕生している。

「ERC20規格」がICOに利用されやすい

「ERC20」は「Ethereum Request for Comments 20」の略で、イーサリアムのブロックチェーン上で発行されるトークンの統一規格を指す。仮想通貨におけるトークンとは、一般に既存のブロックチェーン上で発行された仮想通貨をいう。ERC20は2015年11月、「ファビアン・フォーゲルステラー(Fabian Vogelsteller)」氏によって提案された。

新たに仮想通貨を作り出す場合、通常は一からブロックチェーンの構築を行う必要があるが、これには長いプロセスと大きなコストがかかる。しかしトークンなら既存のブロックチェーンを利用できるためプロセスとコストの削減が可能だ。

ERC20はイーサリアムのブロックチェーンでトークンの発行を行う際の規格で、この規格に基づき発行されるトークンを「ERC20トークン」という。仮想通貨の管理にはそのブロックチェーンに準拠したウォレットがそれぞれに必要だが、ERC20規格に準拠したウォレットなら複数のERC20トークンを1つのウォレットで管理できる。

ERC20トークンは多くの「ICO(Initial Coin Offering)」に利用されてきた。ICOは新しい仮想通貨を販売して行う資金調達を指す。「Etherscan」によると、これまで数十万種類の仮想通貨・トークンがERC20に基づいて発行されている。「テザー(USDT)」や「柴犬コイン(SHIB)」が代表的だ。

参考:イーサリアム規格「ERC-20」とは?──GWに学ぶ暗号資産の新知識

有力企業団体「EEA」がビジネスでの活用を目指している

「EEA(Enterprise Ethereum Alliance)」は2017年2月末、イーサリアムの技術をビジネスシーンで活用できるよう研究・開発を行うために設立された企業連合だ。マイクロソフトやインテル、JPモルガンなどの大企業が初期メンバーに名を連ねる。同年5月には日本から「三菱UFJフィナンシャルグループ」や「トヨタ・リサーチ・インスティテュート(トヨタ自動車の子会社)」などがEEAに加盟した。

イーサリアムをはじめ、多くの仮想通貨は誰でも開発に参加できるが、業界によっては情報保護やセキュリティの観点から不都合だ。これらに対応するため、EEAはビジネスでの活用に耐えられる単一の仕様の開発を目指している。世界的な大企業が開発を後押しするのはイーサリアムが持つ強みの一つだ。

「イーサリアム2.0」へのアップデートを目指している

イーサリアムは現在「イーサリアム2.0」へのアップデートを進めている。取引の処理能力と安全性の向上、また電力消費を抑えることが主な目的だ。2022年9月にThe Mergeのアップデートが完了し、最終アップデートを残すのみとなった。

最終アップデートでは、シャードチェーンが実装される。シャードチェーンが実装すると取引を1つのブロックチェーンだけではなく、複数のブロックチェーンで分散して処理することが可能になる。

ネットワークの負荷を軽減させ、取引の処理能力を向上させるアップデートといえるだろう。イーサリアムが抱えているスケーラビリティ問題は、利用者の増加によって懸念される処理速度の遅延とガス代(取引手数料)の増加のことであるが、シャードチェーンの実装によりこの問題の解決が進むことが期待される。

イーサリアム(ETH)の歴史

イーサリアムは2014年にヴィタリック・ブテリン(Vitalik Buterin)氏が中心となって創設されたイーサリアム財団が中心となって開発が進められている。イーサリアムには、フロンティア、ホームステッド、メトロポリス、セレニティーからなる 4 つの開発段階が存在し、コミュニティ内では活発な議論が行われている。イーサリアムのこれまでの大まかな歴史については、以下の通り。

0. トークンセール

2013年にヴィタリック・ブテリン(Vitalik Buterin)氏はイーサリアムのホワイトペーパーを公表。その後、2014年7月に開発資金を調達するためにトークンセールを実施した結果、約32,000BTCを集めることに成功。1年間の準備期間を経て、本格的な開発を開始した。

1. フロンティア

イーサリアムは2015年7月30日に一般公開された。フロンティアでは開発者向けの仕様でイーサリアムがリリースされた。この頃からすでにイーサリアムのプラットフォーム上ではいくつかのプロジェクトが立ち上がりを始めている。

2. ホームステッド

フロンティアから半年を経てイーサリアムが安定的に稼働することが確認された後、2016年3月14日に第2の開発段階であるホームステッドへのアップグレードが実施された。

この時期に起きた大事件が「The DAO事件」である。

ホームステッドへの移行完了後、様々なプロジェクトがイーサリアム上で誕生した。その中でも特に注目されていたのが、スマートコントラクトを利用した自立分散型の投資ファンドの立ち上げを目指す「THE DAO」というプロジェクトだった。しかし2016年6月、「THE DAO」のシステム上のバグを突く形で、約50億円相当のイーサがハッキングされる事件が発生したのだ。

この事態を踏まえ、イーサリアムの開発者コミュニティは被害者を救うためにハードフォークを実施。ハッカーが盗難したイーサの取引記録をブロックチェーン上から削除し、被害者にイーサを戻すことを提案。コミュニティ内ではこの措置に反発する声も見られたが、ハードフォークは実行された。ちなみに、この時にハードフォークに賛成しなかった一部のグループはイーサリアムクラシックとして運営を続けている。

3. メトロポリス

メトロポリスは、2017年に行われたビザンチウムと2019年に行われたコンスタンチノープルの2つのアップグレードによって構成される。メトロポリスでは、匿名性の向上を目指して、ゼロ知識証明という技術がイーサリアムに導入された。ゼロ知識証明は取引に用いるアドレスや送金額などプライバシーに関わる情報を公開することなく、その取引の正当性を証明することのできる技術である。プライバシー保護に有効なだけでなく、外部から特定の取引を見つけて攻撃することが困難になるため、ネットワークのセキュリティー向上にもつながる。

セレニティーに向けた準備として、メトリポリスではマイニングの難易度を示すディフィカリティの低下とマイニング報酬の減額が行われた。これにより取引の承認を行うマイナーは従来よりも迅速な取引を実現することができるようになった。1ブロックあたりの生成時間が短縮されたため、結果的にイーサリアム上での処理速度が向上することにつながった。

その一方で、マイニングが容易になることはマイナーが受け取る報酬額の増加とそれに伴うマイニング競争の激化をもたらす。それを踏まえ、マイニング報酬をビザンチウムでは5ETHから3ETHへ、コンスタンチノープルでは3ETHから2ETHへ減額することで、マイナーが受け取る報酬が大きく変化しないようにする措置が取られた。

4. セレニティ

2020年12月1日、「イーサリアム2.0」への変更を目指すアップデート「セレニティ」が着手された。イーサリアム2.0ではネットワークセキュリティの向上、スケーラビリティ問題の解決、持続可能性の向上のため以下のアップデートが行われる予定だ。

  1. ビーコンチェーン(2020年に実装)
  2. マージ(2022年に実装)
  3. シャードチェーン(2023年を予定)

1.ビーコンチェーン

ビーコンチェーンは、2022年に行われたマージアップデートの下準備のために実装された機能である。イーサリアムのコンセンサスアルゴリズムをPoW(プルーフ・オブ・ワーク)からPoS(プルーフ・オブ・ステーク)へ移行するにあたって、予めイーサリアムのメインネットと異なる領域にPoSを稼働させるチェーンを実装するアップデートだ。

2020年に行われたこちらのアップデートでは、PoWからPoSへ移行する上での基盤システムの実装となり、イーサリアムのブロックチェーンにステーキングも導入されることとなった。
実装されたビーコンチェーンとイーサリアムのメインチェーンを統合することでPoWからPoSへの移行が完了するが、マージ(統合)はその名の通り、2つのネットワークを統合するアップデートだ。

2.マージ

2022年に行われたマージにより、イーサリアムはPoWからPoSに完全に移行し、PoWにおける電力消費の大きい取引承認システムであったマイニングが廃止され、PoSのステーキングによる取引承認に移行することで、イーサリアムの消費電力量は大幅に減少した。

コンセンサスアルゴリズムを変更することで、イーサリアムはエネルギー効率の最適化と安全性を高めることに成功した。PoSへの移行はマイニング業者などによってネットワークの独占を防ぎ、中央集権化するリスクを低下させた。

マージはセレニティの最後のアップデートであるシャードチェーン実装の下準備を整える側面もある。

3.シャードチェーン

シャードチェーンとは、イーサリアムネットワークに新たに拡張されて追加されるチェーンのことであり、シャーディングという処理方法を実現するのに必要不可欠だ。

シャーディングとは、データベースを分割することで負荷を分散させる技術であり、暗号資産に限らずシステム開発において一般的に存在する概念である。シャーディングが実現すればイーサリアムが抱えるスケーラビリティ問題を解決することが期待される。

シャードチェーンの実装にはいくつかの障壁があったが、この問題を解決するためのアップデートがビーコンチェーンとマージである。ビーコンチェーンは、シャードチェーン同士の通信を仲介しつなぐ役割を持ち、すべてのシャードが最新のトランザクションデータを保有できるようになる。シャーディングによってネットワーク全体の整合性が取れなくなる懸念を解消している。

シャーディングを行うためのコンセンサスアルゴリズムは、PoWではなくPoSでなければならない。PoWでシャードチェーンを実装するとマイナーをランダムに割り当てられないことからセキュリティ上のリスクが発生するからだ。シャーディングを実装して安全に処理能力を高めるためのコンセンサスアルゴリズムはPoSである必要があったため、マージが重要になる。

技術上の問題を解消し、スケーラビリティ問題の解決を目指すシャードチェーンのリリースになるが、アップデートは2023年中を予定している。

5. シャベラ(Shanghai–Capella)

2023年4月、イーサリアムはシャベラ(Shanghai–Capella)アップデートを実施した。シャペラとは、実行レイヤーのアップグレードである「上海(Shanghai)」と合意レイヤーのアップグレードである「カペラ(Capella)」を組み合わせた言葉だ。アップグレード内容は、開発環境を向上させる改善提案、バリデーターの出金機能のロック解除である。

マージによってPoSに移行したイーサリアムではステーキングが実装された。ステーキングするバリデーターは32ETHずつステーキングしているが、シャベラアップデートの終了までステーキングの解除や報酬の引き出しができない仕組みとなっている。

このアップデートによりステーキングされたETHとその報酬が引き出し可能となるため、大きな値動きが発生することを含めて関心が高まっていた。資金が動かせるようになることから、売りも警戒されていたが、結果的にはこのアップデートは好感材料として受け取られイーサリアムの価格は再び2,000ドルを突破している。

6. デンクン(Dencun=Cancun)

デンクンはシャペラと同様に実行レイヤーのアップグレードである「カンクン(Cancun)」と合意レイヤーのアップグレードである「デネブ(Deneb)」の2つのメインレイヤーのアップグレードを同時に行うことで付けられた名称である。

2023年6月16日に実施された開発者会議である「Consensus Layer Meeting 111」でアップデートの全容が決定し、イーサリアムに対する改善提案である複数のEIP(Ethereum Improvement Proposals)が採用された。

具体的な内容には、ビーコンチェーンのルートをイーサリアム仮想マシン(EVM)内に公開し、実装されたステーキングの利便性を向上させるものがあった。またトランザクション手数料の削減も期待できるアップデートとなっている。

イーサリアム(ETH)の今後

アップデートに対する期待

イーサリアムの大きな価格変動は、これまでアップデートの前後に起きた。短期的な価格変動を予想する場合は、アップデートの日時と内容を把握することが重要だ。長期的な価格上昇においても、アップデートの実施は期待につながる。実用性が高まるアップデートの実施は、イーサリアムの価格上昇に良い影響を及ぼしやすいといえるだろう。

Dapps・DeFi・NFT市場の発展

ブロックチェーン技術に関連する分野でDapps・DeFi・NFT市場の発展が注目されている。イーサリアムはすべての市場においてメインで使用されている時価総額の高い暗号資産であることから、市場の発展はイーサリアムの実用性を高めることになる。ブロックチェーン技術による新たな市場の成長においてイーサリアムはそれらを牽引する存在であり、他の暗号資産よりも多くの人に使用されているアドバンテージがある。

イーサリアムキラーの台頭

イーサリアムの対抗馬として開発されたブロックチェーンをイーサリアムキラーと呼び、その特徴としてイーサリアムが抱えている問題を解決することを強みとして挙げている。イーサリアムキラーと呼ばれる代表的な暗号資産は以下の通りだ。

上記の暗号資産はイーサリアムにはない強みがあり、イーサリアムが抱えているスケーラビリティ問題を解決している。イーサリアムキラーはブロックチェーンの機能としてイーサリアムに取って代われるポテンシャルを持っていることから、これらの通貨の台頭はイーサリアムの将来性においてマイナスの要因になり得る。

イーサリアムもアップデートという形でスケーラビリティ問題の解決に尽力しており、アップデートの実施によりスケーラビリティ問題の解決が期待されることから、スケーラビリティ問題の解決のみを意識した対抗馬の出現によって立場が危ぶまれることは考えにくい。

イーサリアム(ETH)の騰落率

イーサリアム(ETH)の騰落率をTrading Viewより参照すると、2016年以降は以下のように推移している。

年間騰落率
2016年752.58%高
2017年9239.67%高
2018年82.42%安
2019年1.56%安
2020年473.15%高
2021年398.75%高
2022年67.50%安
2023年90.85%高
出典:Trading View

2016年以降で最も騰落率が高かったのは2017年で、イーサリアムの価値は9239.67%高となった。次いでパフォーマンスが良かったのは2020年で473.15%高だ。

逆に最もパフォーマンスが悪かったのは2018年で82.42%安。2020年は67.50%安と、2018年に次ぐ下落率となった。

過去の値動きを振り返ってみると、2016年以降では年間騰落率のマイナスが続いたのは連続で2年(2018〜2019年)しかなく、一方でリターンがプラスだったのも同様に連続で2年(2020〜2021年)しかない。こうしたアノマリー(経験則)を今後のイーサリアムへの投資の参考にしようとする人もいる。

イーサリアム(ETH)に関するよくある質問

イーサリアムのガス代はどうやって調べられる?

イーサリアムのガス代は常に変動しているが、ETH Gas StationなどのWEBサイトを通してリアルタイムで調べられる。ガス代を安く抑えたいなら、ネットワークが混雑する時間をさける、ガス代は自身で設定できるので安いガス代で取引の承認を待つ方法が挙げられる。

イーサリアムのステーキングはどうやってできる?

イーサリアムのステーキングは、32ETH以上保有していることを条件にイーサリアムノードを稼働させ資産を預け入れる必要がある。

イーサリアムのステーキングは国内仮想通貨取引所を通して可能だ。ステーキングに対応している取引所には、SBI VC トレードBitpointがある。

イーサリアムとビットコインの違いは?

イーサリアムよりも時価総額の高い仮想通貨にはビットコイン(BTC)があり、時価総額1位のビットコインと2位のイーサリアムは比較されることも多い。

ビットコインにないイーサリアムの最大の特徴はスマートコントラクト機能である。ビットコインにはスマートコントラクト機能がないため、分散型アプリケーションではイーサリアムは主流の仮想通貨となっている。

一方で、イーサリアムには発行上限がないが、ビットコインは発行上限が2,100万枚と決められているため、ビットコインはデジタルゴールドと呼ばれるほど仮想通貨の中でも高い希少性があると考えられている。

その他にも、コンセンサスアルゴリズムやブロックの生成時間などにも違いがあるため、どちらを購入するか悩んでいる場合はそれぞれの特徴を理解することを推奨する。

イーサリアムの過去最高額はいくら?

イーサリアムの過去最高額は2021年に記録した約4,800ドル、日本円では約52万円が最高額となっている。

イーサリアムの購入方法

イーサリアムは国内または海外の主要な仮想通貨取引所/販売所で購入することができる。CoinDesk JAPANでは、金融庁に登録された国内の仮想通貨取引所で暗号資産を購入することを推奨している。

※当サイトは情報提供を目的としており、当社が暗号資産/仮想通貨に関する契約締結の代理、媒介もしくは斡旋、売買の推奨または投資勧誘等を行うものではありません。また、当社が暗号資産/仮想通貨の価値を保証するものでもありません。
※投資を行う際は、暗号資産/仮想通貨投資におけるリスクを了承の上、利用者ご自身の判断で行ってください。
※当サイトに記載されている価格、手数料等の情報は、各暗号資産/仮想通貨交換業者の説明に基づき、各暗号資産/仮想通貨交換業者の公式サイト等に記載されている特定時点の情報を掲載したものです。最新情報は各暗号資産/仮想通貨交換業者の公式サイトにてご確認ください。
※当社は、合理的な努力をしておりますが、当サイトに記載されている情報の正確性、信頼性等を保証するものではありません。また、当サイトに記載されている評価はあくまで当社独自の調査結果や評価基準に基づくものであり、その正確性、信頼性を保証するものではありません。万が一、これらの情報や評価に基づいて利用者が損害を被った場合でも、当社は一切の責任を負いません。
※当サイトに掲載される広告におけるキャンペーン・特典等は、広告主により実施されるものであり、当社が実施するものではありません。キャンペーン・特典等を利用の際は利用者ご自身で各広告主による募集要綱等を十分にご確認ください。
※当サイトから他のサイトへリンクする場合や、第三者が他のサイトへのリンクを提供している場合があります。当サイトから遷移した先のサイトは当社が管理するものではなく、その内容、正確性、信頼性を保証するものではありません。
※当サイト内のリンクから各暗号資産/仮想通貨交換業者の口座開設を行うと、当社は対価として広告収入を得ることがあります。
※当サイトのご利用に当たっては上記注意事項をご了承ください。なおCoinDeskJapanの利用規約も適用されます。
※当サイトに記載する情報の著作権その他一切の権利は、当社または当社に情報を提供する第三者に帰属します。当サイトに記載する情報の転用、複製、公衆送信、販売等を含め一切の利用を禁止します。
※資金決済法の改正(令和2年5月1日施行)により、法令上、「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されています。当サイト内の「仮想通貨」の表記は「暗号資産」と同義となります。