
- 株式は暗号資産の最も重要なマクロ要因だとシティの報告書は述べている。
- シティは、暗号資産の採用が拡大するにつれ、株式とビットコインの相関性は長期的には弱まると予想している。
- アメリカにおける暗号資産の規制が明確になれば、マクロ要因以外の要因による価格変動が増加するだろうと同行は述べている。
シティ(Citi)は2月3日に発表した調査報告書で、株式市場と暗号資産(仮想通貨)市場の相関性は今後弱まる可能性が高いと述べた。
株式はこれまで、そして現在も暗号資産市場の最も重要なマクロ要因だが、「株式と暗号資産の相関性は、新興資産クラスが成熟し、投資家基盤が拡大し、技術が進歩し、採用が進むにつれて、時間とともに低下する可能性が高い」と報告書は述べている。
しかし、暗号資産市場の投機的な性質により、特にリスク回避的なイベント時には、リスク資産の相関関係が誇張される可能性があると同行は指摘した。
「アメリカにおけるより透明性の高い規制体制は、より特異な価格変動をもたらすだろう」と、アレックス・サンダース(Alex Saunders)率いるアナリストは記している。
ビットコイン(BTC)のボラティリティは、機関投資家の採用が拡大するにつれ、長期的には低下し続けると同行は予測している。
シティは、暗号資産が2024年、米国株に対して時価総額が伸びた唯一の資産クラスであったことを指摘した。
また、ビットコインとゴールド(金)の相関関係は、「価値の貯蔵」というユースケースの初期兆候である可能性があるため、追跡する価値があるとも付け加えた。
|翻訳:CoinDesk JAPAN
|編集:井上俊彦
|画像:Shutterstock
|原文:Equities-Crypto Relationship Is Likely to Weaken in the Long Term, Citi Says