リップル

XRP
21.98円 5.27%
1時間6時間12時間1日1週間1ヶ月3ヶ月すべて
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最終更新:2020年4月9日 9時57分16秒
情報提供元:
24時間始値
20.88 円
24時間高値
22.09 円
24時間安値
20.86 円
24時間変動値
1.10 円
時価総額
8,776 億円
循環サプライ
39,935,410,492XRP

リップル (XRP) 基本情報

特徴 リップル(XRP)とは、2013年に配布が正式に開始された仮想通貨(暗号通貨)。アルトコイン(altcoin)と呼ばれるビットコイン以外の仮想通貨の中でも代表的なものに数えられている。

リップルは、アメリカに本拠を置くリップル社(Ripple, Inc.)が開発している。リップル社という明確な管理主体が存在し、取引データの処理が同社や第三者機関の管理するサーバーで行われる点、ビットコインとは違った仕組みになっている。

リップルの特徴は、取引に関わる人が分散して保存するブロックチェーンとは異なり、リップル社が管理・認定するバリデーター(validator)と呼ばれる承認者の多数決により取引データが処理されるコンセンサス・アルゴリズム(consensus algorithm:承認方式)である。
発行上限 100,000,000,000
承認方式 Proof of Consensus
開始日 2013年2月2日(公開日)
中央機関 Ripple, Inc.
提唱者 Ryan Fugger
オフィシャルサイトURL https://ripple.com/
ホワイトペーパーURL https://ripple.com/files/ripple_consensus_whitepaper.pdf
公式TwitterURL https://twitter.com/Ripple

DMM BITCOIN

リップル(Ripple)の購入方法(買い方)──購入する上でおすすめの取引所

リップル(Ripple)は国内または海外の取引所で購入することができる。CoinDesk Japanでは、金融庁に認可された国内の仮想通貨取引所で購入することを推奨する。具体的には、以下の通り。

コインチェック株式会社

Coincheck(コインチェック)

Coincheckを運営するコインチェック株式会社は、東証一部上場のマネックスグループの子会社。取扱仮想通貨の豊富さに定評があることで知られている。  もっとみる >

取扱仮想通貨11種類
手数料(BTC)取引所:0%
最低取引数量(BTC)円建てで500円相当額

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DMM Bitcoin(DMM ビットコイン)

DMM Bitcoin(DMM ビットコイン)

DMM Bitcoinを運営する株式会社DMM Bitcoinは、DMM.com証券を傘下に抱える合同会社DMM.comのグループ会社。  もっとみる >

取扱仮想通貨9種類
手数料(BTC) 販売所:スプレッド
最低取引数量(BTC)0.001BTC

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SBI VC Trade(SBI VCトレード)

SBI VC Trade(SBI VCトレード)

SBI VC Tradeは、2016年11月1日に設立されたSBI VCトレード株式会社が運営する仮想通貨取引所(関東財務局長 第00005号)。2020年2月14日現在、SBI VC Tradeでは3種類の仮想通貨を取り扱っている。  もっとみる >

取扱仮想通貨3種類
手数料(BTC)入金手数料、取引手数料は無料
最低取引数量(BTC)0.0001BTC

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GMOコイン株式会社

GMOコイン

GMOコインを運営するGMOコイン株式会社は、GMOクリック証券を傘下に抱える東証一部上場企業であるGMOインターネットのグループ会社。  もっとみる >

取扱仮想通貨7種類
手数料(BTC)取引所:-0.01%〜0.05%/販売所:スプレッド
最低取引数量(BTC)0.0001BTC

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TaoTao株式会社

TAOTAO(タオタオ)

TAOTAOを運営するTaoTao株式会社は、国内を代表するIT企業の一角を占めるZホールディングス(ZHD)のグループ会社。  もっとみる >

取扱仮想通貨5種類
手数料(BTC)販売所:0%
最低取引数量(BTC)0.001BTC

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リップル(Ripple)──今後の価格形成を考えるための論点

リップル価格の今後を考える上で、論点となり得る要素を記載する。

大手金融機関との連携

2017年9月に三菱UFJ銀行が銀行間決済に使われるシステムにリップルの技術を活用すると発表。このような大手企業との提携が増えれば、リップル価格に対して、ポジティブな材料となる可能性がある。

半減期の到来

ビットコインの半減期が2020年5月頃に控えており、その影響を受ける形で、リップル価格の変動が起こる可能性がある。

規制強化

中国、日本、米国などで規制強化の動きがあれば、それに伴って、リップル価格が値下がりする要因の一つとなる可能性がある。


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リップルの仕組み

リップル社は世界数十カ国の金融機関と提携しており、バリデーターの多くは銀行や決済代行業者である。結果として他の仮想通貨より取引データ処理の高速化と低コスト化を実現しているといわれる。なお、2018年2月にリップル社が発表した論文によれば、将来リップルが分散化する可能性もある。

リップルの通貨であるXRPの発行上限は1,000億枚に設定されており、新規発行が行われる予定はない。リップルのシステムを利用する際に使われたXRPは消費されるため、発行枚数は減少する仕組みになっている。発行されたXRPはリップル社が大量に保有し、その保有通貨を市場に放出することで運営資金を確保している。ゆえに、同社が大量のXRPを売却すれば市場が不安定になるため、2017年に保有通貨の9割が第三者に預託され、市場で流通しないようロックアップされた。




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