バイナンスコイン

バイナンスコイン （BNB） の基本情報

バイナンスコイン（BNB）とは

バイナンスコイン（Binance Coin／BNB）は、世界的に有名な取引所「バイナンス（Binance）」が発行する仮想通貨（暗号資産）だ。バイナンス上で取引手数料が優遇されるなどのメリットを持つだけでなく、ユーティリティトークンとしてバイナンスが手掛けるエコシステム上でさまざまな使用方法があり、需要拡大や価格上昇が期待される。

バイナンスコイン（BNB）の歴史

バイナンスコインは、2017年6〜7月にかけて行われたICOでローンチされた。ICOとはイニシャル・コイン・オファリングの略で、仮想通貨の新規発行による資金調達だ。2017年末から仮想通貨市場全体が大きく拡大し、当初1ドル未満だったバイナンスコインも他の仮想通貨と同様に価格を急上昇させ、約20倍となる。

さらに2019年には、バイナンスが提供する新規プロジェクトのトークン販売代行（IEO）プラットフォーム「Binance Launchpad」でトークンセールが行われ、需要が大幅に拡大した。IEOに参加するためにバイナンスコインを入手しようとする投資家が増えたことが一因だ。

2020年は、DeFiが注目された年であり、バイナンスもDeFi 分野に関わりがあった。例えば、DEX（分散型取引所）のバイナンスDEXが挙げられる。バイナンスコインはDeFi関連銘柄として注目され大きく価格を伸ばした。

2021年は仮想通貨市場全体が大きく高騰した年であったため、バイナンスコインも例外なく価格を伸ばしている。しかし、2022年は仮想通貨市場の低迷により価格を大きく下げた。2023年6月にはバイナンスとコインベースの提訴でSECがバイナンスコインを含むアルトコインを未登録証券とみなした。このことをきっかけにバイナンスコインは大きく値を下げる結果となった。

バイナンスコイン（BNB）の特徴

バイナンスエコシステムのユーティリティトークン

バイナンスは世界最大の取引高を誇る大手仮想通貨取引所だ。2017年にジャオ・チャンポン（Changpeng Zhao）氏によって香港で設立され、2023年現在はマルタ島を中心に各地に拠点を置くフルリモート体制の運営がなされている。ユーザー数は１億2,800万人、取り扱う仮想通貨は1,000種類を超えている。

取引所の他にも、スマートコントラクトプラットフォーム「バイナンス・スマート・チェーン（BSC）」など、仮想通貨関連を始めとしたさまざまなサービスを手がける。バイナンスコインはバイナンスのエコシステムにおけるユーティリティトークンだ。取引所の手数料支払いやその他のプラットフォームで使用でき、BSCの基軸通貨となっている。

バイナンスコインを使えば、手数料の割引を受けたり限定のトークンセールに参加したりすることも可能だ。実店舗やオンラインで、商品やサービス購入の決済として使えるものもある。

定期的な「バーン（焼却）」 で価値を維持、向上

仮想通貨を意図的に消失させ、永久に使えなくすることを「バーン（Burn）」という。市場の流通量を減らし、価値を上げたり維持したりする目的がある。

バイナンスコインは、価格とBSC上で四半期に生成されたブロック数をもとに自動で計算された数量がバーンされるシステムを用いている。それによって総供給量が100,000,000BNBになる仕組みで、利用者の増加に伴い継続的に価値を向上させてきた。

バイナンスコイン（BNB）の時価総額順位は？

バイナンスコインの時価総額は日々変動しているが、日本円ベースで12月7日時点で5兆2,100億円となっている。仮想通貨全体では、BTC（ビットコイン）、ETH（イーサリアム）、USDT（テザー）に続いて4位だ。

• 1位 ビットコイン（122兆1,000億円）
• 2位 イーサリアム（41兆9,000億円）
• 3位 テザー（12兆9,000億円）
• 4位 バイナンスコイン（5兆2,000億円）
• 5位 XRP（5兆1,000億円）

バイナンスコイン（BNB）の最近の動向：2021年の最高値更新後は下落が続く

バイナンスコインは2021年に最高値を更新したが、その後は下落が続いている。2022年5月にはステーブルコインTerraの暴落などの大きなマイナス材料はあったものの、6月以降は少しずつバイナンスコインの価格は戻りつつあった。しかし、2022年11月の大手仮想通貨取引所のFTXの破綻を理由に再び大きく下落した。世界でも有数の仮想通貨取引所であったFTXの破綻は、バイナンスにとっても近しい問題であり大きな不安材料となった。

2023年の初頭から6月にかけて再び価格は上昇し始めたものの、SECの提訴によりバイナンスコインが未登録証券としてみなされたことを理由に再び大きく値を下げた。2023年8月現在では、バイナンスコインの価格は下落傾向にあるが、年末にかけて価格が回復傾向にある。

創業者は仮想通貨界の長者

2022年1月、バイナンスを創設したジャオ氏の資産は個人的に保有する仮想通貨を除いても約11兆円と推定されると報じられた。フェイスブックやグーグルの創業者らと同等の規模だという。

ジャオ氏は中国で生まれ、その後カナダに移住する。10代のころはマクドナルドやガソリンスタンドでアルバイトをし、家計を支えていたこともあるという。大学でコンピューター技術を学び、卒業後はソフトウェアエンジニアとして証券取引所のシステム開発などを手掛けていた。

2013年に仮想通貨の存在を知り、ビジネスを立ち上げる。バイナンスを創設した翌年の2018年には、経済史Forbesによる「世界の仮想通貨長者ランキング」で第3位にランクインしていた。

BNBとBUSDの違い

バイナンスコイン（BNB）は、バイナンスが発行しているユーティリティトークンであるのに対して、バイナンスUSドル（BUSD）はバイナンスが発行しているドルに連動するステーブルコインである。バイナンス上でBUSDを使って取引する場合は、手数料などの優遇を受けられたが、2023年2月に米規制当局の措置によって新規発行が停止された。

バイナンスコイン（BNB）の将来性

ロードマップが公開されている

バイナンスコインは、バイナンス公式サイトでアップグレードなどの最新の情報を発表するロードマップが公開されている。これまでロードマップの通り、高速ノードによる同期効率の上昇やBNB サイドチェーンの導入などを行ってきた。開発やアップデートが計画的に進行しているのか確認できることから、ロードマップは将来性を判断する材料になりやすい。ロードマップの更新時などのタイミングを含めて定期的に確認するようにしたい。

高い時価総額と大手取引所が発行するトークンという優位性

バイナンスコインは、仮想通貨市場全体でもトップクラスにある高い時価総額と大手取引所のバイナンスが発行するユーティリティトークンという他の仮想通貨と比較して強い優位性を持っている。

この優位性は今後もバイナンスが発展を続けることで保たれ、バイナンスにプラスの材料があればバイナンスコインの価格上昇にもつながる可能性がある。一方で、FTXのFTTのように破綻した仮想通貨取引所のユーティリティトークンで暴落した事例も存在する。FTXに限らず、仮想通貨取引所で破綻した事例はいくつもあるため、バイナンスコインが優位であり続けるには、バイナンスの恒久的な成長が必要不可欠である。

DeFi関連銘柄としての台頭

一方でバイナンスコインは、バイナンスのユーティリティトークン以外にもスマートコントラクトのプラットフォームであるBSCによるDapps開発ができることから、DeFi関連銘柄としても台頭している。決済速度と手数料の安さからDeFiのプラットフォームの主流であるイーサリアム（ETH）よりも優秀といわれることもある。

時価総額ではイーサリアムに劣るものの、全体の時価総額では上位に位置し、優れた開発環境があるバイナンスコインはDeFi関連銘柄として台頭しやすい。バイナンスの利用者でなくても保有するメリットがある仮想通貨であれば、より多くの人が保有しやすくなるだろう。

バイナンスコイン（BNB）の最新のニュースを知るには？

バイナンスコインに関する最新ニュースを知りたい場合は、こちらのページ「バイナンスコイン（BNB）の最新ニュース」を参照のこと。また、必要に応じて、バイナンスコインの公式サイトや公式ツイッターアカウントも参照のこと。

バイナンスコイン（BNB）の騰落率

チャートサイト「Trading View」によれば、バイナンスコイン（BNB）の騰落率は2018年以降は以下のように推移している。

2018年以降においてバイナンスコイン（BNB）の年間パフォーマンスが最も良かったのは2021年で、1267.66％高を記録した。

なおバイナンスコイン（BNB）は2019〜2021年にかけて3年連続でプラスのリターンとなっており、2019〜2023年の5年で見ると、価値が下落したのは2022年のみとなっている。2022年の下落率は51.95％安だ。

2024年の年初時点では、2021年に記録した過去最高値の半分以下の価値しかないが、今後も安定して価値を上昇させ続けることができるか、注目を集める。

バイナンスコイン（BNB）の購入方法

バイナンスコインは、バイナンスの日本版サービスであるバイナンスジャパン（Binance japan）を利用すれば国内で購入できる。海外の仮想通貨取引所でも購入できるが、CoinDesk JAPANでは、金融庁に登録された国内の仮想通貨取引所で暗号資産を購入することを推奨している。

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