「暗号資産の冬」への相反した見解、ステーキングETHをめぐる懸念【日曜日に読みたい厳選10本】

「暗号資産の冬」を業界は気にしていないのか? それとも冷え込みは強まったのか? この1週間に公開したコラムやインタビューから、日曜日に読みたい10本を厳選。

「暗号資産の冬」の声はどこからも聞こえない:【Consensus 2022】

米CoinDeskのイベント「コンセンサス 2022(Consensus 2022)」の初日が終了し、現場で感じたことを尋ねられた。しかし、「わぁ。うわ。すごい」と言う以外に、意味のある言葉が浮かんでこない。

ちなみに、CoinDeskが初めてコンセンサスを開催したのは、わずか7年前の2015年。その時の参加者数は、驚きの500人だった。…続きを読む

強気相場へのお別れパーティーに2万人、暗号資産の冬の冷え込み強まる

「コンセンサス 2022」のためにテキサス州オースティンに2万人ほどが集まるわずか数週間前、ステーブルコインterraUSD(UST)が暴落。各種トークンが相次いで値下がりし、暗号資産全体の時価総額は800億ドル以上下落した。暗号資産取引所コインベースは採用にブレーキをかけ、内定すらも取り消した。…続きを読む

ステーキングされたイーサを巡って奔走する企業、売却する大口保有者

「ステーキングされたイーサ」と呼ばれるトークンが突如、デジタル資産市場を見守る暗号資産(仮想通貨)トレーダーの注目の的となっている。

窮地に陥ったレンディング大手のセルシウス(Celsius)から、ヘッジファンドのスリー・アローズ・キャピタル(Three Arrows Capital)、業界の大物サム・バンクマン-フリード氏率いるアラメダ・リサーチ(Alameda Research)まで、重要プレイヤーたちが続々と、スーテキングされたイーサを売却しているのだ。…続きを読む

クジラが保有するイーサリアムはなぜ急増した?【Krakenリサーチ】

5月の暗号資産(仮想通貨)マーケットは、歴史的に見ても非常にボラティリティが高まった月となったが、マーケット全体が総崩れする中で、イーサリアムの大口投資家を示す「クジラ」によるETH保有量は一時的に急増した。…続きを読む

イーサリアムを多く保有しているのは誰だ?再注目される資産の分散度

イーサリアムに特化したブロックチェーンソフトウェア技術企業コンセンシス(ConsenSys)を立ち上げたジョセフ・ルービン(Joseph Lubin)氏は、どれほどのイーサ(ETH)を保有しているのだろうか?

誰にも分からないし、本人も口を開こうとはしない。…続きを読む

ビットコインは量子技術の脅威にどう対応する?

ビットコインを表現する言葉の中でも、私のお気に入りのひとつは、業界の賢人の1人、アンドレアス・アントノプロス(Andereas Antonopoulos)氏によるものだ。

彼はビットコインを、「ドブネズミ」と呼んだ。手厳しく聞こえるこの表現は、実は尊敬の表れだ。…続きを読む

ビットコインのドミナンスが40%台を回復【Krakenリサーチ】

5月の暗号資産(仮想通貨)マーケットは、全てのセクターにおいて下落幅が17%を超える大幅下落の月となった。1つのきっかけとなったのは、テラUSD(UST)だった。

アルゴリズム型ステーブルコインであるテラUSDは、仮想通貨LUNAを裁定取引することで供給量を調節し、1UST=1USDに価格を保つようにアルゴリズムが設計されていた。…続きを読む

Polygonがコンテンツ大国の日本で拡大する4つの利点【インタビュー】

イーサリアムは、アプリケーションの数で世界一を誇るブロックチェーンだが、そのチェーンを拡張するためのレイヤー2チェーンとして注目を集めているのが、ソフトバンク・ビジョンファンドやセコイア・キャピタルなどが出資しているポリゴン(Polygon)だ。

イーサリアムを巨大化する大惑星と例えるなら、ポリゴンはその傍らで動く小惑星と言える。…続きを読む

エルサルバドルが2023年までに債務不履行に陥る可能性【コラム】

エルサルバドルの8億ドルのソブリン債は、2023年1月に償還を迎えるが、インプライド・デフォルト確率は48%となっている。

世界的な金融市場では、エルサルバドルがビットコインを法定通貨に採用してからわずか1年余りとなる8カ月後に、予定されている返済を停止する可能性が50%ほどあるとの見方が広がっているのだ。…続きを読む

暗号資産にまつわるインフレの誤解を解く

暗号資産(仮想通貨)コミュニティ内で最もよく聞くメッセージの1つは、デフレはインフレより良いものであり、資産はデフレ的であればあるほど良いというものだ。

デフレ的な資産を買うようにとの呼びかけを支えているのは、インフレは手に負えなくなっており、新型コロナウイルスのパンデミック中に行われた財政拡大政策にその直接の責任がある、という主張だ。…続きを読む

|文・編集:coindesk JAPAN編集部
|画像:CoinDesk