人々をゲレンデや山へと連れ出すために、アウトサイド・マガジン（Outside Magazine）の親会社のCEOロビン・サーストン（Robin Thurston）氏は奇抜なアイディアを採用した。
その名も「アウターバース（Outerverse）」。ハイカー、バイカー、ランナー、スキーヤー、世界中のアウトドア好きたちが、実生活での活動をブロックチェーンでトラッキングすることで、報酬を獲得できるプラットフォームだ。
例えばスキーヤーは、雪上で過ごした時間を記録することで、ヘリスキー（ヘリコプターで高い山に行き、そこからスキー）をしたり、有名写真家とズームで話をしたり、ウォーレン・ミラー監督のスキー映画のチケットやNFT（ノン・ファンジブル・トークン）を獲得するチャンスを得ることができるのだ。
アウトドア雑誌『アウトサイド・マガジン』や『バックパッカー・マガジン』、さらに『ヨガ・ジャーナル』などのフィットネスライフスタイルブランドも手がけるアウトサイド・インタラクティブ（Outside Interactive）は、「アンチメタバース」NFTプラットフォームを引っ提げて、Web3へと進出。
その狙いは、バーチャルリアリティ（VR）の世界でボーッと過ごす代わりに、読者に自然の中でもっと多くの時間を過ごすインセンティブを与えることだ。
「根底にあるゴールは、人々を外へ連れ出すこと」とサーストン氏。「テクノロジーの集約、Web3文化を無視することはできない」と続けた。
約225ドル相当の5ソル（SOL＝Solanaブロックチェーンのネイティブトークン）で購入できる「パスポート」NFT1万枚の販売とともに今週から始まった「アウターバース」は、アウトドアメディア市場のデジタルステージでの優位をめぐる戦いの前線の1つだ。読者の嗜好は変化していると、サーストン氏は語る。ニッチな雑誌は、かつてのように読者を集めることができずにいるのだ。
外に出て行くことで読者に報酬を与えるNFTプラットフォームが、読者を惹きつけることができるのか、今のところは大きく疑問だ。サーストン氏はもちろん、そう信じている。アウトサイドが暗号資産テクノロジーとアウトドアを組み合わせていることに、何の矛盾も感じていないのだ。
数カ月すると、アウトバースはフィットネストラッキング・アプリからのデータを収集し始める。一定のパフォーマンス基準を超えたユーザーは、様々な体験や、写真家および映像作家といったクリエーターからのNFTを受け取れる。さらにクリエーターたちは、自分のNFT作品をアウトバースのマーケットプレースを通じて販売することもできるようになるのだ。
前例
新型コロナウイルスのパンデミック期間中に盛り上がったテクノロジーを、外へ出かけさせるためのインセンティブとして活用するというのは、少し奇妙に感じられるかもしれない。しかし、前例がない訳ではない。
ソラナ基盤のフィットネスゲーム「STEPN」では、トークンを受け取る代わりに、NFTを保有する何千人ものランナーが、ジョギングをGPSでトラッキングしている。StravaのようなWeb2ランニングプラットフォームも、競争という要素を取り入れて人々を動かしている。
サーストン氏によれば、アウターバースでソラナブロックチェーンを選んだのは、エネルギー効率の良さが決め手だった。大半のNFTの拠点となっているイーサリアムは、大型アップグレード「The Merge（ザ・マージ）」が実施されるまで、エネルギー消費量が非常に大きいままで、アウトドア系プロジェクトとしては好ましくない。
アウターバースのフットプリントをさらに軽減するため、アウトサイドではカーボンクレジットの購入も行うと、サーストン氏は説明した。
アウターバースの「外へ出て稼ぐ」モデルは、権利付随型NFTとトークン支払いを組み合わせたSTEPNの「歩いて稼ぐ」モデルよりはるかにブロックチェーンへの依存度が低いと、アウターバース開発に協力したWeb3ベンチャースタジオ、スーパーレイヤー（SuperLayer）のケビン・チョウ（Kevin Chou）氏は語った。
「クリプトパンクコミュニティを相手にしようとしているのではないんだ」と、2017年にローンチされ、今ではステータスシンボルになっている高価なイーサリアムベースのNFTに言及しながらチョウ氏は語った。
「しかし、できるだけWeb3にしたいとは思っている。そしてWeb2企業のWeb3への移行をサポートしたいのだ」と、チョウ氏は続けた。
アウトサイド・インタラクティブ社自身も、暗号資産とは関係ないところでデジタルへの変貌を遂げている。メディア複合企業の同社は5月、スタッフの15%を解雇。ニッチなアウトドア系雑誌の多くで印刷版発行を停止し、動画やオンラインコンテンツに軸足を移している。
このシフトを先導したのが、CEO兼会長のサーストン氏。個々人にあったコンテンツを重視して、メディアの世界へ入ってきた人物だ。インターネットが大打撃を与えた広告収入に頼ったビジネスモデルではなく、60ドルのメンバーシップに登録することで、すべてのアウトサイドのコンテンツを手に入れられるようにしている。
アウトバースの「パスポート」NFTを購入すれば、「アウトサイド+」と呼ばれるすべてのコンテンツへのアクセス権が3年間分手に入る。これから数年で、「アウトサイド+」の登録者を2000万人まで伸ばすことがサーストン氏の目標。今のところ、80万人まできている。
デジタル優先
このようなシフトは、アウトサイドのコンテンツをオンラインで活用することが圧倒的に多い読者層を考えれば必須だったと、サーストン氏は説明する。「デジタル優先であるということを、はっきりとさせたかったのだ」と語り、アウターバースは、そのようなデジタル改革の一環であると続けた。
アウターバースは人々を外へ連れ出すだけでなく、スキー映画を作ったり、ギャラリーに展示できそうな国立公園の写真を撮影している人など、クリエーターに対して消費者から直接利益を上げるチャンスも提供することになる。アウターバース・マーケットプレースでNFT版の作品を販売できる40人のアウトドアクリエーターを、すでにラインアップ済みだ。
そんなクリエーターの1人が、ロッククライマーのサーシャ・ディジュリアン（Sasha DiGiulian）氏。2021年にアウトサイドが買収したアウトドア教育プラットフォーム「ROAM」の共同創業者でもある。ディジュリアン氏は、アウトバースのマーケットプレース・クリエータービジネスモデルは、いまだに「少しはっきりとしない」と語った。
それでも、2016年に暗号資産に興味を持ち始めたディジュリアン氏は、NFTがクリエーターに、自らの知的財産権を所有するチャンスを与えてくれると考えている。
「それは、現行のソーシャルメディア主導的な世界には存在しないもの。プロのアスリートとして、それは感じている」と、ディジュリアン氏は語り、「アクセスを手に入れるための方法を生み出し、アウトドアアクティビティに参加することへのインセンティブを与え、アイテムのためのマーケットプレースといった実際に使えるもので報酬を与えるというのは、理にかなっている」と続けた。
「鬱蒼としたゴミの山」
それでも、アウトドアメディアの世界の人すべてが、NFTインセンティブが未来の形だと確信している訳ではない。NFTを理解していないと認め、何であるのかを学ぶつもりもないと言うあるスキーブロガーは、アウトバースは「鬱蒼としたゴミの山」だとこき下ろした。
暗号資産に関心を持ったアウトドアメディアも、アウトバースの取り組みに懐疑的だ。インディーアウトドア雑誌『マウンテン・ガゼット（Mountain Gazette）』を発行するマイク・ロッゲ（Mike Rogge）氏は、暗号資産の可能性は「信じて」いるが、アウトドアを「ゲーム化」するようなあらゆる取り組みには否定的だ。
「アウトドアを多様化しようとする彼らのミッションは素晴らしい」と認めつつも、「しかし、（NFTが）答えかどうかはわからない」とロッゲ氏は語り、次のように続けた。
「トークンをもらうために外に出て行くとなったら、アウトドアの肝心の点とずれてしまうことになると思う」
注：記者はアウトバースのパスポートNFTを2枚保有しており、アウトサイド・インタラクティブが所有する『バックパッカー・マガジン』でインターンをしていた経験を持つ。
｜翻訳・編集：山口晶子、佐藤茂
｜画像：Shutterstock
｜原文：Outside Magazine Wants the Metaverse to Take a Hike
