サトシ・ナカモトがビットコインについて正しく予測した5つのこと

ビットコイン(BTC)の生みの親であるサトシ・ナカモトと、知られている中で彼の最も古いコラボレーターであるマルティ・マルミ(Martti Malmi)氏との間で交わされたやり取りが、サトシの正体に関してイギリスで進行中の裁判の一環として公開された。

この文書は、サトシの正体を突き止めようとする人々にとって新たな研究材料となる。また、120ページに及ぶメール(Githubにも投稿されている)は、長らく行方がわからなくなっているサトシの性格や人となりについて新鮮な洞察を与えてくれる。

ビットコインの歴史家(そしてCoinDeskの元編集者)ピート・リッツォ(Pete Rizzo)氏が指摘するように、これらのメールは、2009年から2011年にかけてBitcoinTalkなどの掲示板やCryptographyといったメーリングリストに積極的に参加し、正式なホワイトペーパーに自分の考えをまとめたサトシについて、世界がすでに知っていることにほぼ合致し、それを裏付けるものだ。

しかし、サトシが初期のビットコイン開発者を支援しようとしたこと、ビットコインのユースケースを開発することへの不安、ブロックサイズやエネルギー消費量をめぐる議論など、ビットコインの発展を決定づけたいくつかの大きな議論を予見していたことなど、文書公開を通じて新たな情報も明らかになった。

以下、サトシ・ナカモトがプロジェクトから離れる前にビットコインについて予測した5つのことを見ていこう。

エネルギー論議

ビットコインを支えるアルゴリズムであるプルーフ・オブ・ワーク(PoW)は、設計上、基本的に無駄の多いプロセスだ。サトシの時代でさえ、ビットコインが成功した場合、ネットワークの安全性を確保するためのハッシュパワー(=計算能力)が膨大になることに人々は気づいていた。

サトシはこの議論を予測しており、批判的な人たちに対して「経済的自由と自然保護のどちらかを選ばなければならなくなるとしたら、皮肉なことだ」と書いている。

サトシはマルミ氏へのメッセージの中で、最初の暗号資産(仮想通貨)であるビットコインに先立つ中央集権的な電子マネーの試みとは異なり、ビットコインは「信頼できる第三者が存在しない」、真の意味でのピア・ツー・ピアにしかなり得ないと指摘している。

「もしビットコインが大きなエネルギーを消費するようになったとしても、ビットコインが取って代わる、労働力と資源を大量に消費する従来の銀行業務よりは無駄が少ないだろう」とサトシは書いている。

実際、ギャラクシー・リサーチ(Galaxy Research)は、世界の銀行システムが年間263テラワット時、つまりビットコインネットワークの2倍のエネルギーを消費しているというレポートを発表している。

法の支配

ビットコインは現在、ネットワークが分散型の設計であり、明確な利害関係者が存在しないことから、アメリカの金融規制当局が疑う余地なくコモディティと認めている唯一の暗号資産だ。

しかし、その黎明期において、サトシは米証券取引委員会(SEC)が落とす影と、米国法の遠くまで及ぶ影響力をはっきりと痛感していたようだ。

そのためか、サトシはビットコインを投資対象として論じることに慎重になっていた。たとえ一度、「ビットコインが流行った時のために、少し買っておくことは意味があるかもしれない」と言ったことがあったとしても。

サトシはマルミ氏に、ビットコインのSourceForge(オープンソースソフトウェアのダウンロードサイト)上で使われている「投資として捉えよ」という表現には「違和感がある」と語っている。サトシは、人々が自分でそのような認識を持つのは構わないが、そのように「売り込む」ことには注意すべきだと述べていた。

さほど匿名ではない

同様に、プライバシー擁護者のサトシは、たとえそうなるように設計しようとしても、ビットコインが匿名性の高いテクノロジーにはならないことに早くから気づいていた。

サトシは、人々が適切な予防措置(鍵ペアを再利用しないなど)を取り、ビットコイン取引を現実世界のアイデンティティとリンクさせないように注意すれば、ビットコインはせいぜい偽名性を持ち得ると書いている。彼はまた、ビットコインが「怪しげ」に聞こえることを懸念していた。

現在、ほとんどの人が、利用者を特定するために顧客確認(KYC)手続きを実施することが法的に義務付けられている取引所を通じてビットコインを取得していることを考えると、ビットコインを利用しながらプライバシーを保つことは難しい。

サトシがこのような事態を予見していたかどうかは定かではないが(特にビットコインは取引所のような仲介者を必要としないように設計されているため)、ユーザーを誤解させ、プロジェクトに対する不信感を植え付けないよう、彼はビットコインをプライベートと表現することを検討していた。

FAQでビットコインは「隠し続けることができる」と述べていたマルミ氏(サトシはこの点について、「注意深く」表現されていると称賛した)に対し、「匿名性を強調するのはやめるべきだと思う」とサトシは伝えた。「匿名性を望む人々は、私たちが喧伝しなくても、そのやり方を見出すだろう」と。

ユースケースは?

サトシとマルミ氏は、ネットワークの普及を促進するためにはキラーユースケースやアプリケーションが必要であることを理解し、ビットコインの潜在的な用途について頻繁に議論していた。

一般的に言えば、サトシはブロックチェーンのタイムスタンプ機能に注目し、現実世界での出来事の認証に役立てようとした。

しかしサトシは、デジタル決済の世界におけるビットコインの位置づけについても考えており、Liberty Reserve(現在は廃止)のような既存のデジタル通貨を中心に、より流動性の高い市場を作るために利用できると考えた。

彼は、当時はマイニングするだけで簡単にビットコインを生み出すことができたことから、プライバシーを向上させたい人々が、ビットコインからLiberty Reserve、ドル、金、ペイパルへと移行できると予測した。

サトシが正しく予測した方法のひとつは、ビットコインがギフトカード(サトシはこれを「Paysafecard」と呼んだ)の購入に利用できることであり、これは今日、ビットコインの最も一般的な用途のひとつとなっている。

開発者の支援

リッツォ氏は、今回公開された電子メールは、ビットコインの初期の資金提供者の1人についても洞察を与えていると指摘した。ちなみにサトシはビットコインを完全に自力で立ち上げ、VCの資本を取り込むことはなかった。

数カ月にわたるやりとりによると、サトシは、ビットコインの開発を支援するために2000ドル(約30万円、1ドル150円換算)から3600ドルの寄付をする匿名のドナーを見つけたと明かしている。

その謎めいた、まだ知られていない支援者がマルミ氏に現金を(郵送で)送るまでには時間がかかったが、そのお金はウェブサイトのホスティング費用やその他費用に充てられた。

これは金額的に大きなものではなかったが、開発者によるボランティア活動の費用を相殺する資金を確保したことは、サトシがオープンソース開発を支援することの難しさを認識していたことを、おそらく初めて示している。

「このような寄付がまた受けられるのはずっと先のことかもしれない。多くの部分を取っておくべきだろう」とサトシは語った。マルミ氏はまた、寄付金のうち1000ドルを彼が開発中の取引所に回すよう指示を受けたが、これはBTC-USDの為替レート(当時はわずか数セントの価値)を支えることに役立ったかもしれない。

どちらかと言えば、これはビットコイン開発の支援の現在の状態を予期しており、それはいまだに場当たり的で、間違いなく不十分だ。

ブロック(Block)やマイクロストラテジー(MicroStrategy)などの企業がビットコイン開発者のスポンサーになることは一般的になりつつあるが、何年もの間に、多くの貢献者たちが費用のかさむ、好意に依存した無償の仕事から遠ざかっている。

サトシは何度か、仕事が忙しすぎてビットコインに必要なだけの時間と注意を払えないことが多いと述べている。マルミ氏やサトシの後継者として選ばれたギャビン・アンドレセン(Gavin Andresen)氏のような開発者たちがプロジェクトを進めてくれていることに感謝を示していた。

|翻訳・編集:山口晶子、増田隆幸
|画像:サトシ・ナカモトが2008年に発表したビットコインのホワイトペーパー(Jonathan Borba/Unsplash、CoinDeskが加工)
|原文:5 Things Satoshi Nakamoto Correctly Predicted About Bitcoin