VeChain

VeChain （VeChain） の基本情報

VeChain（VET）とは

VeChain（ヴィチェーン）はビジネス向けのアプリケーションプラットフォームだ。物流のトレーサビリティ機能をブロックチェーンで実現しようとする取り組みが特徴的で、世界の大手メーカーと連携している。Web3への移行とともに、ますます需要が高まる可能性もある。

VeChainは独自のブロックチェーン「VeChainThor」を利用しており、ネイティブトークン「VET」を発行している。以下では、仮想通貨をVET、プラットフォームをVeChainと表記する。

VeChain・VETの歴史

VeChainは中国・上海で始まったプロジェクトで、2017年8月にICO（イニシャル・コイン・オファリング）によってローンチされた。当初はイーサリアム上で運用されていたが、2018年6月に独自のブロックチェーンへ移行した。通貨の名称もVENからVETに変更している。

2021年は、NFTブームに際してVeChainがNFT向けのエコシステムを構築したことや、ビットコイン（BTC）を中心とする仮想通貨市場全体の活況を受けてVETの価格が大幅に上昇した。

2022年前半は、世界経済の混乱や米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げに加え、無担保型のステーブルコインである「Terra」のドルペッグが崩れ暴落する「テラ事件」が起きた。これらの背景から仮想通貨市場全体が下降トレンドとなり、VETも同様に影響を受けた。8月現在は、再び上昇傾向に転じつつある。

VeChain・VETの特徴

ブロックチェーンを使ったトレーサビリティ機能

VeChainの特徴は、ブロックチェーン技術を用いて、物流におけるトレーサビリティ（追跡可能性）を向上させる取り組みだ。ICタグなどで生産品や製造品の流通過程を追跡し、ブロックチェーン上に記録する。サプライチェーンにおける過程の透明性を高め、生産者と消費者が平等に情報を得られる構造を目指す。

世界的な有名企業と連携

VeChainは世界的に有名なメーカーなど、さまざまな分野の企業と連携して開発を行なっている。例えば自動車関連会社ではBMWやMicrosoftと提携し、自動車の開発やメンテナンスにおける透明性向上を目指す。食料品業界ではWalmart子会社、ファッション業界ではLVMHやH&Mとも同様に協力している。日本でも、NTTドコモと共に5Gの開発に携わった経緯などがある。

承認方法は「PoA」

VeChainはプラットフォーム上のコンセンサスアルゴリズムに、PoA（Proof of Authority）を採用している。Authorityは「権限」を意味し、PoAとは、権限を持ったノード（端末）が承認作業を行う仕組みのことを指す。

PoAでは、住所や氏名を含む身元調査を経た信用度の高い人々の承認により、「バリデータ」と呼ばれるブロックが生成される。PoW（Proof of Work）やPoS（Proof of Stake）などの承認方法と異なり、特定のノードのみが作業することで承認にかかる時間を大幅に削減できるメリットがある。

デュアルトークンシステム

VeChainは、VETとVTHOという2種類のトークンを用いる「デュアルトークンシステム」であることも特徴的だ。VETは取引や決済で使用するトークンであるのに対し、VTHOはVETを使用する際の手数料支払いに使われる。

VETの保有量に応じてVeChainからVTHOが付与されるシステムだ。これによって、VETを使用するためにはVTHOが必要なため、必然的にVETの流通が増える仕組みになっている。

Web3時代を牽引する存在に？

近年、インターネットの世界は2000年代半ばから続いたこれまでの「Web2」から、分散型のWebサービスが主流となる「Web3」の時代へと移行している。

Web2は、発信者と閲覧者の双方向コミュニケーションが可能になったことがメリットだが、プラットフォームを提供する大手企業に情報が一極集中する中央集権型の構造が顕著だった。グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムの「GAFA」の台頭に象徴される。

GAFAに依存するWeb2に対して、利用者がデータを共有・管理し運用する分散型WebサービスがWeb3であり、その仕組みを支えるのがブロックチェーン技術だ。日常生活にも深く関連するさまざまな分野でWeb3への移行が進む。

物流分野において、ブロックチェーンを活用しトレーサビリティ向上を図るVeChainは、Web3時代を牽引するシステムの1つとして今後さらに需要が高まるかもしれない。

VETの購入方法

2022年8月現在、国内の仮想通貨取引所ではVETを取り扱っていない。取引をしたい場合は、海外の取引所を利用する必要がある。

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