イオス
EOS- USD
- JPY

イオス (EOS) の基本情報
Dapps(分散型アプリケーション)構築のためのプラットフォーム
発行上限 | 1,000,000,000 |
---|---|
承認方式 | DPoS |
開始日 | 2017年6月〜2018年6月 |
中央機関 | Block.one社 |
提唱者 | - |
オフィシャルサイトURL | https://eos.io/ |
ホワイトペーパーURL | https://github.com/EOSIO/Documentation/blob/master/TechnicalWhitePaper.md |
公式TwitterURL | https://twitter.com/block_one_ |
イオス(EOS)とは
イオス(EOS)は2017年にBlock.One社によって開発されたDapps(分散型アプリケーション)構築のためのプラットフォームで、そのトークンがEOSである。
イオス(EOS)の特徴
取引手数料が無料である
ビットコインなどの一般的な仮想通貨と異なり、イオスは取引手数料が無料である。
処理速度が他の仮想通貨と比べて速い
イオスは他の仮想通貨と比べて処理速度が非常に速いことで知られている。実際、ビットコインの処理速度が5件/秒、イーサリアムの処理速度が25件/秒であるのに対して、イオスは1,000,000件/秒以上の処理速度を誇るとされている。
コンセンサスアルゴリズムとしてDPosを採用
イオスでは、コンセンサスアルゴリズムとしてDPos(Delegated Proof of Stake)を採用している。DPoSとはPoSのデメリットを解消するために生まれたコンセンサスアルゴリズムであり、トークンの保有量に応じて投票権が与えられ、投票によってブロック生成者を選出する仕組みである。
イオス(EOS)の将来性を考えるための論点
国内取引所への上場
2022年8月現在、イオスを取り扱っている国内の仮想通貨取引所は存在しない。今後、イオスを取り扱う仮想通貨取引所が国内で増えれば、イオスの価格形成にポジティブな影響を与える可能性がある。
開発陣の不祥事によるリスク
ICO(Initial Public Offering)で得た資金を開発以外の用途に使っていたことが取り沙汰されたり、イオスにはネガティブなニュースがつきまとう傾向がある。イオスの価格形成を考える上では、これらのニュースにも注視する必要がある。
イオス(EOS)の購入方法
イオスは国内の仮想通貨取引所では取り扱っていないので、取引をしたい場合は海外取引所を利用する必要がある。CoinDesk Japanでは、金融庁に認可された国内の仮想通貨取引所を利用することをおすすめしている。
※当サイトは情報提供を目的としており、当社が暗号資産/仮想通貨に関する契約締結の代理、媒介もしくは斡旋、売買の推奨または投資勧誘等を行うものではありません。また、当社が暗号資産/仮想通貨の価値を保証するものでもありません。
※投資を行う際は、暗号資産/仮想通貨投資におけるリスクを了承の上、利用者ご自身の判断で行ってください。
※当サイトに記載されている価格、手数料等の情報は、各暗号資産/仮想通貨交換業者の説明に基づき、各暗号資産/仮想通貨交換業者の公式サイト等に記載されている特定時点の情報を掲載したものです。最新情報は各暗号資産/仮想通貨交換業者の公式サイトにてご確認ください。
※当社は、合理的な努力をしておりますが、当サイトに記載されている情報の正確性、信頼性等を保証するものではありません。また、当サイトに記載されている評価はあくまで当社独自の調査結果や評価基準に基づくものであり、その正確性、信頼性を保証するものではありません。万が一、これらの情報や評価に基づいて利用者が損害を被った場合でも、当社は一切の責任を負いません。
※当サイトに掲載される広告におけるキャンペーン・特典等は、広告主により実施されるものであり、当社が実施するものではありません。キャンペーン・特典等を利用の際は利用者ご自身で各広告主による募集要綱等を十分にご確認ください。
※当サイトから他のサイトへリンクする場合や、第三者が他のサイトへのリンクを提供している場合があります。当サイトから遷移した先のサイトは当社が管理するものではなく、その内容、正確性、信頼性を保証するものではありません。
※当サイト内のリンクから各暗号資産/仮想通貨交換業者の口座開設を行うと、当社は対価として広告収入を得ることがあります。
※当サイトのご利用に当たっては上記注意事項をご了承ください。なおCoinDeskJapanの利用規約も適用されます。
※当サイトに記載する情報の著作権その他一切の権利は、当社または当社に情報を提供する第三者に帰属します。当サイトに記載する情報の転用、複製、公衆送信、販売等を含め一切の利用を禁止します。
※資金決済法の改正(令和2年5月1日施行)により、法令上、「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されています。当サイト内の「仮想通貨」の表記は「暗号資産」と同義となります。