Compound、金融庁、Coinbaseのキーパーソンが登壇 ──DeFiは金融ビジネスをどう変えるのか?【btokyo ONLINE 2021】

Compound、金融庁、Coinbaseのキーパーソンが登壇 ──DeFiは金融ビジネスをどう変えるのか?【btokyo ONLINE 2021】

日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo」が、「btokyo ONLINE 2021(ビートウキョウ・オンライン2021)」として、2021年3月1・2日の2日間で開催される。

同カンファレンスで行われるセッション「DeFiは金融を変えるか?──『中央集権型vs.分散型』のデジタル金融をめぐる論点と課題」では、DeFi(Decentralized Finance:分散型金融)のキーパーソンを招いたうえで、同領域が既存の金融ビジネスに与える影響や、今後の課題について考える。

本オンラインカンファレンスへの参加は、事前申し込み登録により無料となる。主催はN.Avenue株式会社、CoinDesk Japanがメディアパートナーを務める。

申し込み(参加無料)

カルビン・リウ氏(コンパウンド・ラボ ストラテジー・リード)

カルビン・リウ氏(コンパウンド・ラボ ストラテジー・リード)

カルビン・リウ(Calvin Liu)はコンパウンド・ラボ(Compound Labs)のストラテジーリードであり、DeFi/cryptoの積極的な投資家である。





高梨佑太氏(金融庁 国際デジタル調整官 兼 国際企画調整官)

高梨佑太氏(金融庁 国際デジタル調整官 兼 国際企画調整官)

金融庁において、国際デジタル戦略調整官として金融技術革新、特に分散型金融やグローバルステーブルコインに関する国際的な議論に貢献するとともに、国際企画調整官としてG20/G7/FSB等を担当するチームをリード。2017年には、米シリコンバレーにおいて金融技術革新やスタートアップに関する調査研究に従事し、2018年には米ジョージタウン大学シニアフェローとしてブロックチェーンと金融規制に関する研究をリード。複数の学術論文を執筆するとともに、分散型金融に関するパネル登壇等多数。2007年東京工業大学理学部化学科卒業、2014年スタンフォード大学経営大学院卒業(M.B.A)。

北澤直氏(Coinbase株式会社 代表取締役)

北澤直氏(Coinbase株式会社 代表取締役)

慶応義塾大学法学部卒業 ペンシルバニア大学大学院修了。モルガン・スタンレー証券に投資銀行員として6年間在籍し、それ以前は弁護士として6年間、日本とNYにて法律業務を手がける。2014年株式会社お金のデザインの立ち上げにCOOとして参画。ロボアドバイザー「THEO」のローンチとビジネス拡大に携わる。一般社団法人Fintech協会の創立にも理事として関与。2018年よりCoinbaseに参画し、AnyMind Group株式会社社外監査役を務める。著書に「誰がFinTechを制するのか」(単著)(KADOKAWA)、「ロボアドバイザーの資産運用革命」(共著)(きんざい)などがある。

ブレディー・デール氏(コインデスク シニア・レポーター)

ブレディー・デール 氏(コインデスク シニア・レポーター)

ブレディー・デール(Brady Dale)はCoinDeskの記者である。2017年10月から業務を開始し、ニューヨークのブルックリンに在住。BTC、WBTC、ETHへの投資もしている。





DeFiは金融を変えるか?──「中央集権型vs.分散型」のデジタル金融をめぐる論点と課題

2020年以降に急速に注目度が高まっているDeFi。国内では法的な整理が十分ではなく主要な取り組みがないが、暗号資産の投資家を中心にしてグローバルに取引が広がる。

その拡大は著しく、2020年9月に分散型取引所(DEX)であるUniswapの取引量が代表的な中央集権型取引所であるCoinbaseを超えたことで、取引の主要な場がDeFiに移っているという見方があるほどだ。一方で、非中央集権的に運営されることでKYC(本人確認)やAML(アンチ・マネーロンダリング)対策に課題があり、資金洗浄にDeFiが使われる例も出てきた。

DeFiは既存の金融ビジネスやシステムにどのような影響を与えるのか? 課題はどこにあるのか? 本セッションでは、DeFiの事業者や同領域に詳しいキーパーソンを招き、そもそもDeFiとは何かを紹介し、応用の可能性や金融ビジネスへの影響、そして課題を考える。

申し込み(参加無料)

「btokyo ONLINE 2021」開催概要

【日 時】2021年3月1日(月)~2日(火)9時30分~19時 (予定)

【場 所】オンライン

【URL】https://navenue.jp/btokyo2021/

【参加対象】金融/IT/メーカー/自動車/物流/流通/メディア/不動産/エンターテイメント/ゲーム/教育/アート/エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門ご担当者、自治体産業推進ご担当者、ベンチャー企業/スタートアップ関係者、ベンチャーキャピタル/コーポレートベンチャーキャピタル関係者

【参加者数】1,500人(見込み・二日間合計)

【参加申込】上記WEBサイトから参加登録

【参加費】無料(視聴は無料、ネットワーキング等の一部の有料化を予定)

【協賛企業】株式会社NTTデータ、スイス・ビジネス・ハブ、野村ホールディングス株式会社、NRIデジタル株式会社、株式会社VIPPOOL、Fintertech株式会社、株式会社世界ほか

【メディアパートナー】CoinDesk Japan、WIRED JAPANほか

【コミュニティパートナー】新経済連盟、Fintech協会、日本STO協会、日本ブロックチェーン協会(JBA)、ブロックチェーン推進協会(BCCC)、日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)ほか

【主催】N.Avenue株式会社

文・編集:CoinDesk Japan編集部
画像:N.Avenue

おすすめ記事: