トヨタのブロックチェーン活用がもたらす「モビリティ」の地殻変動とは?【btokyo ONLINE 2021】

トヨタのブロックチェーン活用がもたらす「モビリティ」の地殻変動とは?【btokyo ONLINE 2021】

日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo」が、「btokyo ONLINE 2021(ビートウキョウ・オンライン2021)」として、2021年3月1・2日の2日間で開催される。

同カンファレンスで行われるセッション「トヨタ・ブロックチェーン・ラボが目指す新たな価値創造──『クルマとサプライチェーン、そしてヒトの未来』まで」は、トヨタのグループ内でブロックチェーンを使った新たな取り組みを推進するトヨタ・ブロックチェーン・ラボの冨本祐輔氏(トヨタファイナンシャルサービス)を招き、同グループのブロックチェーン技術を応用した新たな価値創造のチャレンジを紹介する。

本オンラインカンファレンスへの参加は、事前申し込み登録により無料となる。主催はN.Avenue株式会社、CoinDesk Japanがメディアパートナーを務める。

申し込み(参加無料)

冨本 祐輔 氏|トヨタファイナンシャルサービス株式会社 イノベーション本部 副本部長

冨本 祐輔 氏|トヨタファイナンシャルサービス株式会社 イノベーション本部 副本部長

1968年4月生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒。東京海上火災保険を経て、2000年トヨタファイナンシャルサービス入社。2020年1月より現職。トランザクション・メディア・ネットワークス取締役、内閣官房デジタル市場競争本部Trusted Web推進協議会メンバー。


モデレーター:松島 倫明 氏|『WIRED』日本版編集長

松島 倫明 氏|『WIRED』日本版編集長

『WIRED』日本版編集長。これまで「ニューエコノミー」「デジタル・ウェルビーイング」「ミラーワールド」「ナラティヴと実装」「ディープテック」「FUTURES LITERACY」「Sci-Fiプロトタイピング」などを特集。NHK出版学芸図書編集部編集長を経て2018年より現職。編集者として手がけた書籍に、デジタル社会のパラダイムシフトを捉えたベストセラー『FREE』『SHARE』『MAKERS』『シンギュラリティは近い』のほか、2015年ビジネス書大賞受賞の『ZERO to ONE』や『限界費用ゼロ社会』、Amazon.com年間ベストブックの『〈インターネット〉の次に来るもの』など多数。訳書に『ノヴァセン』(ジェームズ・ラヴロック)がある。東京都出身、鎌倉在住。

「ID・決済」から「サプライチェーン」での活用まで

電気自動車の登場、AI・IoTなどの技術革新により自動運転の試みが進む自動車産業。シェアリングサービスや「MaaS(Mobility as a Service)」の登場により、自動車産業は100年に一度の変革期を迎えていると言われている。

本セッションでは、トヨタ・ブロックチェーン・ラボの設立、運営に携わる冨本氏を招き、クルマやドライバーであるヒトに関わる情報からID・決済などのサービスへの展開、さらにサプライチェーンにおける受発注の情報共有や金融との一体化の構想を聞き、トヨタ・ブロックチェーン・ラボの「新たな価値創造」がこれから何をもたらすのかを考える。

ブロックチェーンの新技術が加わることで、「モビリティ」領域ではどのような地殻変動が始まろうとしているのだろうか? モビリティ産業の未来を見通したい人もちろん、決済やサプライチェーンなどのブロックチェーン応用事例を知りたいビジネスパーソン必見のセッションだ。

申し込み(参加無料)

「btokyo ONLINE 2021」開催概要

【日 時】2021年3月1日(月)~2日(火)9時30分~19時 (予定)

【場 所】オンライン

【URL】https://navenue.jp/btokyo2021/

【参加対象】金融/IT/メーカー/自動車/物流/流通/メディア/不動産/エンターテイメント/ゲーム/教育/アート/エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門ご担当者、自治体産業推進ご担当者、ベンチャー企業/スタートアップ関係者、ベンチャーキャピタル/コーポレートベンチャーキャピタル関係者

【参加者数】1,500人(見込み・二日間合計)

【参加申込】上記WEBサイトから参加登録

【参加費】無料(視聴は無料、ネットワーキング等の一部の有料化を予定)

【協賛企業】株式会社NTTデータ、スイス・ビジネス・ハブ、野村ホールディングス株式会社、株式会社VIPPOOLほか

【メディアパートナー】CoinDesk Japan、WIRED JAPANほか

【コミュニティパートナー】新経済連盟、Fintech協会、日本STO協会、日本ブロックチェーン協会(JBA)、ブロックチェーン推進協会(BCCC)、日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)ほか

【主催】N.Avenue株式会社

文・編集:CoinDesk Japan編集部
画像:N.Avenue

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