P&Gのブロックチェーン活用による「ブランド改革」最前線【btokyo ONLINE 2021】

日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo」が、「btokyo ONLINE 2021(ビートウキョウ・オンライン2021)」として、2021年3月1・2日の2日間で開催される。

同カンファレンスで行われるセッション「P&Gのブロックチェーン活用とSDGsへの貢献」では、グローバルに展開する一般消費財メーカーP&Gでイノベーションリーダーであるターニャ・ステファン氏を招き、同社のブロックチェーン技術を応用した新たな取り組みを紹介する。

本オンラインカンファレンスへの参加は、事前申し込み登録により無料となる。主催はN.Avenue株式会社、CoinDesk Japanがメディアパートナーを務める。

申し込み(参加無料)

ターニャ・ステファンズ 氏|プロクター・アンド・ギャンブル エマージング・テクノロジー・ディレクター

ターニャ・ステファンズ 氏|プロクター・アンド・ギャンブル エマージング・テクノロジー・ディレクター

プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)エマージング・テクノロジー・ディレクター兼シニア・イノベーション・リーダー。初期段階のテクノロジーの相互作用を調査し、困難な問題に適用して、企業と消費者により役立つモデルを開発する。ブロックチェーンのイノベーションストラテジスト兼グローバルリーダーとして、国際的な部門を横断し、ステークホルダー、スタートアップ、現職などと提携して変革を実現。持続可能なソリューションを提唱し、SDGsが設計時に最優先されるよう取り組むことで、地球の環境を支えながら世界中の人々の生活を改善するための技術の継続的な利用を目指す。

エミリー・パーカー 氏|CoinDesk グローバル・マネージング・エディター

エミリー・パーカー 氏|CoinDesk グローバル・マネージング・エディター

Coindeskのグローバルマネージングエディター。アジアのブロックチェーンのスタートアップLongHashの共同創設者。米国国務省の元政策企画スタッフ、ウォール・ストリート・ジャーナルの記者兼編集者、ニューヨークタイムズの編集者、シリコンバレーの新興企業Parlioの最高戦略責任者(Quoraに買収される)。ハーバード大学、コロンビア大学、エール大学で教えられた”Now I Know Who My Comrades Are: Voices From the Internet Underground”の著者。ブラウン大学を優等で卒業し、ハーバード大学で修士号を取得。日本語、中国語話者でもある。

SDGsはどうブランドを変えるのか?

2015年9月、国連で採択された「SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標」は、貧困や雇用、気候変動など、環境・社会問題を解決するための世界共通のビジョンで、17の目標、169のターゲットで構成される。

近年、投資家が企業価値を評価する際にSDGsを共通言語とするケースが登場し、SDGsを経営の指針に取り入れる企業が増加しつつある。P&Gでは現在、そのSDGsの理念に沿う形でサステナビリティを組み込んだブランド改革を推進しており、その中にブロックチェーン技術を応用した取り組みがある。

本セッションでは、P&Gのイノベーションリーダーであるターニャ・ステファン氏を招き、CoinDeskのエミリー・パーカー氏が対話しながら、今後のグローバルブランドの在り方を考える。

申し込み(参加無料)

「btokyo ONLINE 2021」開催概要

【日 時】2021年3月1日(月)~2日(火)9時30分~19時 (予定)

【場 所】オンライン

【URL】https://navenue.jp/btokyo2021/

【参加対象】金融/IT/メーカー/自動車/物流/流通/メディア/不動産/エンターテイメント/ゲーム/教育/アート/エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門ご担当者、自治体産業推進ご担当者、ベンチャー企業/スタートアップ関係者、ベンチャーキャピタル/コーポレートベンチャーキャピタル関係者

【参加者数】1,500人(見込み・二日間合計)

【参加申込】上記WEBサイトから参加登録

【参加費】無料(視聴は無料、ネットワーキング等の一部の有料化を予定)

【協賛企業】株式会社NTTデータ、スイス・ビジネス・ハブ、野村ホールディングス株式会社、株式会社VIPPOOLほか

【メディアパートナー】CoinDesk Japan、WIRED JAPANほか

【コミュニティパートナー】新経済連盟、Fintech協会、日本STO協会、日本ブロックチェーン協会(JBA)、ブロックチェーン推進協会(BCCC)、日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)ほか

【主催】N.Avenue株式会社

文・編集:CoinDesk Japan編集部
画像:N.Avenue