特徴	中国のスマートコントラクト・プラットフォーム
発行上限	1億枚
承認方式	DBFT
開始日	2016年8月
中央機関
提唱者	Da Hongfei, Erik Zhang
オフィシャルサイトURL	https://neo.org/
ホワイトペーパーURL	https://docs.neo.org/docs/en-us/index.html
公式TwitterURL	https://twitter.com/neo_blockchain

仮想通貨「ネオ（NEO）」に関するニュース

仮想通貨「ネオ（Neo）に関する最新ニュースを知りたい場合は、公式サイトや公式ツイッターアカウントを参照のこと。

仮想通貨「ネオ（NEO）」の特徴

仮想通貨「ネオ（NEO）」の特徴は下記の通り。

中国発の暗号資産（仮想通貨）である

ネオ（NEO）は中国発の暗号資産（仮想通貨）である。スマートエコノミーのためのオープンなネットワークの構築を目指して開発されたネオ（NEO）は、中国・上海に拠点を置く非営利のブロックチェーンプロジェクトである。「中国版イーサリアム」と呼ばれることもある。プロジェクト開始当初はアントシェアーズ（AntShares）と呼ばれていたが、2017年に現在の名称に変更された経緯がある。

分散型アプリケーション（Dapps）を構築できる

ネオ（Neo）を利用すれば、ブロックチェーンを活用した分散型プラットフォーム（Dapps）を開発することができる。イーサリアムでは「ERC20」という規格に基づいてトークンを発行することができるが、ネオ（NEO）では「NEP-5」という規格に基づいてトークンを新規発行することができる。ちなみに、イーサリアムではコンセンサスアルゴリズムとしてPoW（プルーフ・オブ・ワーク）が採用されている（編集部注：将来的には、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）への変更が予定されている）が、ネオ（NEO）ではDBFT（Delegated Byzantine Fault Tolerant）と呼ばれるコンセンサスアルゴリズムが採用されている。

仮想通貨「ネオ（NEO）の購入単位・最低購入額（いくらから購入できるか）

ネオ（NEO）の購入単位は「NEO」。読み方は、「ネオ」である。2021年5月22日現在、ネオ（NEO）は国内の仮想通貨取引所では購入することができない。

仮想通貨「ネオ（NEO）」の購入方法

ネオ（NEO）は海外の仮想通貨取引所で購入することができる。CoinDesk Japanでは、金融庁に認可された国内の仮想通貨取引所を利用することを推奨しており、2021年7月31日時点において、ネオ（NEO）の購入を推奨していない。

仮想通貨「ネオ（NEO）」の価格・レート・チャートを確認する方法

ネオ（NEO）の価格・レート・チャートを確認する方法は以下の2つである。

CoinMarketCap

CoinMarketCapのこちらのページを閲覧すれば、ネオ（NEO）の価格・レート・チャートを確認できる。

Coingecko

Coingeckoのこちらのページを閲覧すれば、ネオ（NEO）の価格・レート・チャートを確認できる。

仮想通貨「ネオ（NEO）今後の価格形成を考えるための論点

ネオ（NEO）の今後の価格形成を考える上で、論点となり得る要素を記載する。

国内取引所への上場

2021年7月31日現在において、ネオ（NEO）を取り扱っている国内の仮想通貨取引所は存在しない。今後、ネオ（NEO）を取り扱う仮想通貨取引所が国内で増えれば、ネオ（NEO）の価格形成にポジティブな影響を与える可能性がある。

中国の規制動向

上述の通り、ネオ（NEO）は中国発の仮想通貨（暗号資産）であることから、中国当局による規制動向に影響を受ける傾向がある。

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