イーサリアム創設者が語る「デジタル金融の未来」【3/1-2開催 btokyo ONLINE 2021】

日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo」が、「btokyo ONLINE 2021(ビートウキョウ・オンライン2021)」として、2021年3月1・2日の2日間で開催される。

同カンファレンスで行われるセッション「デジタル金融の未来──「イーサリアム」の先にあるもの」では、イーサリアムの共同創設者であり、ブロックチェーンのソフトウェアを開発する米コンセンシス(ConsenSys)創業者のジョセフ・ルービン氏がデジタル金融においてブロックチェーンがどのような意味を持つのかを語る。

本オンラインカンファレンスへの参加は、事前申し込み登録により無料となる。主催はN.Avenue株式会社、CoinDesk Japanがメディアパートナーを務める。

申し込み(参加無料)

ジョセフ・ルービン氏(ConsenSys 創設者・CEO イーサリアム共同創設者)

ジョセフ・ルービン氏(ConsenSys 創設者・CEO イーサリアム共同創設者)

イーサリアム共同創設者。世界有数のブロックチェーン・テクノロジー企業であるConsenSysの創設者兼CEO。2014年にイーサリアムプロジェクトを共同で創設し、イーサリアムのプラットフォーム上でのインフラストラクチャ、開発者ツール、分散アプリケーションの構築にフォーカスしたConsenSysを設立。イーサリアムを開発する以前のキャリアは暗号技術、エンジニアリング、金融の分野に集中しており、ゴールドマン・サックスのプライベート・ウェルス・マネジメントのテクノロジー担当副社長も務めた。プリンストン大学で電気工学とコンピュータサイエンスの学位を取得し、優等で卒業。

ジョアンナ・オスジンガー氏(ブルームバーグ LP マーケットエディター)

ジョアンナ・オスジンガー氏(ブルームバーグ LP マーケットエディター)

シンガポールに拠点を置くグローバル・マーケット・エディターで、Bloomberg Newsのアジアにおける暗号報道の監督役を務める。ブルームバーグでは、株式、通貨、キュレーションをカバーするチームを監督してきた。また、ブルームバーグの女性および労働者世帯コミュニティのリーダー。以前はウォールストリート・ジャーナル、フォックス・ビジネス、TheStreet.comに勤務していた。Society for Advancing Business Editing and Writing の元会長、シンガポールのForeign Correspondents Association の幹事、Alfred Friendly Press Partners の諮問委員会のメンバー、Asia Society のパトロンを務めている。

デジタル金融の未来──「イーサリアム」の先にあるもの

ワールドコンピュータを標榜するイーサリアムの共同創設者であり、ブロックチェーンのソリューションを開発するコンセンシス創設者であるジョセフ・ルービン氏は、デジタル金融の領域において注目される人物の一人だ。

コンセンシスは、米銀最大手のJPモルガン・チェースが開発してきたブロックチェーンプラットフォーム「Quorum」を買収し、新たな金融プラットフォームを構想する。コンセンシスは今後、イーサリアムを基盤とするQuorumの包括的なサービス展開を行い、デジタル資産やデータ管理に対応するための施策を強化していく。

JPモルガンは、コンセンシスに戦略的投資を行い開発者がQuorumを活用して次世代ネットワークを築き、企業がより強力な金融インフラを構築できる環境を整えていく方針を明らかにしている。

本セッションでは、デジタル金融にとってブロックチェーンはどのような意味を持つのかをジョセフ・ルービン氏が語る。聞き手はBloombergアジアにおける暗号資産関連ニュースの監督役であるジョアンナ・オスジンガー氏が務める。

申し込み(参加無料)

「btokyo ONLINE 2021」開催概要

【日 時】2021年3月1日(月)~2日(火)9時30分~19時 (予定)

【場 所】オンライン

【URL】https://navenue.jp/btokyo2021/

【参加対象】金融/IT/メーカー/自動車/物流/流通/メディア/不動産/エンターテイメント/ゲーム/教育/アート/エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門ご担当者、自治体産業推進ご担当者、ベンチャー企業/スタートアップ関係者、ベンチャーキャピタル/コーポレートベンチャーキャピタル関係者

【参加者数】1,500人(見込み・二日間合計)

【参加申込】上記WEBサイトから参加登録

【参加費】無料(視聴は無料、ネットワーキング等の一部の有料化を予定)

【協賛企業】株式会社NTTデータ、スイス・ビジネス・ハブ、野村ホールディングス株式会社、株式会社VIPPOOLほか

【メディアパートナー】CoinDesk Japan、WIRED JAPANほか

【コミュニティパートナー】新経済連盟、Fintech協会、日本STO協会、日本ブロックチェーン協会(JBA)、ブロックチェーン推進協会(BCCC)、日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)ほか

【主催】N.Avenue株式会社

文・編集:CoinDesk Japan編集部
画像:N.Avenue