ブロックチェーンの実用化に取り組む──NTTデータの企業ページ紹介【3/1-2開催 btokyo ONLINE 2021】

日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo」が、「btokyo ONLINE 2021(ビートウキョウ・オンライン2021)」として、2021年3月1・2日の2日間で開催される。

同カンファレンスに企業ページを持つNTTデータは、国内外で多様な企業との連携を通じてブロックチェーンの実用化を進める。また同社の代表は3月1日に開催の「ブロックチェーン × DX── エンタープライズにおけるデジタル・トランスフォーメーション推進」セッションに参加予定だ。

本オンラインカンファレンスへの参加は、事前申し込み登録により無料となる。主催はN.Avenue株式会社、CoinDesk Japanがメディアパートナーを務める。

申し込み(参加無料)

ブロックチェーン活用事例を紹介

ブロックチェーンは「分散型台帳」として改ざん耐性を備え、データの信頼性を高く保つことができるため、金融だけではなく、不動産・サプライチェーン・物流・小売・医療・エンターテインメントなど様々な産業での応用が始まっている。

同カンファレンスに企業ページを持つNTTデータは、日本では貿易コンソーシアム「TradeWaltz(トレードワルツ)」を設立し、海外ではイタリア銀行協会の「Spunta(スプンタ)プロジェクト」を主導するなど、国内外で多様な企業との連携を通じてブロックチェーンの実用化を進める。

またNTTデータは、世界中の大手ITベンダーや決済機関、金融インフラ系のメンバーが結集した「Hyperledger Project(ハイパーレッジャー・プロジェクト)」や「Enterprise Ethereum Alliance(エンタープライズ・イーサリアム・アライアンス)」など、様々なコンソーシアムにも積極的に参加してエコシステムの拡大に務めている国内の代表的な企業だ。

カンファレンスプラットフォーム内に設置される企業ページ内では、同社のブロックチェーンの取り組みやTradeWaltzについて動画で紹介されているので、興味があるビジネスパーソンは、ぜひご覧いただきたい。

NTTデータ「TradeWaltzのご紹介」動画より

また、3/1-2のカンファレンス開催期間中であれば、オンライン上で商談(1on1)を申し込む交流機能があるので、同社の取り組みが気になるビジネスパーソンはミーティングをオファーすることができる。

「ブロックチェーン × DX」の最前線

同カンファレンスで3月1日に開催されるセッション「ブロックチェーン × DX── エンタープライズにおけるデジタル・トランスフォーメーション推進」には、同社で執行役員 技術革新統括本部長を務める冨安寛氏と、株式会社トレードワルツで取締役CFOを務める河村謙氏が登壇する。

同セッションでは、DX(デジタル・トランスフォーメーション)を技術・ビジネスの両面から推進するNTTデータの取り組みの中から、ブロックチェーンにおける国内外のエンタープライズにおける最新事例を紹介する。さらに、国内の代表的なブロックチェーンの商用活用事例として、貿易コンソーシアム「TradeWaltz」を取り上げる。

ブロックチェーンのビジネス活用事例を知りたい人はもちろん、DXの取り組みやアプローチ方法のヒントを得たいビジネスパーソン必見のセッションだ。

申し込み(参加無料)

「btokyo ONLINE 2021」開催概要

【日 時】2021年3月1日(月)~2日(火)9時30分~19時 (予定)

【場 所】オンライン

【URL】https://navenue.jp/btokyo2021/

【参加対象】金融/IT/メーカー/自動車/物流/流通/メディア/不動産/エンターテイメント/ゲーム/教育/アート/エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門ご担当者、自治体産業推進ご担当者、ベンチャー企業/スタートアップ関係者、ベンチャーキャピタル/コーポレートベンチャーキャピタル関係者

【参加者数】1,500人(見込み・二日間合計)

【参加申込】上記WEBサイトから参加登録

【参加費】無料(視聴は無料、ネットワーキング等の一部の有料化を予定)

【協賛企業】株式会社NTTデータ、スイス・ビジネス・ハブ、野村ホールディングス株式会社、NRIデジタル株式会社、株式会社VIPPOOL、Fintertech株式会社、株式会社世界ほか

【メディアパートナー】CoinDesk Japan、WIRED JAPANほか

【コミュニティパートナー】新経済連盟、Fintech協会、日本STO協会、日本ブロックチェーン協会(JBA)、ブロックチェーン推進協会(BCCC)、日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)ほか

【主催】N.Avenue株式会社

文・編集:CoinDesk Japan編集部
画像:N.Avenue