カルダノ

カルダノ （Cardano） の基本情報

ブロックチェーン技術を取り入れたオンラインカジノ「カルダノ（Cardano）」で利用可能な仮想通貨（暗号資産）。イーサリアムとは異なるスマートコントラクトを実装している。

エイダコイン（カルダノ／ADA）とは

「エイダコイン（またはカルダノ）」は2017年9月、「Cardano Foundation（カルダノ財団）」と「IOHK（インプット・アウトプット・ホンコン）」社によって開発されたアルトコインだ。同社は「イーサリアム（ETH）」開発者の一人「Charles Hoskinson（チャールズ・ホスキンソン）」氏がCEOを務めている。名前の「ADA（エイダ）」は、史上初のプログラマーとして知られる19世紀の数学者「エイダ・ラブレス」から名付けられた。詳しくはこちらの記事を参照のこと。

エイダコインの特徴

ユースケースを限定しない汎用プラットフォーム

エイダコインは、「教育」「小売」「農業」「政府」「金融」「医療保健」など、ユースケースを限定しない汎用プラットフォームを目指している。ただし、代表的なユースケースの例として、オンラインカジノが注目されており、さまざまなユースケースのなかでもカジノに関連する暗号資産として一定の知名度を有している。

コンセンサスアルゴリズムに「ウロボロス」を採用

ブロックチェーン上の取引は参加者同士の合意を得て行われる。その合意形成のルールを「コンセンサスアルゴリズム」といい、エイダコインは独自に「ウロボロス」と呼ばれるコンセンサスアルゴリズムを採用している。

ウロボロスは「PoS（プルーフ・オブ・ステーク）」の一つで、取引の承認者は基本的にランダムに決定される（厳密にはエイダコインの保有量が多く、エイダコインが適正に運用される恩恵が大きい者ほど選ばれる傾向にある）。ビットコインなどで用いられる「PoW（プルーフ・オブ・ワーク）」と異なり参加者同士で計算競争が起こらないため、計算量が抑えられ電力消費が小さくなる点がメリットだ。

電力消費は仮想通貨に対するネガティブな見方の一つだ。ウロボロスはこの問題をある程度クリアしているため、エイダコインの将来性の一つといえるだろう。

スマートコントラクト機能を備えている

エイダコインに実装されたスマートコントラクト「プルータス（Plutus）」は、イーサリアム（ETH）と異なり、契約だけでなく個人情報の記録も行うことができるとされている。

ダイダロスウォレットを使用する必要がある

エイダコインを使用するには、ダイダロスウォレットをダウンロードする必要がある。ダイダロスウォレットは高いセキュリティで知られており、オンラインゲームで獲得したコインを直接送金できる。

なお、2018年10月には「ヨロイウォレット」という異なるウォレットもリリースされた。ダイダロスウォレットはデスクトップ型のウォレットだが、ヨロイウォレットはブラウザまたはスマホアプリで利用できる。

ステーキングで報酬を得られる

ステーキングとはPoS（プルーフ・オブ・ステーク）における取引を承認する行為を指し、ビットコインの「マイニング」に相当する。ステーキングの実施者は報酬としてエイダコインが付与される仕組みだ。エイダコインは2020年7月にシステムアップデート「Shelly」を行い、ユーザーがステーキングに参加できるようになった。

ステーキングの方法は2つある。自身で「ステーキングプール」を運営し報酬を受け取るか、または他のユーザー運営のステーキングプールに委任するかだ。前者は報酬を多く受け取れるが、ステーキングに関する技術的な知識が求められる。後者の場合、知識は不要だが報酬が目減りする点がデメリットだ。

エイダコインの歴史

エイダコインは、Ethereumネットワークの共同設立者の1人でもあったCharles Hoskinson氏によって2017年に設立された。Cardanoブロックチェーンを構築したIOHK社のCEOでもある。起業家でありながら数学者としての実績を持っている。

カルダノは日本発とも呼べる暗号資産である。Hoskinson氏は大阪に在住していた際、複数の日本人と共に日本版のイーサリアムを作るという目的でエイダコインを立ち上げたからだ。資金も日本を中心とするアジアで調達していた。

プロジェクトの目的はユースケースを限定しない汎用プラットフォームであるが、普及促進の一環としてオンラインカジノの開発も計画されていたことが、エイダコインがカジノ関連の暗号資産と呼ばれるようになった理由となっている。

2017年9月に大手暗号資産取引所のBinanceをはじめとする20以上の取引所に上場。価格はICOの400倍超まで高騰しており、時価総額ランキングでも上位に位置する暗号資産に成長した。2021年8月に日本のBITPOINTにも上場し、その後も複数の取引所に上場したため、国内での取引も可能となった。

エイダコインの今後

ハードフォークの実施

エイダコインでは、ブロックチェーンのアップデートであるハードフォークが定期的に実施される。ハードフォークによってエイダコインが使用しやすくなれば、価格上昇にも期待を持ちやすい。ロードマップも公開しているので、ハードフォークの実施による期待感による上昇や、現在の機能の改善により長期的な成長が期待できる。

有名企業・機関との提携

エイダコインは、さまざまな企業や機関と提携している。韓国のモバイル決済プラットフォームのメタップスプラスや、エチオピア政府との教育分野における提携などが挙げられる。エイダコインはユースケースを限定しないことから、提携する企業・機関の幅が広く、さまざまな組織と提携できる可能性があるので、今後、有名な企業・機関との提携が決まるか、提携によりエイダコインのユースケースの幅が広がれば、注目が集まり価格上昇が期待できる。

Defiにおけるプロジェクトの増加

エイダコインには、さまざまなDefi分野のプロジェクトが誕生している。DEX（分散型取引所）の「SundaeSwap」や、エイダコインを利用した決済ソリューションの「ADA Pay」が挙げられる。このようにDefi分野でのプロジェクトが増加することにより、エイダコインを使用できる機会が増加することが期待できる。

エイダコインの関連ニュース

エイダコイン基盤のステーブルコイン「Djed」の稼働

2023年1月にエイダコインのブロックチェーンを基盤にしたステーブルコインのDjed（ジェド）が正式に稼働した。Djedは、米ドルに連動するアルゴリズム型のステーブルコインである。DEXを中心に提携し、さまざまな取引所で取り扱いが開始されている。

クジラやサメと呼ばれる機関投資家の増加

エイダコインの価格上昇には、クジラやサメと呼ばれる大量保有者の機関投資家が増えていることが大きな要因であると分析されている。2022年12月から2023年1月の短期間で100万以上のADAを持つアドレスが28個も増えたことが大型クジラ増加の根拠だ。

機関投資家の参入は大規模な資金流入が起こりやすく、進行中のプロジェクトにも良い影響を及ぼす。反面、機関投資家の資金が売却によって流れてしまうと暴落を引き起こす危険性もあるので注意が必要だ。しかし、多くの機関投資家が入るということは将来性の高さが期待されているといえるだろう。

ブロックチェーンを強化するサイドチェーンツールキットを展開

2023年1月、エイダコインを開発するIOGはカスタムサイドチェーンを構築するためのツールキットを用意することで、独自のブロックチェーンを作成できるようにしたと発表した。メインチェーンの安定性や安全性を損なうことなく、エイダコインの拡張性とスケーラビリティを高める取り組みだ。

エイダコインの最新のニュースを知るには？

エイダコインに関する最新ニュースを知りたい場合は、こちらのページ「エイダコイン（ADA）の最新ニュース」を参照のこと。また、必要に応じて、エイダコインの公式サイトや公式ツイッターアカウントも参照のこと。

エイダコインの購入方法

国内の仮想通貨取引所でエイダコインを取り扱っているのは、BITPOINT、GMOコインである。CoinDesk JAPANでは、金融庁に登録された国内の仮想通貨取引所で暗号資産を購入することを推奨している。

※当サイトは情報提供を目的としており、当社が暗号資産/仮想通貨に関する契約締結の代理、媒介もしくは斡旋、売買の推奨または投資勧誘等を行うものではありません。また、当社が暗号資産/仮想通貨の価値を保証するものでもありません。
※投資を行う際は、暗号資産/仮想通貨投資におけるリスクを了承の上、利用者ご自身の判断で行ってください。
※当サイトに記載されている価格、手数料等の情報は、各暗号資産/仮想通貨交換業者の説明に基づき、各暗号資産/仮想通貨交換業者の公式サイト等に記載されている特定時点の情報を掲載したものです。最新情報は各暗号資産/仮想通貨交換業者の公式サイトにてご確認ください。
※当社は、合理的な努力をしておりますが、当サイトに記載されている情報の正確性、信頼性等を保証するものではありません。また、当サイトに記載されている評価はあくまで当社独自の調査結果や評価基準に基づくものであり、その正確性、信頼性を保証するものではありません。万が一、これらの情報や評価に基づいて利用者が損害を被った場合でも、当社は一切の責任を負いません。
※当サイトに掲載される広告におけるキャンペーン・特典等は、広告主により実施されるものであり、当社が実施するものではありません。キャンペーン・特典等を利用の際は利用者ご自身で各広告主による募集要綱等を十分にご確認ください。
※当サイトから他のサイトへリンクする場合や、第三者が他のサイトへのリンクを提供している場合があります。当サイトから遷移した先のサイトは当社が管理するものではなく、その内容、正確性、信頼性を保証するものではありません。
※当サイト内のリンクから各暗号資産/仮想通貨交換業者の口座開設を行うと、当社は対価として広告収入を得ることがあります。
※当サイトのご利用に当たっては上記注意事項をご了承ください。なおCoinDeskJapanの利用規約も適用されます。
※当サイトに記載する情報の著作権その他一切の権利は、当社または当社に情報を提供する第三者に帰属します。当サイトに記載する情報の転用、複製、公衆送信、販売等を含め一切の利用を禁止します。
※資金決済法の改正（令和２年５月１日施行）により、法令上、「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されています。当サイト内の「仮想通貨」の表記は「暗号資産」と同義となります。