| 特徴 | リップル（XRP）とは、2013年に配布が正式に開始された仮想通貨（暗号通貨）。アルトコイン（altcoin）と呼ばれるビットコイン以外の仮想通貨の中でも代表的なものに数えられている。リップルは、アメリカに本拠を置くリップル社（Ripple, Inc.）が開発している。リップル社という明確な管理主体が存在し、取引データの処理が同社や第三者機関の管理するサーバーで行われる点、ビットコインとは違った仕組みになっている。リップルの特徴は、取引に関わる人が分散して保存するブロックチェーンとは異なり、リップル社が管理・認定するバリデーター（validator）と呼ばれる承認者の多数決により取引データが処理されるコンセンサス・アルゴリズム（consensus algorithm：承認方式）である。 |
|---|---|
| 発行上限 | 100,000,000,000 |
| 承認方式 | Proof of Consensus |
| 開始日 | 2013年2月2日(公開日) |
| 中央機関 | Ripple, Inc. |
| 提唱者 | Ryan Fugger |
| オフィシャルサイトURL | https://ripple.com/ |
| ホワイトペーパーURL | https://ripple.com/files/ripple_consensus_whitepaper.pdf |
| 公式TwitterURL | https://twitter.com/Ripple |
リップル（Ripple）に関する最新ニュースを知りたい場合は、こちらのページ「リップル（Ripple）の最新ニュース」を参照のこと。また、必要に応じて、リップル（Ripple）の公式サイトや公式ツイッターアカウントも参照のこと。
リップルの購入単位は「XRP」。読み方は、「エックス・アール・ピー」である。最低購入金額については、ビットフライヤー（bitFlyer）では、0.00000001XRP（参考リンク）、コインチェック（Coincheck）では、500円相当分のXRP（参考リンク）、DMM Bitcoin（DMM ビットコイン）では、10XRP（参考リンク）となっている。
リップル（Ripple）は国内または海外の取引所で購入することができる。CoinDesk Japanでは、金融庁に認可された国内の仮想通貨取引所でリップル（Ripple）を購入することをおすすめする。具体的には、以下の通り。
参考：リップル（XRP）取引所
DMM Bitcoinを運営する株式会社DMM Bitcoinは、DMM.com証券を傘下に抱える合同会社DMM.comのグループ会社。売買コストの低さとレバレッジ取引の種類の豊富さに定評がある。 スマホアプリでは様々な注文方法に対応していることで知られている。DMM.com証券を通じて培った金融サービス運営のノウハウを有していることを強みの一つとしており、サーバーの強度に関しては、国内屈指の水準を誇る。現物取引が可能なのは、ビットコイン、イーサリアム、リップルのみであり、他のアルトコインはレバレッジ取引での売買となる点には注意されたい。 もっとみる ＞
| 取扱仮想通貨 | 11種類 |
| 手数料 | 販売所：スプレッド |
| 最低取引数量 | 0.001BTC |
| スマホ対応 | 注文・分析に優れたスマホアプリ |
| セキュリティ | 顧客資産（日本円及び仮想通貨）の分別管理を実施 |
DMM Bitcoin（DMM ビットコイン）でリップル（Ripple）を実際に購入する際の手順については、こちらのページ「リップルを買うには？DMM Bitcoinでの購入方法を紹介」を参照のこと。
Coincheckを運営するコインチェック株式会社は2012年の創業。2018年1月に大規模なハッキング事件（参考：コインチェック事件）に見舞われたが、東証一部上場のマネックスグループの傘下で、経営再建を図り、平成31年1月11日に仮想通貨交換業登録を完了した。サービスの使いやすさに定評があり、2019年12月時点で、スマホアプリの累計ダウンロード数は270万を記録している。取引手数料は無料。国内では最多となる12通貨に対応しており、国内ではCoincheckでしか取り扱っていないアルトコインも少なくない。代表取締役を務める蓮尾 聡氏は、日本暗号資産ビジネス協会（JCBA）の理事（非常勤）を務めている。 もっとみる ＞
| 取扱仮想通貨 | 14種類 |
| 手数料 | 取引所：0% |
| 最低取引数量 | 円建てで500円相当額 |
| スマホ対応 | 投資初心者でも見やすく分かりやすい優れたUI/UX |
| セキュリティ | 国内外複数の情報セキュリティ企業等を通じ、情報システムの信頼性、安全性、効率性のモニタリングを実施 |
コインチェック（Coincheck）でリップル（Ripple）を実際に購入する際の手順については、こちらのページ「リップル（Ripple/XRP）購入方法・買い方・口座開設の流れを解説」を参照のこと。
SBI VC Tradeは、2016年11月1日に設立されたSBI VCトレード株式会社が運営する仮想通貨取引所（関東財務局長 第00005号）。2020年2月14日現在、SBI VC Tradeでは3種類の仮想通貨を取り扱っている。 もっとみる ＞
| 取扱仮想通貨 | 3種類 |
| 手数料（BTC） | 入金手数料、取引手数料は無料 |
| 最低取引数量（BTC） | 0.0001BTC |
SBI VC Trade（SBI VCトレード）で口座開設する際の手順は、こちらのページ「SBI VC Trade 口座開設の流れ」を参照のこと。
GMOコインを運営するGMOコイン株式会社は、GMOクリック証券を傘下に抱える東証一部上場企業であるGMOインターネットのグループ会社。GMOコインでは、取引手数料のみならず、入出金手数料もすべて無料となっており、売買コストの低さには定評がある、また、暗号資産FXアプリ「ビットレ君」の使いやすさで初心者にも人気がある。6年連続でFX取引高世界ナンバーワンを記録しているGMOクリック証券を通じて培った金融サービス運営のノウハウを有していることを強みの一つとしている。 もっとみる ＞
| 取扱仮想通貨 | 9種類 |
| 手数料 | 取引所：-0.01%〜0.05%／販売所：スプレッド |
| 最低取引数量 | 0.0001BTC |
| スマホ対応 | 複雑な注文機能を備えた高機能なアプリ |
| セキュリティ | 24時間の監視体制と顧客預り資産と仮想通貨の分別管理 |
GMOコインで口座開設する際の手順は、こちらのページ「リップル（XRP）の買い方は簡単？ 購入方法について解説」を参照のこと。
TAOTAOを運営するTaoTao株式会社は、国内ネット総合金融最大手のSBIグループの中で外国為替、デリバティブ取引を担うSBI リクイディティ・マーケットの子会社。2020年2月29日時点で、口座管理料、取引手数料、入出金手数料、入出庫手数料がすべて無料となっている。また、スプレッドが狭いことでも知られており、トレーダーを中心に人気の仮想通貨取引所である。現物の取り扱いは、ビットコイン、イーサリアムのみとなっている点については、注意されたい。 もっとみる ＞
| 取扱仮想通貨 | 5種類 |
| 手数料 | 販売所：0% |
| 最低取引数量 | 0.0001BTC |
| スマホ対応 | 現物とレバレッジ取引が可能 |
| セキュリティ | WAF（Web Application Firewall）を導入。24時間365日のシステム監視体制 |
ビットフライヤー（bitFlyer）でリップル（Ripple）の価格・チャートを確認する際は、こちらのページ「リップル（XRP）/日本円のチャート」を参照のこと。
コインチェック（Coincheck）でビットコインキャッシュ（Bitcoin Cash）の価格・チャートを確認する際は、こちらのページ「リップル/円（XRP/JPY）のリアルタイムチャート（相場）・レート（価格）」を参照のこと。
DMM Bitcoin（DMM Bitcoin）でリップル（Ripple）の価格・チャートを確認する際は、こちらのページ「リップル/円（XRP/JPY）のリアルタイムチャート（相場）・レート（価格）」を参照のこと。
GMOコインでリップル（Ripple）の価格・チャートを確認する際は、こちらのページ「リップル（XRP）チャート」を参照のこと。
bitbankでリップル（Ripple）の価格・チャートを確認する際は、こちらのページ「リップル(Ripple) XRP/JPY(円) リアルタイムチャート」を参照のこと。
Ledger Nano（レジャー・ナノ）は、フランスに本拠を置くLedger（レジャー）社が製造するハードウェアウォレット、Legerシリーズの一つ。PCのUSB端子に接続することで、仮想通貨（暗号資産）を送金することができる。対応している仮想通貨は、1100種類を超えている。使い方については、こちらのページ「Ledger Nano X 日本語説明書」「Ledger Nano 日本語説明書」を参照のこと。
公式サイト：Ledger Nano
TREZOR（トレザー）は、仮想通貨（暗号資産）をオフライン状態で安全に保管することができるハードウェアウォレットである。 物理的なデバイスで自身の秘密鍵を保管するため、外部からのハッキング攻撃に強く、その安全性の高さには定評がある。使い方については、こちらのページ「TREZOR 操作方法」を参照のこと。
公式サイト：TREZOR
リップル（XRP）の価格や今後の将来性を考える上で、論点となり得る要素をいくつか記載する。
1つ目の論点は、大手金融機関との連携である。「低コスト、安全、スピーディーな次世代国際送金システム」を目指すリップル（Ripple）は、世界中の金融機関から注目されているが、リップル（Ripple）が国内外の大手金融機関の送金システムに導入されることによって、リップル（Ripple）価格が上昇する可能性がある。実際、2017年9月に三菱UFJ銀行が銀行間決済に使われるシステムにリップルの技術を活用すると発表した際には、リップル（Ripple）価格の上昇が見られた。このような大手企業との提携が増えれば、リップル（Ripple）価格に対して、ポジティブな材料となる可能性がある。
出典：国際送金を数分で 仮想通貨技術使い三菱UFJ銀など（日本経済新聞）
2つ目の論点は、半減期の到来である。リップル（Ripple）自体に半減期は存在しないが、ビットコインの半減期が2020年5月頃に控えており、その影響を受ける形で、リップル（Ripple）価格の変動が起こる可能性がある。ちなみに、一部の市場観測筋は、2012年と2016年のビットコインの過去2回の半減期は、ビットコイン価格の大幅な上昇の要因になったと述べており、ドイツのバイエルン州立銀行は、2020年の半減期はビットコイン価格を9万ドルまで押し上げる可能性があると予測している。
出典：半減期でビットコイン価格は2万〜5万ドルに：ヘッジファンド・マネージャーが予測
3つ目の論点は、世界各国の規制強化の動きである。過去の記録を見る限りでは、中国、日本、米国などで仮想通貨に対する規制強化の動きがあれば、それに伴って、リップル（Ripple）価格が下落するケースが存在する。仮想通貨を用いた詐欺やマネーロンダリングを未然に防止し、健全なマーケット環境を形成する上では、規制は必要不可欠なものであるが、短期的には、規制強化の動きは仮想通貨の価格下落をもたらす可能性がある。反対に、規制緩和のニュース等があれば、仮想通貨価格の上昇に伴って、リップル（Ripple）価格も上昇する可能性がある。
