フレア(FLR/ Flare Networks)の特徴と強みは? 配布条件と取引所についても紹介

(公開日:
Flare公式サイトより

フレア(FLR/ Flare Networks)は、リップル(XRP)エアドロップの実施により配布が確定している暗号資産(仮想通貨)である。以前はSparkトークンという名称だった。

まだあまりなじみのないフレアであるが、リップルは国内取引所で広く取り扱われる通貨であるため、入手できる機会は今後も増える可能性が高い。

本記事ではフレア(FLR/ Flare Networks)の特徴と強みと将来性について解説した上で、配布条件と配布が決定している取引所について紹介する。

フレア(FLR/ Flare Networks)とは

ブロックチェーン名称Flare Networks
トークン名称フレア(旧Sparkトークン)
ティッカーシンボルFLR
最大供給量4,000,000,000
承認方式FBA(Federated Byzantine Agreement)
公式サイトhttps://ja.flare.xyz/

フレア(FLR)は、ブロックチェーン同士の連携を目的とするFlare Networksのネイティブトークンだ。XRPやイーサリアムなど他のブロックチェーンとの相互運用性を実現することを目的に開発された。2020年12月にローンチされ、リップル社と提携していることから、当時XRPを保有していた人にエアドロップが実行されることが決まっている。

フレア(FLR/ Flare Networks)の特徴と強み

フレアの特徴と強みは以下の通りだ。

  • すべてをつなぐ相互運用を目指す
  • イーサリアムと開発環境に互換性がある
  • FBA(Federated Byzantine Agreement)の採用

すべてをつなぐ相互運用を目指す

フレアは、「すべてをつなぐ」という目的の下、異なるブロックチェーンをつなぐ役割を果たすプロジェクトだ。仮想通貨は異なるブロックチェーン同士では互換がなく、相互運用性がないため、異なる仮想通貨を交換するためには取引所を介するしかなかった。フレアはブロックチェーン同士を安全につなぎ、トークンや情報を自由に流通させることを可能にする。

イーサリアムと開発環境に互換性がある

フレアには、イーサリアム仮想マシン(EVM/Ethereum Virtual Machine)が含まれているため、イーサリアムのスマートコントラクトで実行可能だ。イーサリアムで作成されたツールやdApps(分散型アプリ)もFlare Networks上で動かせる。イーサリアムでのdAppsの開発経験がある開発者は、Flare Networks上でも簡単にdAppsを開発ができるようになる。

FBA(Federated Byzantine Agreement)の採用

フレアは、独自のコンセンサスアルゴリズムであるFBA(Federated Byzantine Agreement)を採用している。暗号資産の代表的な承認方式では、PoW(プルーフ・オブ・ワーク)は莫大な電力消費、PoS(プルーフ・オブ・ステーク)は経済的なインセンティブを必要としたが、FBAはこれらを必要とせずにトランザクションの承認が可能だ。トランザクションの処理能力を高めるために、フレアはアバランチプロトコルも採用しているので、コストや処理速度の観点において隙がない。

フレア(FLR/ Flare Networks)の配布条件

2022年12月時点で発表されているフレアのエアドロップの概要は以下の通りだ。

  • 条件:2020年12月12日時点でXRPを保有している
  • 配布日:2023年1月9日

エアドロップの付与量は、当初は15%としており、残りの85%は段階的に配布される仕組みである。配布日は記事執筆時点で明らかにされている情報であり、延期される可能性もある。

配布が確定している取引所一覧

フレアの配布が確定している国内仮想通貨取引所は以下の通りだ。

海外仮想通貨取引所でも対応が決定しており、主な例は以下の通りとなっている。

  • Binance
  • Kraken
  • Crypto.com

上記の取引所でエアドロップの条件を満たしている場合は、フレアの配布の対象になる。配布の条件を満たしていない場合でも、国内取引所を含む多くの取引所が今後フレアの取り扱いを開始することを発表しているのでいずれ購入可能になるだろう。

フレア(FLR/ Flare Networks)の将来性は?

フレア(FLR/ Flare Networks)は、仮想通貨の相互運用性に関わる銘柄であり、多くの機能を有しているので将来性が期待できる。海外を含めて取引所にはまだ上場していないので、条件を満たしている場合は配布を待つか、取引所での取り扱いを待つことになる。新たに購入を検討する人は、取り扱いを開始してから金融庁に認可された国内の仮想通貨取引所を利用して購入することを推奨する。

(画像:Shutterstock)

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