リップルは今後どうなる? 現状や将来性はどうなのかを解説!

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多くの種類がある仮想通貨(暗号資産)の中でも、リップル(XRP)は特に近年注目を集めている。本記事ではリップルの特徴や価格動向、今後の見通しについて解説する。ビットコインとの違いや米国での裁判にも触れているので参考にしてほしい。

リップル(XRP)とは

リップルの開発目的

リップルとはアメリカ合衆国に本社を置くリップル社が開発した仮想通貨で、2013年にスタートした。通貨は「XRP」という略称で表す。2021年12月の時点で、全仮想通貨のうち時価総額7位という規模で流通しており、世界的にメジャーな仮想通貨の1つと言える。

リップルの開発目的は、使い勝手の良い送金システムを世界に広めることにある。リップルの送金スピードはビットコインよりもかなり速くなっており、国をまたぐような大規模で複雑な金銭的取引において大いに効果を発揮している。

ビットコインとの違い

リップルとビットコインにはいくつか異なる点があるが、最も大きな違いはリップルに発行上限があることだ。リップルは現在1,000億XRPが流通しており、これが発行上限と定められている。将来的にどうなるかは未定であるが、現在はこれ以上の新規発行は行わないとしている。

一方、ビットコインなど多くの仮想通貨には「マイニング」という新規発行のシステムがある。他者との取引以外に、マイニングで通貨を獲得するという方法があるが、リップルにはマイニングがないので、新たに通貨が発行されて増えることはない。リップルを入手するには、他者との取引で購入する必要がある

リップルとビットコインは運営システムも異なる。ビットコインは中央管理者がおらず、不特定多数の手によって成り立っているが、一方でリップルにはリップル社という管理者が存在しており、法定通貨のような中央集権的な一面もある。そのため、リップル社の理念が色濃く反映されている。

また、それぞれの取引承認システムも異なる。ビットコインは不特定多数の参加により、膨大な計算を行って検証と承認が行われるシステムだが、リップルはリップル社に選ばれた人物のみが取引の検証と承認を行う。電力の消費量が少ないという意味では、環境に優しいシステムと言えるだろう。

この承認システムはコンセンサスアルゴリズムと呼ばれ、上記のような違いが送金スピードの差にも表れる。ビットコインの送金には約10分ほどかかるのに対し、リップルは数秒で送金が完了する。元々送金のスピーディー化を目指して作られた仮想通貨であるため、そのこだわりが明確に表れていると言える。

さらに、開発された目的も異なる。ビットコインは、法定通貨のような中央集権的なシステムの問題点を克服することを主な目的として開発された。リップルは前述のように送金の効率化を目指して開発されており、管理者が存在することをそれほど問題視していないことも特徴だ。

現在の価格動向

リップルの価格は2022年6月現在、50円前後となっている。2021年は100 円前後を推移し、最高値は172円に及んだ。しかし2022年に入ってからは下落傾向が続いている。

5月に起きた無担保型(アルゴリズム型)ステーブルコイン「テラ(TerraUSD)」の暴落を契機に、ビットコインなど多くの仮想通貨が急落した。この「テラショック」によって、リップルに限らず仮想通貨全体が下落しているのが現状だ。また、世界的な金利上昇により、投資家が仮想通貨を離れ、債権など伝統的な投資商品に回帰しているとの指摘もある。

リップルが「やばい」と言われている理由

有価証券として扱われる可能性がある

リップルに限らず、昨今の仮想通貨に対する注目度の向上により、仮想通貨を有価証券として認めるべきだという議論が世界中で起こっている。仮想通貨のあまりの加熱ぶりに危機感を抱く意見も、以前から一部で根強く存在している。日本にもその流れが来ており、これから仮想通貨の購入を考えている方は念頭に置いておくと良いだろう。

実は、リップルは仮想通貨の有価証券化で最も影響を受けるのではないかと懸念されている。「米国証券取引委員会(SEC)」がリップルを有価証券として認めるべきだという訴えを起こし、「リップル訴訟問題」として注目されているのだ。SECは、リップル社が仮想通貨の取引により多額の黒字を計上したことに対して訴訟を起こしている。

参照:リップル社を提訴した米国SEC | 株式会社野村総合研究所

裁判の行方に要注目

リップル訴訟問題は現在も続いているが、裁判の焦点はリップルが有価証券に該当するかどうかという点です。リップルが有価証券に該当せず、これまで通り仮想通貨として流通することができるという判決が出れば悪影響はない。逆に再評価の動きが起こる可能性が高くなる。

一方で、リップルが有価証券に該当するという判決が下された場合はどうなるか。有価証券は証券取引所でしか取引ができないので、少なくともアメリカでは仮想通貨としての取引ができなくなる。しかしアメリカの市場は巨大なので、その影響は全世界に及ぶと考えられる。

もしもリップルが有価証券として認定されると、仮想通貨にはなかったさまざまな規制を受けることになるため、取引の利便性を大きく損ない、リップルの価値が下がるのではないかと予想されている。リップル社はこれを非常に懸念しており、有価証券という認定を受けることを強く拒否している。

裁判の行方に対する意見

リップル訴訟問題は、リップルのみならず仮想通貨全体に影響を与える可能性がある。判決によっては、他の仮想通貨も有価証券とみなされる流れになりかねない。仮想通貨の取引をしている世界中のユーザーも無関心ではいられない問題なのだ。

現在のところ、裁判ではどちらの主張が有利とも言えない状況だ。SECが訴えを起こした5月以来、リップルの市場価格は乱高下を繰り返しており、裁判の行方が注目されている。

リップル社による売り圧力がある

リップルの価格上昇が見込めないと言われている予想の中には、リップル社による売り圧力が影響しているという意見がある。リップル社はリップルを大量所有しており、定期的に売却を行っている。リップルの価格をコントロールしていると見られ、これが売り圧力となっているという意見だ。

リップル社が売り圧力をかけていると言われる理由の1つとして、リップルの価格上昇が必ずしもリップル社の利益につながらないことが挙げられる。リップルを開発したのはリップル社だが、運営を行っているのはリップル社が選んだ人々だ。ここには社外の人物も含まれる。

つまり、リップル社は直接リップルを管理・運営しているわけではないのだ。リップルの理念を世界に広げることには執着しているものの、必ずしもリップルの価格上昇にこだわっていない理由がここにある。これは推測の域を出ない説ではあるが、一定の説得力がある意見である。

リップルの価格推移

ここまで、リップルの概要や目的、有価証券化をめぐる裁判の動向を見てきた。それらの経緯を踏まえて、リップルの誕生から現在までの価格の推移を振り返ってみよう。

2013〜2017年前半

2013年の誕生以後は1円以下を推移していたリップルだが、2017年4月ごろから価格上昇が始まった。5〜6月ごろには30円台を上下するようになる。この年にはリップルの他にも、イーサリアムやライトコインなどアルトコイン(ビットコイン以後に流通した仮想通貨)が全体的に急上昇した。

2017年後半〜2019年

リップルは銀行間の国際送金などに注力し、2017年後半にはますます規模を拡大する。SBIホールディングスと子会社のSBI Ripple Asiaが「RCクラウド」の構築を手掛けた。R Cクラウドは、分散型台帳技術を使って外国為替と内国為替を一元的に扱う決済プラットフォームだ。

2018年1月1日には306円に至り、5月には三菱UFJ銀行などが国際間の送金にリップルを用いる実証実験を公表している。リップル社の運営による国際送金システム「RippleNet」が多数の企業に普及し、将来性が評価したことも価格上昇に影響した。

しかし2018年後半からは、リップルを含む仮想通貨市場が全体的に下落傾向となる。

2019〜2021年

リップルの価格は2019年から2020年後半まで、50円を下回る状況が続く。しかし2021年に入ると仮想通貨市場が回復トレンドに入り、リップルも100円前後を推移するまでに上昇した。

仮想通貨全体が上昇した背景には、2021年2月にカナダでビットコインの現物ETFが、10月にはアメリカでビットコイン先物ETFが承認されたことがある。こうしたことを通じ、仮想通貨に対する信用が高まった。

2021年~現在

2021年後半から2022年初頭にかけては下落トレンドに入る。その後一時的に回復するものの、前述のテラショックの影響を受けて再び落ち込んだ。

しかしリップルは、各国の通貨を橋渡しする「ブリッジ通貨」としての需要が高い。強みである国際送金サービスへの注力は、世界的に高く評価されている。仮想通貨市場全体の傾向や、訴訟問題の影響を受けて価格変動は激しいものの、将来性は高いと言えるだろう。

2022年6月現在、リップルの時価総額は6位だ。中長期的なリップルの展望について、関係機関やメディアはどのように捉えているのか。次の項目で、今後の価格予想について見ていく。

リップルの今後の価格予想

CoinSwitchの予想

リップルの今後の価格予想について、インドの仮想通貨取引所「CoinSwitch」が見解を発表している。それによると、2025年から2030年にかけて価格が急上昇するとの予想だ。直近の値動き予想としては、2022年は具体的な予想は発表していないが2023年にはやや上昇するという。

実は、この予想を発表した時点ですでにリップル訴訟問題が発生していた。しかしCoinSwitchはそれほど問題視していないようだ。リップルの現在の値動きが比較的安定しているのは、このことが市場に一定の安心感を与えている可能性がある。

インドではリップルが大変人気となっている。人口10億をはるかに超える巨大マーケットであるインドは、仮想通貨の流通に大きな影響力を持ち、海外の巨大資本も次々と参入しているのが現状だ。そのインドの取引所がリップルを高く評価していることは、ユーザーのさらなる増加にもつながるだろう。

Crypto Coin Societyの予想

仮想通貨メディアの「Crypto Coin Society」も、リップルの今後の価格予想を発表している。それによると、2025年はCoinSwitchとほぼ同じ水準の高値である約4.6ドルを予想している。やはりリップル訴訟問題が発生した後に発表した予想であり、Crypto Coin Societyもそれほど問題視していないことがうかがえる。

しかしCoinSwitchもCrypto Coin Societyも、2021年のリップルの価格予想は外れに終わっている。というのは、中国が仮想通貨に対する規制を強化する方針を打ち出したことにより仮想通貨市場全体が下落したからだ。予想が難しい外的要因が絡んだとはいえ、楽観的な予想に安心するのは危険だとも言えるだろう。

リップルの今後が期待できる5つの理由

基軸通貨になる可能性

リップルの最大のメリットである、送金の速さとコストの少なさは高く評価されている。今後は国際的な基軸通貨になる可能性が高いという予想もあるほどだ。実際、すでに多くの世界的な金融機関がリップルと提携を結んでいる。

従来の送金システムでは、仲介する機関が複数あるために時間もコストもかかっていた。リップルが基軸通貨になれば、海外への送金が格段に便利になると言われている。ロンドンの経済政策シンクタンク「OMFIF」は、リップルが国際銀行間通信協会(SWIFT)の役目を引き継ぐ可能性があるとも発言している。

発行数量が上限に達しているため、実用化が進むと希少性が向上する可能性

今後リップルの送金力の高さが評価され、普及が進むと仮定する。すると、発行数が上限に達しているため、希少価値が高まることは間違いない。リップルは新規発行を行わないので、実用化が進めば進むほど希少価値は上がっていく。世界的な金融機関がリップルを積極的に採用しているため、将来は価格が高騰するかもしれない。

リップル送金ネットワークの普及が進んでおり、各国有力金融機関が参加

リップルは独特なシステムにより送金にかかる時間が少ないが、その基幹となっているのが送金ネットワークだ。すでに普及が進んでおり、各国の有力な金融機関がリップルと提携を結んでいる。独自のリップルネットワークが送金をスムーズにさせており、国をまたいだ大規模な取引には特に大きなメリットを生み出している。

アジア、特にインドを中心にリップルが普及する可能性

リップルはアジア地域でも普及が進んでおり、特に巨大市場の1つであるインドですでに大変な人気となっている。インドはIT技術の高い国であるとともに、近い将来に中国を抜いて世界一位の人口になると予想されている。アジアはインド以外にも人口の多い国がいくつもあり、インドでの普及は周辺各国にも大きな影響を与えるだろう。

世界的に有名な企業も投資をしている事から分かる安心性

リップルの運営には、多くの世界的な大企業からの投資が関わっている。企業はボランティアではないので、当然見返りを期待して投資している。つまりそれだけリップルには高い将来性を見込まれていることになる。このことが一般のユーザーにも安心感を与え、リップルの市場価値を大いに高めている。

リップルの最新ニュース

ブータンでCBDCの分野に乗り出し

2021年9月にリップルは、ブータンの中央銀行でデジタル通貨(CBDC)の運用テストを行うことを発表した。リップルが国家レベルでデジタル通貨の利用を推し進めていることを表す大きなニュースである。ブータンは市場規模の小さな国だが、IT技術の教育には力を入れており先進的な取り組みを積極的に行っている。

これに対して日本銀行も、CBDCが新たな基盤となりうるという見解を発言している。日本での導入はまだ見えてきていないが、世界各国で導入への動きが起きていることは確実である。リップルが国家資産を運用する日も、そう遠くはないかもしれない。

日本初、暗号資産の国際送金サービスの展開

国内最大クラスの送金事業を展開するSBIレミットが、リップルによる国際送金サービスを開始する意向を2021年7月に発表している。暗号資産による国際的な送金サービスは国内初の試みで、送金の効率化に向けた大きな一歩と位置付けられている。他の国内企業も、この動きに追随する可能性は高いだろう。

提携会社であるTransferGo社が世界的に成長している

リップルの有力な提携企業であるイギリスの送金会社「TransferGo」が、最近急速に成長していることも追い風となっている。2021年4月にはキャッシュフローが30億ドルを超えたことを発表した。もはや世界的な金融企業の一角となり、その資金力は大きな影響力を秘めている。

TransferGoはさらに、VISAやMasterCardという世界的知名度の高い金融企業とも提携を結んだため、今後もさらに成長が見込まれている。リップルの送金力が向上するとともに、通貨の価格にも影響を与える可能性がある。

「Ripple Swell Global」を開催

リップル社は毎年秋に大規模なイベント「Ripple Swell Global」を開催しており、2021年も11月9日から開催された。Ripple Swell Globaは送金システムの未来について議論することがおもな目的で、世界中から政治・経済の有識者が招かれた。過去にはビル・クリントン元大統領や、イーサリアムの創始者ヴィタリック・ブテリン氏などの世界的著名人も参加している。

コロナ禍の中でバーチャル参加者が多いとはいえ、リップル社が送金システムの効率化にかける情熱が表れている一大イベントである。「送金の速さ」という誰にでも分かりやすい理念を掲げているリップルは、このイベントによって多くのユーザーから厚い支持を獲得している。

リップル(XRP)取引所おすすめランキング

リップル(XRP)を購入する上で、おすすめの仮想通貨取引所は下記の通り。

bitFlyer(ビットフライヤー)

bitFlyerは、国内最大級の取引量を誇る仮想通貨取引所として知られている。CryptoCompareの仮想通貨・暗号資産取引所ランキングでは、世界第9位に選出されており、国内の仮想通貨取引所の中では、ナンバーワンの月間取引高を誇る。スマホアプリが使いやすく、アプリ経由でFX取引を行うことも可能である。創業者の加納裕三氏は、一般社団法人 日本ブロックチェーン協会の代表理事を務めており、 グループ子会社のbitFlyer Blockchainでは、ブロックチェーン技術の開発や普及に注力している。

取扱仮想通貨 14種類
手数料 取引所:0.01〜0.15%/販売所:無料
最低取引数量 取引所:0.001BTC/販売所:0.00000001BTC
スマホ対応 スマホアプリでビットコインFXも取引可能
セキュリティ マルチシグを他社に先駆けて導入
bitFlyerの口コミ•評判口コミを見る
  • bitiFlyerはセキュリティ面で安心できるのが大きいです。 世界でセキュリティが1位というインパクトは凄い。

    ★★★★4点
    (30代・男性)
  • とても見やすいホーム画面で使いやすい取引所です。自分の資産が現在プラスなのかマイナスなのかが分かりやすい。

    ★★★★4点
    (40代・女性)
  • アプリも非常に使いやすいので良いと思いました。初心者の方にも十分におすすめできます

    ★★★★4点
    (20代・女性)
coincheck(コインチェック)

Coincheckを運営するコインチェック株式会社は2012年の創業。2018年1月に大規模なハッキング事件(参考:コインチェック事件)に見舞われたが、東証一部上場のマネックスグループの傘下で、経営再建を図り、平成31年1月11日に仮想通貨交換業登録を完了した。サービスの使いやすさに定評があり、スマホアプリの累計ダウンロード数は2021年11月18日時点で440万を突破。取引手数料は無料。国内では最多となる17通貨に対応しており、国内ではCoincheckでしか取り扱っていないアルトコインも多い。代表取締役を務める蓮尾 聡氏は、日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)の理事(非常勤)を務めている。

取扱仮想通貨 18種類
手数料 取引所:0%
最低取引数量 円建てで500円相当額
スマホ対応 投資初心者でも見やすく分かりやすい優れたUI/UX
セキュリティ 国内外複数の情報セキュリティ企業等を通じ、情報システムの信頼性、安全性、効率性のモニタリングを実施
Coincheckの口コミ•評判口コミを見る
  • アプリは使いやすく、注文方法も簡単。手数料もリーズナブルで使いやすく、欠点を探すのが難しいくらいの取引所だと思います。

    ★★★★★5点
    (50代・女性)
  • とくに、チャートの見やすさがバツグン。取引ができる通貨の種類が多いところも、Coincheckのウリだと思います

    ★★★★★5点
    (20代・女性)
  • 良いところは初心者でもまごつかないアプリが用意されていること。仮想通貨初心者ですが、使い方をマスターできることが嬉しい。

    ★★★★4点
    (50代・女性)
DMM Bitcoin(DMM ビットコイン)

DMM Bitcoinを運営する株式会社DMM Bitcoinは、DMM.com証券を傘下に抱える合同会社DMM.comのグループ会社。売買コストの低さとレバレッジ取引の種類の豊富さに定評がある。 スマホアプリでは様々な注文方法に対応していることで知られている。DMM.com証券を通じて培った金融サービス運営のノウハウを有していることを強みの一つとしており、サーバーの強度に関しては、国内屈指の水準を誇る。現物取引が可能なのは、ビットコイン、イーサリアム、リップルのみであり、他のアルトコインはレバレッジ取引での売買となる点には注意されたい。

取扱仮想通貨 24種類
手数料 販売所:スプレッド
最低取引数量 BTC/JPY:0.0001, ETH/JPY:0.001, XRP/JPY:1
スマホ対応 初心者向け「STモード」と豊富な機能の「EXモード」が選べる
セキュリティ 顧客資産(日本円及び仮想通貨)の分別管理を実施
DMM Bitcoinの口コミ•評判口コミを見る
  • アプリ日本最大級の大手取引所なので、システム的にもしっかりしていますし、セキュリティ対策もされているので、安心して使うことができています。は使いやすく、注文方法も簡単。手数料もリーズナブルで使いやすく、欠点を探すのが難しいくらいの取引所だと思います。

    ★★★★★5点
    (40代・男性)
  • DMM Bitcoinは一年中サポート対応をしてくれるので、不安が大きい初心者さんでも安心して使うことができると思います。

    ★★★★4点
    (20代・女性)
  • 若い人にも使いやすいんじゃないかな。画面はスマホ版は見やすくわかりやすく、レスポンスも良いです。ここが一番良い点だと思いますね

    ★★★★4点
    (20代・女性)
GMOコイン

GMOコインを運営するGMOコイン株式会社は、GMOクリック証券を傘下に抱える東証一部上場企業であるGMOインターネットのグループ会社。GMOコインでは、取引手数料のみならず、入出金手数料もすべて無料となっており、売買コストの低さには定評がある、また、「GMOコイン 暗号資産ウォレット」の使いやすさで初心者にも人気がある。6年連続でFX取引高世界ナンバーワンを記録しているGMOクリック証券を通じて培った金融サービス運営のノウハウを有していることを強みの一つとしている。

取扱仮想通貨 23種類
手数料 取引所:-0.01%〜0.05%/販売所:スプレッド
最低取引数量 0.00005 BTC / 回(販売所)、0.0001 BTC / 回(取引所・現物取引)
スマホ対応 複雑な注文機能を備えた高機能なアプリ
セキュリティ 24時間の監視体制と顧客預り資産と仮想通貨の分別管理
GMOコインの口コミ•評判口コミを見る
  • 仮想通貨のFX取引がスマホでササッとできます。外出中、合間の時間、寝ながら、などなどかなり便利です。ちなみに、チャート機能もあります。

    ★★★★★5点
    (30代・男性)
  • 一言で言うと、とても満足です。アプリで手軽に取引ができるので、仮想通貨取引に明るくない人でも、ハードルが低いところが良いです。

    ★★★★4点
    (20代・女性)
  • 過去の取引内容が取引画面の下方に表示されるため、一気に値が動き始めた時などに、目標を瞬時に判断することが出来るのが大きな武器だと思います

    ★★★★4点
    (20代・女性)

リップル(XRP)を保管するおすすめのウォレット

リップル(XRP)を保管するおすすめのウォレットは以下の通り。

Ledger Nano(レジャー・ナノ)

Ledger Nano(レジャー・ナノ)は、フランスに本拠を置くLedger(レジャー)社が製造するハードウェアウォレット、Legerシリーズの一つ。PCのUSB端子に接続することで、仮想通貨(暗号資産)を送金することができる。対応している仮想通貨は、1100種類を超えている。使い方については、「Ledger Nano X 日本語説明書」「Ledger Nano 日本語説明書」を参照のこと。

TREZOR (トレザー)

TREZOR(トレザー)は、仮想通貨(暗号資産)をオフライン状態で安全に保管することができるハードウェアウォレットである。 物理的なデバイスで自身の秘密鍵を保管するため、外部からのハッキング攻撃に強く、その安全性の高さには定評がある。使い方については、「TREZOR 操作方法」を参照のこと。

関連FAQ

リップル(XRP)とは?

リップル(XRP)とは、アメリカのリップル社が開発した仮想通貨で、2013年に運用を開始した。送金性能・スピードを重視した開発方針で、国際的な金銭取引と相性が良い。それゆえに、各国の通貨を橋渡しする「ブリッジ通貨」として評価されていることが特徴だ。

リップルとビットコインは何が違う?

ビットコインは多数の種類がある仮想通貨の中でも最大の時価総額を誇り、最も有名だと言われる。しかし、リップルとはいくつかの点で大きな違いがある。

ビットコインは中央銀行のような発行主体がない非中央集権的な管理が特徴だが、リップルの場合はリップル社という管理者が存在している。そのため、リップルには法定通貨に似た中央集権的な一面があるという点で、ビットコインとは異なる。

また、ビットコインは「マイニング」という方法で仮想通貨を新規発行できる。しかしリップルにはマイニングがなく、発行上限が定められている。現在流通している1,000億XRPが発行上限で、現時点ではこれ以上の新規発行は予定されていない。

また、リップルは迅速な送金サービスを重視して開発されていることから、ビットコインよりもかなり速い送金が可能だ。

リップルはどこで取引できる?おすすめは?

リップルを購入(取引)する際のおすすめの仮想通貨取引所としては、「bitFlyer(ビットフライヤー)」「Coincheck(コインチェック)」「DMM Bitcoin(DMMビットコイン)」「GMOコイン」などが挙げられる。

Coincheckは国内最多となる17種類の仮想通貨を扱う。東証一部上場のマネックスグループ傘下にあるコインチェック株式会社が運営している。取引手数料は無料で、最低取引数量は円建てで500円相当額からとなっている。

手数料や最低取引数量などの他、スマートフォンアプリの使いやすさなど、それぞれの特徴を知って取引所を利用したい。

「リップル訴訟」とは?何が問題になっている?

アメリカでは「米国証券取引委員会(SEC)」が、リップルを有価証券として認めるべきだとの訴訟を起こし、現在動向が注目されている。リップルが有価証券に該当するかどうかが裁判の大きな争点だ。

リップルが有価証券に該当しないという判断が下されれば、取引や流通に悪影響は及ばず、むしろ再評価されて価値が上昇することも大いに考えられる。

一方で、有価証券に該当するという判決が出れば、巨大市場であるアメリカで仮想通貨としての取引ができなくなってしまう見込みだ。有価証券として、新たにさまざまな制約を受けることにもなる。その影響で価値が下がる可能性も否定できない。

リップルの価格動向は?

2013年に誕生したリップルは、仮想通貨全体で価値が上がり始めた2017年に急上昇した。その後、送金スピードの速いなどの強みから、国際間送金の実証実験が始まった。

2019年ごろには仮想通貨市場全体が下落し、リップルも価格を下げたものの、2021年には再び回復トレンドに入る。背景には、ビットコインのETFが承認されるなど、世界的に仮想通貨の資産的信用が高まったことが挙げられるだろう。

2022年にはステーブルコイン「テラ」が急落したテラショックの影響を受け、リップルも下落した。6月現在、50円前後を推移している。

リップルの今後はどうなる?

専門機関やメディアは、今後のリップルの価格を予測している。例えば、仮想通貨市場に大きな影響力を持つ巨大マーケット・インドの仮想通貨取引所は、2025年から2030年にかけて価格が急上昇するとの見立てだ。

迅速な送金スピードと少ないコストが高く評価されているリップルは、今後国際的な基軸通貨になるのではないかとの予測されている。すでに多くの世界的な金融機関がリップルと提携している。また、発行数量が上限に達しているため、今後実用化が進んで普及するほどにリップルの希少価値は上がる。これらを含む多くのメリットから、リップルは将来的に高騰する可能性があるとも考えられるだろう。

最後に

リップルの今後には期待できるという意見が多くなっている。送金力の高さが国家レベルで評価されており、やがて国際送金システムの主流になるかもしれないとまで言われているからだ。

リップルは発行上限があるため、将来価値が急騰すると一般ユーザーが購入することが難しくなるかもしれない。今のうちにリップルを購入できるように、この機会に仮想通貨取引所に口座を開設しておくのをオススメする。

(画像:Shutterstock)

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