NFTのメリット・デメリットは?将来性や取引方法は?

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NFT メリット デメリット

NFTはデジタル資産のコピーや改ざんを防ぎ、作品が権利者の手を離れたあとも手数料収入を得られる付加価値を付与するメリットがあることから、急速に発展し、市場を拡大している。現在はデジタルアートやゲーム内アイテムを対象にしたNFTが多いが、将来的には対象の拡大が期待され、さらなる成長性が見込める市場だ。

NFTの取引ができるマーケットプレイスは海外が運営しているサイトに多いが日本にも存在する。本記事ではNFTのメリット・デメリットを解説し、将来性や取引できるマーケットプレイスを紹介する。

NFTとは? 仮想通貨との関係

NFT 仮想通貨

NFTはデジタル資産の一種であり、仮想通貨と同様にブロックチェーン上で構築されるトークンのことである。ブロックチェーンとはブロックと呼ばれる取引記録を1本の鎖のように複数の端末でデータを共有する仕組みだ。この仕組みを利用してデジタル資産の価値を守っているが、仮想通貨とNFTには明確な違いが存在する。

それは代替可能であるかである。例えば、仮想通貨は同じ数量であれば誰が保有していてもその価値が変化することはない。つまり、自分が保有している仮想通貨は、誰かが保有している同じ数量の仮想通貨と代替可能であるということである。

しかし、世界に1つしか存在しないデジタルアートと、同じ資産価値を持つゲーム内アイテムは代替できない。価値は同じでもデータ自体が別物であるからだ。このことから仮想通貨は代替性トークン。代替不可能なデジタル資産は非代替性トークンとなり、非代替性トークンは英語に直すとNon-Fungible Tokenになるので、頭文字で略してNFTと呼ばれるようになった。

代替性トークンは対象が限定されてしまうが、非代替性トークンは代替不可能という性質からアートやゲームにとどまらず、様々なものを対象にしやすい。そのため、NFTは対象の拡大が期待できる点に加えて、複数のメリットがあることから注目されているのだ。

NFTのメリット

NFTのメリットは主に5つある。

  • デジタルデータの唯一性を証明できる
  • データに付加価値を付与できる
  • 取引しやすく互換性もある
  • NFTは誰でも作成可能
  • 破損や紛失のリスクがない
NFT メリット

デジタルデータの唯一性を証明できる

NFTは所有者と権利者の情報を記録することで、資産の唯一性を証明できる。仮想通貨などのデジタル資産において、対策しなければならないことは改ざんやコピーである。NFTに採用されるブロックチェーンは従来の中央集権的な管理体制ではなく、複数の端末で情報を共有することから改ざんする場合は1つの端末だけではなく、繋がっているすべての端末においてデータを編集する必要がある。このような改ざんは現状困難だ。

デジタルアートはパソコン・スマートフォンなど媒体を問わず、画面のキャプチャ機能があればコピーは簡単である。デジタルデータは簡単に複製できることから長らく、対象に価値をもたらすことが難しかった。しかし、スクリーンショットでコピーをしても、所有者と権利者の情報まで複製できない。よって、コピーしたデータそのものに価値はなく、唯一、所有権の情報があるNFTは一点物の価値を持つのである。鑑定書や、所有権証明書の役割を果たすと考えると分かりやすいだろう。

データに付加価値を付与できる

NFTはあらゆる設定や条件をプログラムすることで、作品に付加価値を与えられるプログラマビリティという性質を持つ。この仕組みは権利者となるデジタルデータの作者に有利に働く。例えば、作品が権利者の手を離れた後に、所有者がNFTの売買を行うと自動的に購入代金の一部が権利者にも手数料として振り込まれるといった付加価値を付与できる。

作者が事前に手数料の割合や作品の流通量の制限をプログラムできるため、NFTはアーティストや、クリエイターにとってもメリットが大きい仕組みである。

取引しやすく互換性もある

NFTはブロックチェーンによって管理されているため、所有するNFTは自由に売買が可能である。また、多くのNFTは共通の規格で発行されているため、同じ規格であればさまざまな場所で相互的に運用できる。

具体的には、ゲーム内アイテムを対象にしたNFTにおいて、Aというゲームのゲーム内アイテムをBというゲームでも使うことが理論上可能であるということだ。もちろん、この例はゲームバランスの崩壊などの別の問題を引き起こすことも考えられる。しかし、取引の自由度が高いことはさらなる発展が期待できるといえるだろう。

NFTは誰でも作成可能

NFTは誰でも簡単に作れる。自身のデジタルアートやゲームデータもマーケットプレイスに出品できるので、参入の敷居が低いといえる。そのため、世界中の人々がNFTに興味を持ち、市場に作成したNFTの出品を続けているのだ。

有名アーティストの出品による高騰事例が多いが、小学生が夏休みの自由研究に描いたイラスト「Zombie Zoo Keeper」が約380万円もの価値を持った事例もある。アーティストでなくても出品したNFTがお金という形で評価される仕組みがあり、参入の敷居も低いことからNFTは注目を集めやすいといえるだろう。

破損や紛失のリスクがない

実物の絵画などを保有する場合に考えられるリスクには、破損や紛失など物理的な損害が挙げられる。価値を持つアンティーク品が、火災や地震などの災害で破損して失われてしまうケースは珍しくないだろう。しかし、NFTはデジタルデータであるため、物理的に破損してしまう心配はない。これは実物資産と比較した際のNFTの独自のメリットといえるだろう。

NFTのデメリット

一方で、NFTについてのデメリットも考えておきたい。

  • 法的な整備が後追い
  • 手数料(ガス代)が上昇しやすい
  • 物理的な「所有」ができない
NFT コイン

法的な整備が後追いになっている

NFTは急速に発展した市場であるため、法的な整備が実態を追いかけている現状である。仮に法的なトラブルに発展した際に、NFTが持つ所有権の取扱をめぐって法廷で論争が起きる可能性がある。

手数料(ガス代)が上昇しやすい

NFTはガス代と呼ばれる手数料が発生する。手数料はNFTの出品者が自由に設定できるため、需要が高まるほど高騰しやすい仕組みだ。ガス代はNFTを取引する際に足かせになりやすいといえるだろう。

ただし、オフチェーンという仕組みを採用しているプラットフォームであればガス代が発生しない。オフチェーンの代表的なマーケットプレイスにはCoincheck NFTがあげられる。

物理的な「所有」ができない

NFTは本物の絵画のように飾ることができず、デジタルアートはモニターを通じて鑑賞する必要がある。そのため、購入しても実物として所有していないため、保有している実感が湧きにくいという問題点がある。

デジタル資産という性質上、根本的な問題ではあるが、製作者がNFTを販売する際に、所有者にどのように保有している実感を持ってもらうかが重要になるといえるだろう。

高値で取引されたNFTの具体的な事例

NFT市場は急速に発展しており、高値で取引されたNFTの事例は多く存在する。イメージを得やすいように40秒ほどのニュース動画で、実際にNFTを活用したデジタルアートが約33億円で落札された事例を紹介しよう。

NFT市場が急速に発展した理由には、様々な活用例が人々に話題を呼んだことも挙げられるだろう。その中でも特徴的な事例を更に3つピックアップして紹介する。

Beepleの約75億円のデジタルアート

2021年3月、デジタルアート作家の「Beeple」のデジタルアート「EVERYDAYS: THE FIRST 5000 DAYS」が大手オークションハウスクリスティーズにて約6930万ドル(約75億円)の価格で落札された。

この落札額はNFTオークションの最高落札額であり、同アーティストが2021年11月に「ヒューマンワン(HUMAN ONE)」というNFTを出品し、約2,900万ドル(約32億円)の落札額を記録したが、こちらの作品はNFT史上2番目の落札額であった。

NBA Top Shotの取引総額が約900億円

2021年9月、全米プロバスケットボール(NBA)のデジタルトレーディングカードゲーム「NBA Top Shot」を対象にしたNFTの取引総額が7億8,000万ドル(約900億円)を記録した。登録アカウント数は約110万であった。

同ゲームを運営するDapper Labsはスペインのサッカーリーグ「ラ・リーガ(LaLiga)」とのパートナー契約の締結も発表しており、今後も事業の拡大を計画している。

3億円のツイート

2021年3月22日、Twitter共同創業者兼CEOのジャック・ドーシー氏は自身の初ツイートのNFTを出品し、約291万ドル(約3億1,700万円)で落札された。

アートやゲームだけでなく、ツイートという価値を見出すことが難しい対象に対してもNFTが価値をもたらした一例といえるだろう。

NFTの将来性は?

NFTはここまで急速に発展し、様々な事例を残してきたが、まだまだ成長途中であるという見方が強い。NFTの将来性を考える上で鍵となるポイントを2つ紹介する。

NFT 将来性

対象の拡大

現在NFTのアートやゲームなどが主流ではあるが、Twitterのツイートのように予想もしないものがNFTの対象になる可能性がある。プログラマビリティによる付加価値の付与は、デジタルアートに限らず様々な創作活動を行うアーティストに有利に働きやすい。

また、ブロックチェーン技術による改ざんの防止は、創作物に限らず多様なデジタルデータに応用可能といえるだろう。不動産や会員権といった分野にも活用される動きもある。Coincheck NFTをはじめとする既存のアート、ゲームが取引できるマーケットプレイスも増えているので、既存の市場の発展に加えて、対象の拡大による市場の成長も見込める。

イーサリアム(ETH)

NFTの多くはイーサリアムのブロックチェーン上で構築されている。イーサリアムはヴィタリック・ブテリン氏によって開発されたプラットフォームであり、このプラットフォーム内で使われる通貨イーサリアム(ETH)は仮想通貨の中でもビットコインに次ぐ時価総額を持つ。

イーサリアムとNFTは関係性が強いため、イーサリアムの動向やETHの価格変動がNFTの価格にも影響を与える可能性があり、一方でNTF市場の成長がETHの価格に影響を与えることも考えられる。NFT自体が基本的にETHで売買されるので、NFTの将来性を考えるならイーサリアムの将来性も重要になるといえるだろう。

NFTを取引できるマーケットプレイス

NFTを取引できるマーケットプレイスは様々あるが、海外サイトも多い。今回は日本でNFTを取引できる取引所に絞って2つ紹介する。

Coincheck(コインチェック)

coincheck nft
Coincheck のWebサイトより

Coincheck(コインチェック)が提供するCoincheck NFTは、日本初のNFTのマーケットプレイスだ。オフチェーンという仕組みを採用することで、ガス代の高騰などの問題を解決している。NFTの対象はゲームであり、トレーディングカードゲームの「CryptoSpells」をはじめとする複数のゲームのアイテムを取り扱っている。

利用にはCoincheck(コインチェック)の口座開設が必要になるが、NFTを購入するには仮想通貨の取引所の口座は必須であるため、NFTのマーケットプレイスと取引所の両方を備えているCoincheck(コインチェック)はNFT初心者に最適な取引所といえるだろう。

Adam byGMO

Adam by GMO

GMOインターネットグループが展開するNFTマーケットプレイス「Adam byGMO」は日本円でもNFTを取引できるのが最大の特徴だ。取扱コンテンツはデジタルアートが中心である。

ただし、Adam byGMOに登録しただけではイーサリアムをはじめとする仮想通貨の取引ができないので、他のマーケットプレイスでNFTを購入できない。同じGMOが提供するGMOコインに口座開設すれば仮想通貨が取引できるので、合わせて開設することを推奨する。

NFTの売買には取引所の口座開設が必要

NFTを取引するなら基本的にイーサリアムが必要になる。口座開設する取引所はCoincheck(コインチェック)が現状では最適だろうが、Adam byGMOを利用するならGMOコインも適している。

まずは初心者でも取引しやすい国内のマーケットプレイスを利用し、更に興味が出ればNFTの種類が多い海外のマーケットプレイスで取引を開始するのもいいだろう。

参考文献

【NFT狂想曲】なぜ、小学3年生の夏休みの自由研究に380万円の価値がついたのか(Yahoo!ニュース)
https://news.yahoo.co.jp/articles/cb84236e06a24e65164b8b9e047694582024a7ba

デジタルアートが75億円、NFT作品としては過去最高の落札額(coindesk JAPAN)
https://www.coindeskjapan.com/102139/

ビープル新作NFT、クリスティーズで約32億円で落札。NFTアート史上2番目の高額(Yahoo!ニュース)
https://news.yahoo.co.jp/articles/053de43a3d2bc1d51c7dcb5ffbb2c027b5a335a6

スポーツNFTのDapper Labsが約275億円を調達、評価額は8300億円超(coindesk JAPAN)
https://www.coindeskjapan.com/123453/

ドーシー氏のツイート、3億円超で落札──イーロン・マスク氏はNFT売却を中止か(coindesk JAPAN)
https://www.coindeskjapan.com/103325/

Coincheck NFT(β版)とは? 使い方や取扱い商品を解説(Coincheck)
https://coincheck.com/ja/article/458

Adam byGMO(Adam byGMO)
https://adam.jp/

(画像:Shutterstock)

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