日本最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo」が、「btokyo ONLINE 2021（ビートウキョウ・オンライン2021）」として、2021年3月1・2日の2日間で開催される。
同カンファレンスで行われるセッション「決済をアップデートする──『次世代インフラ』から『クロスボーダーペイメント』まで」では、決済ネットワークで進むブロックチェーン技術の応用について、同業で先進的な試みをする各社リーダーを招き、決済ビジネスの未来を見通す内容となっている。
本オンラインカンファレンスへの参加は、事前申し込み登録により無料となる。主催はN.Avenue株式会社、CoinDesk Japanがメディアパートナーを務める。
申し込み（参加無料）
鳴川竜介氏（三菱ＵＦＪニコス株式会社 常務執行役員 CTO）
三菱ＵＦＪニコス株式会社 常務執行役員 CTO、Global Open Network株式会社 取締役 CTO、Global Open Network Japan株式会社 取締役 CTO。中央大学商学部卒業後、1982年11月日本信販株式会社に入社。1995年5月ＮＳファイナンス・ＵＳＡ Ｓ.Ｖ.プレジデント、2005年10月ＵＦＪニコス株式会社ＩＴ事業部 部長、2007年4月三菱ＵＦＪニコス株式会社執行役員 ＩＴ事業部長、2012年6月に同執行役員 アクワイアリング副ビジネスユニット長兼 チーフ・テクノロジー・オフィサー（ＣＴＯ）に就任。2018年にGlobal Open Network株式会社取締役CTO兼Deputy CIO、2020年に同2019年にGlobal Open Network Japan株式会社取締役CTO兼Deputy CIOを兼任。2020年より現職。
中村健太郎氏（GMO-Z.com Trust Company CEO）
大手クレジットカード会社、音楽配信サービスナップスタージャパンを経て、2008年にGMOインターネット株式会社入社。2011年より米国サンフランシスコに渡り、ゲーム事業に立ち上げや、広告事業、ドメイン事業等の欧米におけるビジネス開発に従事。2018年にGMO-Z.comスイス法人CMOに就任し、ビットコインマイニング事業の立ち上げに参画。2019年より米国ニューヨークにて、ステーブルコインGYEN（円ペッグ）及びZUSD（ドルペッグ）の立ち上げを遂行中。
八巻渉氏（一般社団法人Fintech協会理事／株式会社カンム 代表取締役）
1985年4月26日生まれ、渋谷区出身。2009年に慶應義塾大学 理工学部 情報工学科を卒業後、同学SFCとの産学連携を通じ設立された株式会社Studio Ousia（人工知能・自然言語処理分野の研究開発）入社。2011年に株式会社カンムを設立し、2013年から大手クレジットカード会社と提携し、クレジットカードデータを使った国内初の送客サービス「Card Linked Offer（CLO）」を運営開始。200社近くの加盟店利用実績を挙げる。2016年9月には株式会社オリエントコーポレーションと提携し、アプリから誰でも1分で作れるVisaプリペイドカード「バンドルカード」をリリース。2020年1月時点で200万インストール。
藤井達人氏（日本マイクロソフト株式会社 エンタープライズ事業本部 業務執行役員 金融イノベーション本部長）
IBMにてメガバンクの基幹系開発、インターネットバンキング開発、金融機関向けコンサル業務に従事。その後、Microsoftを経て三菱UFJフィナンシャル・グループのイノベーション事業に参画しDXプロジェクトをリード。おもな活動として「Fintech Challenge」「MUFG Digitalアクセラレータ」「オープンAPI」等。また、MUFGコイン、イノベーションハブ等の新規事業等の立上げも手がけた。その後、auフィナンシャルホールディングスにて、執行役員チーフデジタルオフィサーとして金融スーパーアプリの開発等をリード。現在はMicrosoftに復帰し金融機関のイノベーション推進に携わる。
コード決済、少額決済、クロスボーダーペイメント──激変する決済ネットワークの未来は？
クレジットカード・電子マネーなど従来の決済手段に加え、QRコードのスマホ決済が登場し、決済をめぐる環境は様変わりしつつある。さらに新技術の登場により、より高速な処理が求められる「少額決済」や、国境を越えた「クロスボーダーペイメント」など、新たな更新が見込まれている。
たとえば、三菱UFJフィナンシャルグループと米アカマイ・テクノロジーズの二社が共同設立したGO-NET（グローバルオープンネットワーク）は、独自開発のブロックチェーンを活用した超高速オンライン決済ネットワークを作り上げた。またGMOインターネットグループは、ニューヨーク州で設立した子会社を通じて、同州の金融サービス局からライセンスを取得。世界初となる日本円に連動する暗号資産（ステーブルコイン）の発行する。
今後、どのような決済が登場し、どうビジネスを変えていくのか？ 産業全体へどのような影響があるのか？本セッションは、決済の最前線で活躍する各社のリーダーを招き、決済ビジネスの今後の見通しを議論する。
申し込み（参加無料）
「btokyo ONLINE 2021」開催概要
【日 時】2021年3月1日(月)～2日(火)9時30分～19時 (予定)
【場 所】オンライン
【URL】https://navenue.jp/btokyo2021/
【参加対象】金融／IT／メーカー／自動車／物流／流通／メディア／不動産／エンターテイメント／ゲーム／教育／アート／エネルギー企業関係者、経営企画/研究開発部門ご担当者、自治体産業推進ご担当者、ベンチャー企業／スタートアップ関係者、ベンチャーキャピタル／コーポレートベンチャーキャピタル関係者
【参加者数】1,500人（見込み・二日間合計）
【参加申込】上記WEBサイトから参加登録
【参加費】無料（視聴は無料、ネットワーキング等の一部の有料化を予定）
【協賛企業】株式会社NTTデータ、スイス・ビジネス・ハブ、野村ホールディングス株式会社、NRIデジタル株式会社、株式会社VIPPOOL、Fintertech株式会社、株式会社世界ほか
【メディアパートナー】CoinDesk Japan、WIRED JAPANほか
【コミュニティパートナー】新経済連盟、Fintech協会、日本STO協会、日本ブロックチェーン協会（JBA）、ブロックチェーン推進協会（BCCC）、日本暗号資産ビジネス協会（JCBA）ほか
【主催】N.Avenue株式会社
文・編集：CoinDesk Japan編集部
画像：N.Avenue
