仮想通貨/ビットコインの今後と将来性
──最新の見通し予想【2022年版】

(公開日:

世界中には数千種類の仮想通貨が存在すると言われている。しかし、いざ仮想通貨を購入しようと思っても、「そもそも、仮想通貨・ビットコインに将来性があるのかどうかわからない」という声も少なくない。そこで、今回は、仮想通貨の今後の将来性を考える上で必要な論点を踏まえた上で、初心者の方におすすめできる将来性の高い銘柄をいくつかご紹介する。

仮想通貨/ビットコインの過去の値動き

仮想通貨への投資を検討する際、過去の値動きは重要な判断材料だ。ここでは2016年1月~2022年2月までの値動きを振り返りたい。

長期的には上昇トレンド

ビットコインは2016年1月、概ね300~500ドルで推移していたが、2022年2月4日時点ではおよそ3万7,300ドルで取引されている。ビットコインは約6年間で74.6~124.3倍にまで上昇した計算だ。長期的には上昇トレンドを形成していると考えられるだろう。

【ビットコインの値動き(2016年1月~2022年2月)】

(引用:TradingView)

初期の上昇は2017年に発生する。7月までは2,000~2,500ドルで推移していたが、12月には1万9,000ドルを突破した。わずか5カ月間で7.6~9.5倍に上昇した計算だ。2017年は資金決済法の改正に伴い仮想通貨(暗号資産)が法的に定義されたため、知名度が上昇し新たな買い手が現れたことなどが上昇の原因だと考えられている。

【ビットコインの値動き(2017年1月~2017年12月)】

(引用:TradingView)

しかし2018年1月、取引所から仮想通貨のひとつ「ネム(XEM)」580億円分が不正に引き出される事件が起きた。直近に上昇していたこともあり、ビットコインをはじめ仮想通貨市場は全体に大きく値を下げ、その後は低迷の期間が続く。

2020年10月~2021年4月まで顕著に上昇

2020年、仮想通貨投資家にチャンスが訪れる。2020年10月からビットコインが顕著に上昇を始めたのだ。およそ1万ドルで推移していたビットコインは、年末までに2万9,000ドルを突破し、翌2021年4月には6万4,000ドルを到達した。

【ビットコインの値動き(2020年10月~2021年11月)】

(引用:TradingView)

上昇の理由は世界的な金融緩和にあるとみられている。2020年は新型コロナウイルスが世界的に拡大し始めた時期であり、主要国の中央銀行は利下げや資産買入などの緩和策を打ち出した。市場に資金が供給され、仮想通貨市場へも流入したと考えられている。

そして2021年11月10日、ビットコインは最高値およそ6万9,000ドルを記録する。2016年1月(300~500ドル)から考えれば138~230倍にもなる驚異的な上昇幅だ。結果論だが、このタイミングで売却した投資家は大きな利益を得られただろう。

2021年11月から急落

最高値をマーク後、ビットコインは下落に転じている。以下は2021年11月から2022年2月までの値動きを表したものだ。ほぼ右肩下がりに下落している様子が読み取れる。

【ビットコインの値動き(2021年11月~2022年2月)】

(引用:TradingView)

2021年の11月からの下落は直近上昇していたことに対する一服感だと考えられるが、2022年に入ってからは金融緩和の転換が価格を押し下げたとみられる。

アメリカの中央銀行は2022年1月、利上げおよび資産買入の終了を示唆し、新型コロナウイルスに対する金融緩和を終えるメッセージを発表した。株式市場は下落で反応し、仮想通貨市場も同じく下落した。

ここまでがビットコインの2016年1月~2022年2月までのおもな値動きだ。

仮想通貨/ビットコインの今後と将来性──最新の見通し予想

仮想通貨・ビットコインの今後と将来性を考える上で、参考となる調査レポートや価格予測をいくつか紹介する。必要に応じて、参照のこと。

英コインシェアーズ(Coinshares)──ビットコインの次の進化が始まる段階として2022年を設定

仮想通貨の今後の将来性については、英大手仮想通貨ファンド「Coinshares」がビジネスや金融を取り巻く過去から現在までの状況を分析し、ビットコインの現在や将来について考察するレポートを発表している(参考:CRYPTO TRENDS REPORT)。レポート内で言及されている主要なポイントとしては、2013年から2017年にかけて、ビットコインは「消費者」レベルで取引されていたが、2017年から2022年にかけては、「機関」による投資が進む段階だとしている。ビットコインの次の進化が始まる段階として2022年を設定し、以降を「ビットコインバンキング」の時期として予測している。その際には、ビットコインによる銀行預金、保険、投資商品、国境を越えた支払い、ソブリン通貨といった顧客向けの主要サービスが取り扱われるとしている。

米ファンドストラット(Fundstrat)──ビットコインが今後6ヶ月で17,000ドルに急騰する可能性を示唆

米国に本拠を置く独立調査会社・ファンドストラットは、2020年のビットコインの可能性について強気を維持している。具体的には、ビットコインが今後6ヶ月で17,000ドルに急騰する可能性があると予測している(参考:Fundstrat: Bitcoin price will rise to $17,000 after halving)。

楽天ウォレットシニアアナリスト──2022年は360万円での下げ止まりを予想

楽天ウォレットシニアアナリストの松田康生氏は2022年1月19日、2022年のビットコイン相場見通しについて以下3つのシナリオを予想した。

  • マインシナリオ(60%):2022年末に360万円
  • サブシナリオ(30%):2022年末に180万円
  • リスクシナリオ(10%):2022年末に1200万円

同氏はインフレを基準にシナリオを予想した。ビットコインはインフレ時のヘッジ資産として活用されるとの見立てから、メインシナリオとしてインフレが3~7%で高止まりする場合、ビットコインの2022年末価格は360万円前後と見込む。

一方、サブシナリオとしてインフレ率が想定以上に鎮静化(2%前後)した場合、インフレに対するヘッジ需要の剥落から180万円程度まで下落するとした。

反対にインフレが想定超に上昇(10%超)した場合、ヘッジ需要が急拡大しビットコイン価格が年末に1,200万円に到達すると指摘した。

ブルームバーグ──ビットコイン1,000万円到達は2025年

世界の最新金融ニュースを提供する米大手メディアのBloombergでは、ビットコインの価格が10万ドル(1,000万円超)に到達するのは2025年であるという見通しを発表した。ビットコイン価格の桁が増えるのにかかった年数と現在のボラリティを参考に算出したところ、4年の歳月をかけて2017年にビットコイン価格が1万ドルに達したことから、2017年から8年後の2025年に10万ドルに到達するのではないかと予測している。

主要通貨別:今後の将来性予想

仮想通貨銘柄別の今後の将来性予想は下記の通り。

ビットコインの今後の将来性

ビットコイン(BTC)価格や今後の将来性を考える上で、論点となり得る要素を記載する。

論点1:ビットコイン決済の普及

1つ目の論点は、ビットコイン決済の普及である。ビットコインのメリットの一つは、いつでもどこでも無制限の支払いと受け取りが可能なことである。今後、ビットコインを活用した決済が普及することで、ビットコインの需要が増加し、価格上昇の要因となる可能性がある。

論点2:半減期の到来

2つ目の論点は、半減期の到来である。2020年5月に予定されている半減期に向かって、ビットコイン価格が上昇する可能性があると言われている。実際、一部の市場観測筋は、2012年と2016年のビットコインの過去2回の半減期は、ビットコイン価格の大幅な上昇の要因となったと述べており、ドイツのバイエルン州立銀行は、「2020年の半減期はビットコイン価格を9万ドルまで押し上げる可能性がある」と予測している(出典:半減期でビットコイン価格は2万〜5万ドルに:ヘッジファンド・マネージャーが予測)。その一方で、一部のトレーダーは、「半減期は多くの人が期待するような強気の要因にはならない」「半減期は重要ではない」と述べ、むしろ前例のないFRB(連邦準備制度理事会)の金融政策をはじめとする今後数年の間にビットコイン価格を押し上げる可能性のある他のマクロ経済要因に注目している(出典:ビットコイン半減期は重要ではない:大手トレーダーの見解)。

論点3:開発者コミュニティによる仕様のアップデート

3つ目の論点は、開発者コミュニティによる仕様のアップデートである。ビットコインでは、ビットコインのネットワークが抱える課題の一つである「スケーラビリティ問題」を解決するために、開発コミュニティが仕様変更を提案してきた経緯がある。その利害の対立によって、仕様変更に対して意見が割れ、コミュニティが分裂した場合、仮想通貨の運営が不安定になり、市場への懸念材料となる可能性がある。

論点4:世界各国の規制強化の動き

4つ目の論点は、世界各国の規制強化の動きである。過去の記録を見る限りでは、中国、日本、米国などで仮想通貨に対する規制強化の動きがあれば、それに伴って、ビットコイン(BTC)価格が下落するケースが存在する。仮想通貨を用いた詐欺やマネーロンダリングを未然に防止し、健全なマーケット環境を形成する上では、規制は必要不可欠なものであるが、短期的には、規制強化の動きは仮想通貨の価格下落をもたらす可能性がある。反対に、規制緩和のニュース等があれば、仮想通貨価格の上昇に伴って、ビットコイン(BTC)価格も上昇する可能性がある。

論点5:ビットコインETFの認可状況

5つ目の論点は、ビットコインETFの認可状況である。ビットコインETFの認可状況が、ビットコイン価格に影響を与える可能性がある。

参考:諸外国の状況

米国:2021年10月から取引開始

投資運用会社・ProSharesが発行したビットコイン ETF「ProShares Bitcoin Strategy ETF(ティッカーシンボル:BITO)」が、ニューヨーク証券取引所(NYSE)で2021年10月19日から売買が開始されている。

カナダ:2021年2月から取引開始

カナダのトロント証券取引所では、2021年2月に世界初のビットコインETFが上場した。上場したのは、カナダの投資運用会社・パーパス・インベストメンツが運用する「パーパス・ビットコインETF」(ティッカーシンボル:BTCC)と呼ばれるビットコインETFである。

ブラジル:2021年4月から取引開始

ブラジルでは、2021年4月から南米初のビットコインETFが上場している。上場したのは、ブラジルのベンチャーキャピタル(VC)「QR Capital」のグループ企業が申請した「QR CME CF Bitcoin Reference Rate Fundo de Índice – Investimento no Exterior」(ティッカーシンボル:QBTC11)である。

ドバイ:2021年6月から取引開始

ナスダック・ドバイ取引所では、2021年6月から「The Bitcoin Fund」(ティッカーシンボル:QBTC)の取引が開始されている。運用しているのはカナダの資産運用会社・3iQ。中東で取引が開始された初のビットコインETFとして知られる。

イーサリアムの今後の将来性

イーサリアム(ETH)はスマートコントラクト機能を搭載したデジタルプラットフォームだ。イーサリアム(Ethereum)価格や今後の将来性を考える上で、論点となり得る要素を記載する。

論点1:イーサリアムを活用した分散型アプリケーションの増加

1つ目の論点は、イーサリアムを活用した分散型アプリケーションの増加である。イーサリアム(Ethereum)を活用した分散型アプリケーション(Dapps)が増加し、イーサ(ETH)が利用できるプラットフォームが増えれば、長期的には価格形成に対してポジティブな影響をもたらす可能性がある。

論点2:開発者コミュニティによる仕様のアップデート

2つ目の論点は、開発者コミュニティによる仕様のアップデートである。イーサリアムでは、2020年第二四半期を目処に、「Ethereum2.0」と呼ばれる大型アップデートが行われることが見込まれており、イーサリアム価格の変動要因となる可能性がある。

参考:95%の自信──イーサリアム2.0は第2四半期にローンチするか?

論点3:半減期の到来

3つ目の論点は、半減期の到来である。ビットコインの半減期が2020年5月頃に控えており、その影響を受ける形で、イーサリアム(Ethereum)価格の変動が起こる可能性がある。ちなみに、一部の市場観測筋は、2012年と2016年のビットコインの過去2回の半減期は、ビットコイン価格の大幅な上昇の要因になったと述べており、ドイツのバイエルン州立銀行は、2020年の半減期はビットコイン価格を9万ドルまで押し上げる可能性があると予測している。ビットコインの半減期が2020年5月頃に控えており、その影響を受ける形で、イーサリアム価格の変動が起こる可能性がある。

論点4:世界各国の規制強化の動き

4つ目の論点は、世界各国の規制強化の動きである。過去の記録を見る限りでは、中国、日本、米国などで仮想通貨に対する規制強化の動きがあれば、それに伴って、イーサリアム(Ethereum)価格が下落するケースが存在する。仮想通貨を用いた詐欺やマネーロンダリングを未然に防止し、健全なマーケット環境を形成する上では、規制は必要不可欠なものであるが、短期的には、規制強化の動きは仮想通貨の価格下落をもたらす可能性がある。反対に、規制緩和のニュース等があれば、仮想通貨価格の上昇に伴って、イーサリアム(Ethereum)価格も上昇する可能性がある。

論点5:イーサリアムETFの認可状況

5つ目の論点は、イーサリアムETFの認可状況である。イーサリアムETFの認可状況が、イーサリアム価格に影響を与える可能性がある。

リップルの今後の将来性

リップル(Ripple)の価格や今後の将来性を考える上で、論点となり得る要素をいくつか記載する。

論点1:大手金融機関との連携

1つ目の論点は、大手金融機関との連携である。「低コスト、安全、スピーディーな次世代国際送金システム」を目指すリップル(Ripple)は、世界中の金融機関から注目されているが、リップル(Ripple)が国内外の大手金融機関の送金システムに導入されることによって、リップル(Ripple)価格が上昇する可能性がある。実際、2017年9月に三菱UFJ銀行が銀行間決済に使われるシステムにリップルの技術を活用すると発表した際には、リップル(Ripple)価格の上昇が見られた。このような大手企業との提携が増えれば、リップル(Ripple)価格に対して、ポジティブな材料となる可能性がある。

出典:国際送金を数分で 仮想通貨技術使い三菱UFJ銀など(日本経済新聞)

論点2:半減期の到来

2つ目の論点は、半減期の到来である。リップル(Ripple)自体に半減期は存在しないが、ビットコインの半減期が2020年5月頃に控えており、その影響を受ける形で、リップル(Ripple)価格の変動が起こる可能性がある。ちなみに、一部の市場観測筋は、2012年と2016年のビットコインの過去2回の半減期は、ビットコイン価格の大幅な上昇の要因になったと述べており、ドイツのバイエルン州立銀行は、2020年の半減期はビットコイン価格を9万ドルまで押し上げる可能性があると予測している。

出典:半減期でビットコイン価格は2万〜5万ドルに:ヘッジファンド・マネージャーが予測

論点3:世界各国の規制強化の動き

3つ目の論点は、世界各国の規制強化の動きである。過去の記録を見る限りでは、中国、日本、米国などで仮想通貨に対する規制強化の動きがあれば、それに伴って、リップル(Ripple)価格が下落するケースが存在する。仮想通貨を用いた詐欺やマネーロンダリングを未然に防止し、健全なマーケット環境を形成する上では、規制は必要不可欠なものであるが、短期的には、規制強化の動きは仮想通貨の価格下落をもたらす可能性がある。反対に、規制緩和のニュース等があれば、仮想通貨価格の上昇に伴って、リップル(Ripple)価格も上昇する可能性がある。

仮想通貨/ビットコインの将来性ランキング

仮想通貨の銘柄ごとの将来性ランキングについては、こちらの記事「仮想通貨おすすめ銘柄・取引所ランキング!これから伸びる将来性の高い銘柄を草コインも含めて比較【2021年版】」を参照のこと。また、おすすめの仮想通貨銘柄を探す上では、2020年4月に公開された120銘柄以上を評価対象とするWeiss Ratings社による仮想通貨格付ランキングも必要に応じて参照すると良いだろう。

仮想通貨/ビットコインの今後の将来性に関する有識者の発言

仮想通貨の今後の将来性に関する有識者の発言を整理する。

ポジティブな見解

仮想通貨の今後の将来性に関する有識者のポジティブな見解については、下記の通り。

スティーブ・ウォズニアニック

米Appleの共同創業者として知られるスティーブ・ウォズニアニック氏は、2019年10月にラスベガスで開催されたMoney20/20において、「ビットコインはゴールドや米ドルより優れている」と発言している。これは、政府がいつでも増刷できる法廷通貨と異なり、上限発行枚数が決められているビットコインの方が価値が安定しているとの見解に基づいている(出典:Money20/20:The Woz Reminds The Bitcoin And Cryptocurrency Community What’s Important)。

ウィンクルボス兄弟

仮想通貨投資で莫大な利益を得たことで知られ、世界の仮想通貨長者ランキングにも上位にランクインしているウィンクルボス兄弟は、「この10年〜20年の間に、ビットコインの価格は30〜40倍まで上昇するだろう」と予想している(出典:Bitcoin will someday be worth as much as 40 times its current value, says Cameron Winklevoss)。

ジョン・マカフィー氏

ジョン・マカフィー氏は世界的に有名なセキュリティソフト「McAfee」を開発するMcAfee社の創業者である。仮想通貨・ブロックチェーン業界においては、一定の影響力を持っている人物として知られるマカフィー氏は、 「2020年までにビットコインは100万ドル(約1億円)に到達するだろう」と予想している。2020年4月29日時点でのビットコイン価格は約85万円であることを踏まえると、かなり強気の予想と言える。ただし、その後、同氏は自らの発言を撤回し、ビットコインの今後に期待していないとも受け取れる旨のツイートを行なっている(出典:https://twitter.com/officialmcafee/status/1213839069681205254)。

ネガティブな見解

仮想通貨の今後の将来性に関する有識者のネガティブな見解については、下記の通り。

ウォーレン・バフェット

米バークシャー・ハサウェイ創業者であり、投資の神様として知られるウォーレン・バフェット氏は、兼ねてから仮想通貨・ビットコインに対して否定的な見解を示してきたが、2020年2月24日に実施されたCNBCのインタビューの際に、「暗号通貨は基本的に価値がない」「私は仮想通貨を所有していないし、今後も決して保有することはない」と述べ、仮想通貨・ビットコインの将来性に対してネガティブな姿勢を明らかにしている(出典:Warren Buffett: ‘I don’t own any cryptocurrency and I never will’)。

ビル・ゲイツ

米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏は、米CNBCにの番組に出演した際に、「ビットコインは非常に愚かな投資であり、もしするなら空売りする」とコメントしたことで知られている出典:Bill Gates: I would short bitcoin if I could)。

仮想通貨/ビットコインの今後を見るチャート分析とその見方

仮想通貨の今後や将来性を判断するならチャート分析が有用だ。市場の局面によっては、必ずしもチャート分析によって価格を予測できるわけではないが、1つの参考材料としてチャートの見方と分析方法について知っておこう。

ローソク足

ローソク足は一定期間における始値、高値、安値、終値の値動きを示したもので、これを時系列で並べたものをローソク足チャートという。ローソク足を用いると相場の流れが視覚的に理解しやすく、基本的な見方が分かっているだけで分析がしやすいといわれている。このため、ローソク足は仮想通貨だけでなく株やFXなどの投資全般に広く用いられている。

始値から価格が上昇した場合は陽線、始値から価格が下落した場合は陰線と呼ばれ、分かりやすいように色分けされている。色分けの基準はチャートを提供する取引所によっても異なる。例えば、上記の図では緑色が陽線で、赤色が陰線である。ツールによっては色分けの設定が変えられるので、好みに合わせて色を変えればよりローソク足を直感的に見やすくなるだろう。

ローソク足は真ん中の太い線を実体、実体の上に伸びた細い線を上ヒゲ、下に伸びた線を下ヒゲと呼ぶ。実体が長くヒゲが伸びないパターン、実体に対してヒゲが大きく伸びるパターンなどを場合分けして相場の分析を行う。例えば、大陽線と呼ばれる実体が長くヒゲが伸びないパターンでは強気買いの相場と分析されやすく、上ヒゲが伸びる上影陽線は上げ幅が拡大しにくい相場と分析され、ローソク足の形によってはトンカチと形容されることがある。

ローソク足のパターンを覚えると一定期間の値動きにおける相場の状況がより視覚的に分かりやすくなるので、暗号資産の今後をチャートから分析するなら勉強しておこう。

テクニカル分析

テクニカル分析とは、チャートから過去の値動きを分析し、トレンドやパターンを把握することで今後の値動きを予想する分析方法のことである。こちらも古くから株式やFXの値動きを予想する方法として用いられてきた。

テクニカル分析にはいくつかの種類があるが、代表的な分析方法には移動平均線がある。移動平均線は一定の期間における値動きを線でつなぎチャートに曲線を描くことでトレンドの方向や強さを確認し、今後の値動きを予想する方法だ。

また、移動平均線は短期間の平均線と長期間の平均線を同時に表示することで、2つの線の位置関係から値動きを予想する方法が主流となっている。例えば、短期の移動平均線が長期の移動平均線に下から上に交差した場合はゴールデン・クロスと呼び、価格が上昇するサインだ。一方で、短期の移動平均線が逆方向に交差した場合はデッド・クロスと呼び、価格が下落するサインである。

このようにトレンドや、パターンを把握すればテクニカル分析により仮想通貨の値動きを予測しやすくなるだろう。

ファンダメンタルズ分析

ファンダメンタルズ分析は、景気動向や財務状況などを参考に将来の価格を予想する手法であり、主に株式の価格を分析する手法として使用されてきた。仮想通貨においても応用可能であり、財務状況などは通貨の開発元などを参考にして考えることができる。

ニュースや、世界情勢などを確認し、チャートと照らし合わせて価格が変動した理由を理解することで、短期的な値動きではなく中長期における値動きを予想できるようになる。ファンダメンタルズ分析に必要な情報は、仮想通貨の開発元の公式サイトからの発表や、ニュースメディアなどを頻繁にチェックして地道に収集しよう。

仮想通貨/ビットコインの購入方法と取引の種類

仮想通貨/ビットコインは仮想通貨取引所を通して購入できる。購入や、取引の方法の種類もいくつか紹介する。

現物取引

現物取引は、仮想通貨の基本的な取引方法であり、法定通貨と仮想通貨を定められたレートで交換することを指す。購入した仮想通貨は、価格が上がったタイミングで法定通貨に売却することや、決済用の通貨としてそのまま使用することも可能だ。

積立投資

積立投資は、仮想通貨を毎月一定のタイミングで購入し続ける取引の方法である。少額からでも仮想通貨への投資がしやすく、投資初心者でも実践しやすいことから人気の取引方法として知られている。

レバレッジ取引

レバレッジ取引は、証拠金と呼ばれる資金を担保にして、証拠金の倍以上の金額で仮想通貨を取引する方法だ。高い利益が見込めるがリスクも高まるので、中級者から上級者向けの取引方法となっている。

先物取引(差金決済取引)

先物取引とは、現時点の価格で仮想通貨を取引する約束を交わし、あらかじめ決められた期日までに決済する予約取引のことである。期日までに実際に仮想通貨の受け渡しを行わず、先物価格と決済価格の差により損益が決まるため差金決済取引とも呼ばれる。例えば、日本円で400万円の価値を持つ仮想通貨を購入する約束を交わし、期日までに450万円に上昇した場合は、400万円で購入する約束を交わしたのだから50万円得することになる。

IEO(Initial Exchange Offering)

IEO(Initial Exchange Offering)とは、新たに発行される仮想通貨を取引所が先行販売するサービスのことで、一般的に市場に流通する前に公開価格より低い値段で仮想通貨を購入できる。基本的には抽選となる場合が多く、募集の条件が定められていることもあるため、必ずしも仮想通貨をIEOで購入できるわけではない。

仮想通貨/ビットコインを始める上でおすすめの取引所3選

coincheck(コインチェック)

Coincheckを運営するコインチェック株式会社は2012年の創業。2018年1月に大規模なハッキング事件(参考:コインチェック事件)に見舞われたが、東証一部上場のマネックスグループの傘下で、経営再建を図り、平成31年1月11日に仮想通貨交換業登録を完了した。サービスの使いやすさに定評があり、スマホアプリの累計ダウンロード数は2021年11月18日時点で440万を突破。取引手数料は無料。国内では最多となる17通貨に対応しており、国内ではCoincheckでしか取り扱っていないアルトコインも多い。代表取締役を務める蓮尾 聡氏は、日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)の理事(非常勤)を務めている。

取扱仮想通貨 17種類
手数料 取引所:0%
最低取引数量 円建てで500円相当額
スマホ対応 投資初心者でも見やすく分かりやすい優れたUI/UX
セキュリティ 国内外複数の情報セキュリティ企業等を通じ、情報システムの信頼性、安全性、効率性のモニタリングを実施
Coincheckの口コミ•評判口コミを見る
  • アプリは使いやすく、注文方法も簡単。手数料もリーズナブルで使いやすく、欠点を探すのが難しいくらいの取引所だと思います。

    ★★★★★5点
    (50代・女性)
  • とくに、チャートの見やすさがバツグン。取引ができる通貨の種類が多いところも、Coincheckのウリだと思います

    ★★★★★5点
    (20代・女性)
  • 良いところは初心者でもまごつかないアプリが用意されていること。仮想通貨初心者ですが、使い方をマスターできることが嬉しい。

    ★★★★4点
    (50代・女性)
bitFlyer(ビットフライヤー)

bitFlyerは、国内最大級の取引量を誇る仮想通貨取引所として知られている。CryptoCompareの仮想通貨・暗号資産取引所ランキングでは、世界第9位に選出されており、国内の仮想通貨取引所の中では、ナンバーワンの月間取引高を誇る。スマホアプリが使いやすく、アプリ経由でFX取引を行うことも可能である。創業者の加納裕三氏は、一般社団法人 日本ブロックチェーン協会の代表理事を務めており、 グループ子会社のbitFlyer Blockchainでは、ブロックチェーン技術の開発や普及に注力している。

取扱仮想通貨 14種類
手数料 取引所:0.01〜0.15%/販売所:無料
最低取引数量 取引所:0.001BTC/販売所:0.00000001BTC
スマホ対応 スマホアプリでビットコインFXも取引可能
セキュリティ マルチシグを他社に先駆けて導入
bitFlyerの口コミ•評判口コミを見る
  • bitiFlyerはセキュリティ面で安心できるのが大きいです。 世界でセキュリティが1位というインパクトは凄い。

    ★★★★4点
    (30代・男性)
  • とても見やすいホーム画面で使いやすい取引所です。自分の資産が現在プラスなのかマイナスなのかが分かりやすい。

    ★★★★4点
    (40代・女性)
  • アプリも非常に使いやすいので良いと思いました。初心者の方にも十分におすすめできます

    ★★★★4点
    (20代・女性)
DMM Bitcoin(DMM ビットコイン)

DMM Bitcoinを運営する株式会社DMM Bitcoinは、DMM.com証券を傘下に抱える合同会社DMM.comのグループ会社。売買コストの低さとレバレッジ取引の種類の豊富さに定評がある。 スマホアプリでは様々な注文方法に対応していることで知られている。DMM.com証券を通じて培った金融サービス運営のノウハウを有していることを強みの一つとしており、サーバーの強度に関しては、国内屈指の水準を誇る。現物取引が可能なのは、ビットコイン、イーサリアム、リップルのみであり、他のアルトコインはレバレッジ取引での売買となる点には注意されたい。

取扱仮想通貨 20種類
手数料 販売所:スプレッド
最低取引数量 BTC/JPY:0.0001, ETH/JPY:0.001, XRP/JPY:1
スマホ対応 初心者向け「STモード」と豊富な機能の「EXモード」が選べる
セキュリティ 顧客資産(日本円及び仮想通貨)の分別管理を実施
DMM Bitcoinの口コミ•評判口コミを見る
  • アプリ日本最大級の大手取引所なので、システム的にもしっかりしていますし、セキュリティ対策もされているので、安心して使うことができています。は使いやすく、注文方法も簡単。手数料もリーズナブルで使いやすく、欠点を探すのが難しいくらいの取引所だと思います。

    ★★★★★5点
    (40代・男性)
  • DMM Bitcoinは一年中サポート対応をしてくれるので、不安が大きい初心者さんでも安心して使うことができると思います。

    ★★★★4点
    (20代・女性)
  • 若い人にも使いやすいんじゃないかな。画面はスマホ版は見やすくわかりやすく、レスポンスも良いです。ここが一番良い点だと思いますね

    ★★★★4点
    (20代・女性)

取引所のキャンペーン

GMOコイン

GMOコインは暗号資産FXで1日600万円以上の取引を行った方を対象に、抽選で毎日1名に1万円を進呈する常設のキャンペーンを行っている。

GMOコインは取引手数料の安さに定評がある。販売所方式なら手数料無料で取引でき、取引所方式でも-0.01~0.05%(Maker:-0.01% Taker:0.05%)と比較的低コストで取引可能だ。

DMM Bitcoin

DMM Bitcoinは2022年8月1日~2023年2月1日の期間中、口座開設キャンペーンを行っている。同期間に口座開設した方は全員2,000円がプレゼントされる。

DMM Bitcoinは出金手数料がかからない点が魅力だ。金額にかかわらず無料で出金できる。また取引ツールも充実しており、パソコン・スマートフォンいずれでも高い機能を搭載したツールを提供している。

Coincheck(コインチェック)

Coincheckコインチェック)は2022年1月12日〜2月11日の期間中、指定した銘柄を定期的に買い付ける「Coincheckつみたて」に新規登録した方全員に1,000円分のビットコインを進呈するキャンペーンを行っている。

Coincheckは人気の高さで知られる。同取引所は仮想通貨メディア「CoinPartner」が実施したアンケート調査で、最も愛用している国内取引所に選ばれた(調査期間:2020年10月8日~10月18日。対象:仮想通貨投資家300名)。Coincheckは取扱通貨数が17銘柄と多く、人気を集めたと考えられる。

仮想通貨/ビットコインの今後の見通しに関する口コミ

仮想通貨は今後間違いなく伸びていくと考えています。現在は仮想通貨のことを知っている人はほとんどだと思いますが、まだ持っているという方は少ないと思います。ですが、今後のインフレが大きくなっていくと、現金の価値が下がり、ゴールドや仮想通貨で保有する方が増えると思います。2021年に入ってから仮想通貨のバブルも到来し、イーロンマスクをはじめとする名だたる経営者が仮想通貨に投資を始めました。仮想通貨のニュースサイトもよく拝見していますが、多くの投資家たちがビットコインは間違いなく伸びると予想しています。5年後には1BIT=5000万円や1億円までいくのではないかと予想している方もいるくらいです。ビットコイン決済も今後主流になっていくと思うので、仮想通貨市場は間違いなく伸びると予想しております(27歳・男性)

わたしは仮想通貨について今後さらに価値が高まっていくと考えます。何故なら、コロナ禍による国の支援金等、様々な場面で現金がばらまかれている状況があり、現金価値がどんどん希薄化していくと考えるからです。市場の現金の総量が増え、現金価値が希薄化します。現金価値が下がり、かつ、絶対量として増えた現金を何か別のものに変える選択肢を取る方が増えると想像するのは困難ではないと思います。その選択肢の一つとして仮想通貨は選ばれる余地が十分あると思います。何故なら、現状で仮想通貨の流動性は高まる一方であり、最近ではサッカーのリオネルメッシ選手の給与が一部仮想通貨で支払わるなど世の中的な仮想通貨に対する安全性の信頼度も高まってきてるからです(女性・32歳)

仮想通貨は昨年末から今年の春頃にかけて、バブルといえる高騰がありました。今後については、今回のバブル高騰で高値を更新した銘柄は底値がかなり上がっているので、サポートも強く、今後(今年いっぱい)は上昇が期待ができるのではないかと思います。その他の下降トレンド、高値更新できなかった銘柄については期待はできないと思います。日本で上場している銘柄で例をあげると、「ビットコイン」、「イーサリアム」、「イーサリアムクラシック」、「クアンタム」などは期待できると思います。前回の2017末~2018はじめ頃のバブルではほとんどの銘柄で大幅な高値更新があり、何を買っても儲かる状態でしたが、今後は銘柄によって勝ち組と負け組がはっきりと分れると思います(男性・33歳)

2021年2月にテスラ社のイーロンマスク氏の発言によってビットコインの暴騰や暴落が起こっており、重要人物の発言によって暴落が起こりました。 そして4月にはハッシュレートの低下、トルコの仮想通貨全面禁止、バイデン大統領の増税提案などネガティブなニュースが連続し相場が大きく暴落。 5月もイーロンマスク氏のビットコイン決済の停止の発表によって、大きく下落しましたが一時はエルサルバドルで世界で初めて仮想通貨のビットコインを法定通貨とする法案が可決される等のポジティブニュースや下げに対する反発から価格を一旦は戻しました。 しかし、6月下旬に発表された中国のビットコインマイニングの全面禁止を受けて価格が大きく下落。 現在は下げ止まっているものの、今後新たにネガティブニュースが出る、かつ30,000ドルを割ってしまうと更に大きく暴落する可能性がある点に注意が必要です。今後、30,000ドルのラインで反発するのかが着目ポイントとなるでしょう(40歳・男性)

仮想通貨は今後どんどん買う人が増えてくると思います。ビットコインが日本の市場で買えるようになった時に初めはそんなに注目を浴びていなくて逆に買っても意味がないなど言われているのを自分の周りでも聞いていたし、自分自身もそのように思っていました。それが今となってはその時にビットコインを買っていた人がビットコインの価値が上がって大きな利益を得ているなどの情報を聞いてあの時買っていればよかったと思うようになりました。それにビットコインの話を知り合いから聞きましたが、ビットコインはまだこれから価値が上がって最終的には一億円ぐらいまでは上がるんじゃないかと話されているという情報も聞きました。その通りになるかは分かりませんが、少しだけでも投資だと思って買うのもいいのかなと思います(男性・21歳)

2017年から2018年の間に仮想通貨は、価値が一気に上昇していきました。仮想通貨の価値が一定以上、上昇しきった後は比較的安定した価格で仮想通貨の価値は推移しているのが現状です。今後の仮想通貨の見通しとしては、仮想通貨の価値が値上がりしていく事が考えられます。そう考える理由としては、大手企業の仮想通貨への参入が挙げられます。実際に大企業が仮想通貨に参入すれば、仮想通貨を利用する人も比例して増加していき、その価値も高まっていきます。更に仮想通貨の市場も活性化されていく事が期待出来ます。2021年現在は、仮想通貨の価格は安定していますが、今後企業の参入をきっかけに市場が活発に見通しが予測されます(女性・35歳)

仮想通貨の今後の見通しは、現在よりもある程度安定化した資産へと変わっていくのではないかと考えています。理由は、最近のビットコインの乱高下が以前よりも穏やかになったためです。もちろん一般的な株式や投資信託と比べたら変動性は大きいですが、恐らく高リスク資産としての一面は少しずつ減っていくのではないかと。ただしスピードは緩やかながら値上がりはしていくとも思います。その理由は決済手段として少しずつ活用されていることが増えているだけでなく、今後も発展途上国での需要は伸びるためであると考えられます。そのため高リスクを好む人には物足りない投資先となるでしょうが、長期的に資産運用したい人に意外と向いた資産とも言えるようになるかもしれません(男性・33歳)

仮想通貨は現在コロナが影響して、経済が悪いのと同じように、値下がりをしているようですが、コロナの影響が薄れて、経済活動が復活するのと同じように仮想通貨も値上がりをしていく事でしょう、常に世界経済と共に変動していくものだと思います、今が最安値ですが、暫くの辛抱だと思います、常にグローバルな世界経済と結びついているのだと思います、これから仮想通貨の値上がりと共に世界経済も順調に復活していくものだと思いますが、国により、すでに破産状態のところもありそうですが、仮想通貨で一攫千金を目指しているようなものではないのだと思います、仮想通貨は、これからは、金の様に安全のために持つようなものになるのではないでしょうか(男性・66歳)

一時期はバタバタしていて一部の仮想通貨の暴落などが話題になっていましたが、今は割と価格が安定しているので今後も新しい通貨として価値が上昇するのかなと予測しています。その理由としては、今は仮想通貨は現金やクレジットカードなどのように実用性が特になくて少しその二つに比べると不便なイメージがあって大衆にはなかなか浸透しなかったのですが、今後はコロナ禍もあり現金でのやり取りが見直されていて、電子決済やクレジットカードの使用が盛んになっているのでこの機会に仮想通貨も使用できる幅が広がり、それによって通貨の価値が上がると予測しているからです。使用する人が増えるとその分価値が上がり新規の取引所も参入すると思うので盛んになると思います(男性・27歳)

今後の仮想通貨取引は、世界的に金融緩和をしていることもあって法定通貨の価値の信頼度が今後ますます低くなっていきそうだと予想しています。それに伴って金や仮想通貨にお金が流れてくると思っています。世界の富豪が投資先に選ぶのが金や仮想通貨の金と言われているビットコインだと思っています。ビットコインは今後1ビットコイン1,000万円を目指すと思っています。それに伴ってアルトコインも引きづられて価格が上昇するとみています。ですから、将来性の期待があるイーサリアムやADA コインなどを大量に購入しています。ビットコインは500万円を超えていますので、よほどの資産家でもない限り購入するのが大変なので他の将来性が高いとされているアルトコインに投資をする方が賢明だと思っています。何はともあれ法定通貨の信頼度が下がっていくとみていますので、今後ビットコインはさらに上昇していくと予想しています(男性・42歳)

仮想通貨/ビットコインの今後に関するQ&A

仮想通貨/ビットコインの今後に関するQ&Aを整理する。

ビットコインのこれまでの価格推移は?

ビットコインのこれまでの価格推移は以下の通り。

2015年末:430.0ドル
2016年末:963.4ドル
2017年末:13,850.4ドル
2018年末:3,709.4ドル
2019年末:7,196.4ドル
2020年末:28,949.4ドル

引用:Investing.com

今後も長期的には値上がりが期待できると考えて良いだろう。

ビットコインはこの5年でどれだけ値上がりした?

ビットコインの2015年末価格は430.0ドル。5年後の2020年末では28,949.4ドル。つまり、5年間で約67倍になっている。1年あたりに換算すれば2.32倍値上がりした計算で、利回りに直せば132%となる。

仮想通貨における時価総額No.1は?

2022年5月31日で時価総額が最も大きい仮想通貨は、ビットコイン(BTC)だ。時価総額は、日本円にすると約70兆3,437億円となる。以下が仮想通貨の時価総額ランキングだ。

順位仮想通貨時価総額
1位ビットコイン(BTC)70兆3,437億円
2位イーサリアム(ETH)30兆4,373億円
3位テザー(USDT)9兆2,576億円
4位USDコイン(USDC)6兆8,876億円
5位バイナンスコイン(BNB)6兆6,352億円
6位カルダノ(ADA)2兆8,282億円
7位リップル(XRP)2兆5,694億円
8位バイナンスUSD(BUSD)2兆2,954億円
9位ソラナ(SOL)2兆19億円
10位ドージコイン(DOGE)1兆4,552億円
11位ポルカドット(DOT)1兆3,019億円
12位ラップドビットコイン(WBTC)1兆1,030億円
13位トロン(TRN)9,673億円
14位アヴァランチ(AVAX)9,327億円
15位ダイ(DAI)8,561億円
16位シバイヌ(SHIB)8,292億円
17位ポリゴン(MATIC)6,645億円
18位レオトークン(LEO)6,399億円
19位ライトコイン(LTC)6,171億円
20位クロノス(CRO)6,085億円

各仮想通貨の時価総額は値動きによって異なるため、あくまで2022年5月31日時点のデータとして参考にしてほしい。

時価総額1位のビットコインを少額買うことは可能?100円分だけも購入できる?

仮想通貨取引所によって、ビットコインをいくらから購入できるかには違いがある。日本のCoincheckの場合は日本円で約500円から購入できる。GMOコインは2021年11月時点では、約330円前後から購入することが可能となっている。

ビットコインの買い方、つまり注文方法は、各取引所の取引ページの操作マニュアルなどを参考にしよう。

ビットコインとビットコインキャッシュ(BCH)、どちらがユーザーに支持されている?

ビットコインのハードフォーク(通貨分裂)で2017年8月に誕生した仮想通貨に、「ビットコインキャッシュ」(BCH)がある。ビットコインとビットコインキャッシュのどちらが人気があるのか、という質問に対しては、「ビットコイン」と即答できる。

仮想通貨の人気は「時価総額」で判断することができる。前述の通り、ビットコインの時価総額は1兆ドルを超えているが、ビットコインキャッシュの時価総額は135億ドル(2021年11月25日時点)に過ぎない。

入金手数料や送金手数料などの各種手数料が無料の取引所はある?

結論から言えば、手数料によっては無料のケースはあるが、注意が必要だ。例えば銀行振込による資金の入金の場合、「入金手数料」は無料であっても「振込手数料」の負担が必要な場合が多い。

こうした手数料については、各取引所が公式サイトで手数料の仕組みについて内容をまとめて解説しているので、確認しよう。ちなみに手数料に関して、無料化もしくは低価格化の傾向が進むとみられる。

ビットコインのレバレッジ取引は、現在すでにできる?

ビットコインの現物取引ではなく、ビットコインの値動きにレバレッジをかけて取引することは、現在でも可能だ。日本の仮想通貨取引所でも、bitFlyerGMOコインDMMビットコインが対応している。

日本の仮想通貨取引所のレバレッジの倍率は低めで、例えば仮想通貨デリバティブ取引所の「FTX」で口座を開設すれば、最大100倍規模のレバレッジ取引ができる。今後はさらにレバレッジが高い取引ができるようになる可能性もある。

初心者向けの仮想通貨で将来性があるのは?

初心者が仮想通貨に投資するなら、まずはビットコインがおすすめだ。すでに保有している投資家が多いため値動きが安定しており、今後もほかの仮想通貨に比べて安定的に価格が上昇していくことが期待されている。

金融庁による規制は、今後は問題ないのか?

日本においては、金融庁がすでに仮想通貨のルールを作っている。仮想通貨取引所に対しては、仮想通貨交換業者の登録が義務付けられているほか、税金に関するルールもすでに確立している。

そのため、仮想通貨取引は今後も可能な状態が続くと考えられるが、最近注目されている「NFT」(非代替性トークン)などについては、今後の金融庁の対応に注目しておきたいところだ。

これから誕生する仮想通貨が全ての仮想通貨の中で人気1位になる可能性は?

現在は最も人気がある仮想通貨は、文句なくビットコインであると言える。しかし、新しい仮想通貨が続々と登場しており、その中からビットコインを超える人気となるものが出てくる可能性はゼロではない。

各取引所の公式サイトから口座開設する方法を知りたい

以下のリンクから各仮想通貨取引所の公式サイトへアクセスできる。公式サイトでは「口座開設する」といったリンクがあるので、そのリンクをクリックして開設申し込みを済ませる流れになる。口座開設すると、仮想通貨用のウォレットも自動で作成される。

取引所によって取り扱い通貨が異なるが、基本的には24時間取引が可能だ。仮想通貨の関連情報が豊富かどうかや、ユーザーに対するアフターフォロー、サービスの特徴、採用しているセキュリティ方式などにも違いがあるため、よく比較するようにしたい。

最後に

仮想通貨/ビットコインは、価格変動が大きく、金融商品としてハイリスク・ハイリターンな側面が存在するため、その性質を正確に理解した上で取引を行うことが必要である。本記事で紹介した仮想通貨の今後の見通し予想を踏まえた上で、安全な仮想通貨取引を開始することを推奨する。

(画像:Shutterstock)

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